商品政策と販管費効率化による利益率向上
FY2016-Q3に初出。32回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。20社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「運営コストの最適化や在庫金額の適正化などによる収益改善に注力しました」
従来の販促費・広告費の効率化に加え、運営コストと在庫金額の適正化を収益改善策として明示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「カタログ通販においては、顧客開拓の効率改善と販促規模の適正化を進めたほか、主力商品の茶類において原料コスト上昇分の価格転嫁を実施する等、収益改善に注力しました。」
顧客開拓効率・販促規模の見直しに加え、主力茶類で原料コスト上昇分を価格転嫁する具体策を実施し、収益改善策を進めている。 - FY2025売上低迷・海外先行投資による減収減益有価証券報告書
「事業全体としては既存事業の広告宣伝費の適正化に注力し、成長の芽として海外事業への積極投資を行った結果、減収減益となりました。」
広告宣伝費の適正化と海外事業への投資を進めた一方、既存事業の売上低迷等により減収減益となった。 - FY2025-H1競争・市場縮小とコスト上昇による利益圧迫有価証券報告書
「カタログ通販・EC分野向け販売では、顧客開拓の効率改善と販促規模の適正化に取り組みました。また、米国向けEC事業や国内外の新規卸売先開拓といった今後の成長領域に積極的に投資しました。一方で、他社の紅麹問題によるサプリメント市場の縮小、ECモールの競合店増加に伴う競争激化等の要因により、売上高は5,570百万円(前中間連結会計期間比11.5%減)、原材料費・配送費などのコストプッシュ要因により、セグメント利益は131百万円(同23.7%減)となりました。」
顧客開拓効率や販促規模の見直し、成長領域への投資を進めた一方、サプリメント市場縮小、EC競争激化、原材料費・配送費上昇によりウェルネス事業は減収減益となった。 - FY2024海外事業関連費用・運営コストによる小売損失有価証券報告書
「小売事業では、成長の芽として海外事業への積極投資を行った結果、損失計上となりました。」
海外事業への積極投資に加え、仕入価格・配送費の上昇により、小売事業は前年同期の27百万円の利益から218百万円のセグメント損失となった。 - FY2024-Q3仕入価格・配送費上昇と海外先行投資による小売損失拡大有価証券報告書
「また、仕入価格と配送費の上昇、海外への先行投資をおこなった結果、セグメント損失は224百万円(前年同四半期は32百万円のセグメント損失)となりました。」
小売事業では、仕入価格・配送費の上昇と海外への先行投資により、セグメント損失が前年同期の32百万円から224百万円へ拡大した。 - FY2024-Q2運営コスト上昇による小売事業の大幅損失化有価証券報告書
「小売事業では、創立40周年を記念したプロモーションや限定商品の発売などに注力したほか、カタログ通販の顧客開拓を積極的に進めました。また、オリジナル商品の品揃え拡大や販促効率の向上に努めました。EC領域では越境EC事業を行う2社からの事業譲受を行う等の投資を行いました。売上面では特にECモールでの競合出店社数の増加に伴う競争の激化や、中国向けEC事業の伸び悩みなどの要因により減収となりました。利益面では、仕入価格や配送コストなどの運営コストが上昇しました。 この結果、売上高は2,344百万円(前年同四半期比10.5%減)、セグメント損失は165百万円(前年同四半期は1百万円のセグメント利益)となりました。」
小売事業では商品・販促施策や越境EC投資を進めた一方、仕入価格・配送コストの上昇を含む運営コスト増加により、前年同期の1百万円の利益から165百万円の損失へ大幅に悪化した。 - FY2024-Q1運営コスト上昇による利益圧迫有価証券報告書
「利益面では、仕入価格や配送コストなどの運営コストが上昇しました。」
仕入価格や配送コストなどの運営コスト上昇が、連結および各事業の利益を圧迫する要因として記載されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「小売事業では、全般的な物価上昇に伴う調達コスト増が進むなか、販管費の低減に注力しました。EC領域では自社アプリ利用者拡大やLINE・SNSの活用を中心に販売促進を拡充し、デジタルシフトに注力するとともに、顧客開拓のクリエイティブの見直しや広告宣伝費の配分適正化に努めました。売上面では特にECモールでのコロナ特需の反動などの前述要因により減収になったものの、仕入価格や光熱費などの運営コストの見直しを行い、収益性の改善に努めました。この結果、売上高は3,870百万円(前年同四半期比6.5%減)、セグメント損失は32百万円(前年同四半期は89百万円のセグメント損失)となりました。」
販管費、広告宣伝費、調達・運営コストの見直しを進め、小売事業のセグメント損失を前年同四半期の89百万円から32百万円へ縮小した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「仕入価格や光熱費などの運営コストの上昇分を吸収すべく販促費などコストの見直しを行い、収益性の改善に努めました。この結果、売上高は2,619百万円(前年同四半期比8.1%減)、セグメント利益は1百万円(前年同四半期は1百万円の損失)となりました。」
運営コスト上昇への対応として販促費などのコストを見直し、小売事業は前年同期の損失から1百万円のセグメント利益に転じた。 - FY2023-Q1円安等による原価率上昇と利益圧迫有価証券報告書
「一方、円安の影響などから原価率が上昇したことにより、利益面では伸び悩みました。」
円安等による原価率上昇が利益面の伸び悩みにつながったと記載しており、利益率改善に逆方向の要因が示されている。 - FY2022小売事業の減収・損失化有価証券報告書
「小売事業の売上高は5,503百万円(同14.0%減)、セグメント損失は85百万円(前年同期は205百万円の利益)となりました。」
小売事業は14.0%減収となり、前年の205百万円の利益から85百万円の損失に転じた。 - FY2022-Q3小売事業の減収・損失化有価証券報告書
「小売事業では、機能性表示食品「メタ褒め茶プラス」「トリプルメタガード」「赤の恵み青汁スッキリーナ」を発売開始、SNSでのPR活動やキャンペーン実施による販促強化のほか、LINE機能を活用した利便性向上等のデジタルシフトに注力した一方、顧客開拓の効率悪化により顧客数が伸び悩みました。ECモールにおいては、広告出稿を費用対効果改善に注力して運用したほか、LINEギフト出店や催事での販促強化によりギフト受注が伸長いたしました。海外販売においては中国のロックダウンが販売活動に大きく影響を与え、厳しい業績となりました。この結果、売上高は4,137百万円(前年同四半期比13.9%減)、セグメント損失は89百万円(前年同四半期は211百万円の利益)となりました。」
商品発売、デジタルシフト、EC販促等を進めた一方、顧客開拓効率の悪化、中国ロックダウン等により小売事業は13.9%減収となり、前年同期の211百万円の利益から89百万円の損失に転じた。 - FY2022-Q2小売事業の減収・損失継続有価証券報告書
「この結果、売上高は2,851百万円(前年同四半期比9.9%減)、セグメント損失は1百万円(前年同四半期は136百万円の利益)となりました。」
小売事業は売上高が前年同四半期比9.9%減少し、前年のセグメント利益136百万円から1百万円の損失となった。 - FY2022-Q1小売事業の減収・損失化有価証券報告書
「小売事業では、SNSを活用した商品紹介や動画コンテンツの充実、各種電子決済サービス導入等のデジタルシフトを推進し、お客様の利便性向上に取り組んでまいりましたが、カタログ媒体のレスポンス低下を補えず、苦戦いたしました。ECモールにおいては、育児関連商品、ペット関連商品が好調に推移したものの、足元での外出自粛の緩和による巣ごもり消費の反動減や、海外仕入商品の入荷遅延の影響を受け、前年同期比で伸び悩みました。この結果、売上高は1,299百万円(前年同四半期比12.7%減)となり、セグメント損失は14百万円(前年同四半期は40百万円の利益)となりました。」
小売事業はデジタル施策を進めたものの、カタログ媒体の反応低下、巣ごもり消費の反動減、海外仕入商品の入荷遅延により減収となり、前年同期の利益から損失に転じた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「小売事業では、広告出稿及びカタログ配布の効率化による費用対効果の改善を中心としたコスト低減に努め、スマホアプリ経由の注文促進を図るとともに、ARやLive配信による情報発信等の自宅でも楽しめるコンテンツ導入によりデジタルシフトを進めてまいりました。この結果、売上高は4,806百万円(前年同四半期比5.7%増)、セグメント利益は211百万円(前年同四半期は6百万円の損失)となりました。」
小売事業で広告・カタログの効率化やデジタル施策を進め、セグメント利益は前年同期の6百万円の損失から211百万円の利益に転じた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「広告出稿やカタログ配布の効率化による費用対効果の改善を中心としたコスト低減に取り組んでまいりました。」
広告出稿・カタログ配布の効率化によるコスト低減を進めた結果、小売事業のセグメント利益は136百万円となり、前年同四半期の2百万円の損失から利益に転じている。 - FY2021-Q1卸売の高原価商品構成による利益圧迫有価証券報告書
「また、原価率の高い商品の構成比が増したことにより、利益面で苦戦いたしました。」
卸売事業では、高原価率商品の構成比上昇が利益面の苦戦要因となっており、利益率改善に逆方向の影響が出ている。 - FY2020前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に広告宣伝費の運用の見直しにより前年同期並みとなりました。」
広告宣伝費の運用見直しにより販管費を前年同期並みに抑え、営業利益496百万円、前年同期比45.7%増を計上している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「新規顧客開拓については、「hugm(ハグム)」等の費用対効果の高い商材にシフトするなど、広告費運用の見直しを図るなど、収益性の改善に取り組んでまいりました。この結果、売上高は4,544百万円(前年同四半期比1.8%減)、セグメント損失は6百万円(前年同期は77百万円の損失)となりました。」
費用対効果の高い商材へのシフトと広告費運用の見直しにより、小売事業のセグメント損失が前年の77百万円から6百万円へ縮小した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「広告運用の見直しにより利益率の改善は進んだものの、セグメント損失は2百万円(前年同四半期は34百万円の損失)となりました。」
広告運用の見直しにより小売事業のセグメント損失が34百万円から2百万円へ縮小し、利益率改善が数値で示されている。 - FY2020-Q1高原価商品構成による利益率低下有価証券報告書
「損益面では、原価率の高い商品構成比が増したことに伴い、営業利益は81百万円(同24.3%減)、経常利益は88百万円(同27.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、51百万円(同28.0%減)となりました。」
原価率の高い商品の構成比上昇により、売上高が増加する一方で営業利益、経常利益、純利益が前年同期を下回った。 - FY2019売上原価率・販管費増による利益率低下有価証券報告書
「売上原価は、小売事業において家具等の原価率の高い商品の売上構成比が高まったこと等により、4,084百万円(前連結会計年度比1,447百万円増)となり、売上原価率は、44.0%(同7.8ポイント増)となりました。」
高原価率商品の構成比上昇により売上原価率が44.0%へ7.8ポイント悪化し、販管費増加も重なって利益率が低下している。 - FY2019-Q3広告宣伝費・配送料の増加による小売利益悪化有価証券報告書
「セグメント損失は、顧客開拓に係る広告宣伝費を積極投資したこと、また、配送料の値上げの影響等により、77百万円(前年同四半期は129百万円の利益)となりました。」
顧客開拓への広告宣伝費積極投資と配送料値上げにより、小売事業は前年の利益から77百万円のセグメント損失となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、低原価率の商品の販売が伸長したこと等により、129百万円(同237.4%増)となりました。」
低原価率商品の販売伸長により、卸売事業のセグメント利益が129百万円、前年同四半期比237.4%増となった。 - FY2018売上原価率悪化による利益率低下有価証券報告書
「売上原価は、卸売事業において食品等の原価率の高い商品の売上構成比が高まったこと等により、2,637百万円(前連結会計年度比107百万円増)となり、売上原価率は、36.2%(同1.6ポイント増)となりました。」
販管費の削減は進んだ一方、原価率の上昇により利益率改善の進展には逆方向の要因も生じている。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価は、卸売事業における仕入高の減少等により前連結会計年度に比べ82百万円減少し、売上原価率は、34.6%と前連結会計年度に比べ1.7ポイントの改善となりました。」
商品・仕入政策やコストコントロールに関連して、売上原価率が34.6%となり、前年度から1.7ポイント改善した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「売上高は1,488百万円(前年同四半期比4.9%減)、セグメント利益は、売上原価率の低減に加え、販売費及び一般管理費の圧縮により、61百万円(同492.3%増)となりました。」
卸売事業で売上原価率の低減と販管費圧縮により、セグメント利益が61百万円、前年同四半期比492.3%増となった。 - FY2016前進有価証券報告書
「売上原価率は、小売事業において利益率の高い主力商品の販売構成比が高まったことなどにより、36.3%と前連結会計年度に比べ1.3ポイントの改善となりました。」
商品構成などによる売上原価率低減の施策について、当連結会計年度の売上原価率が36.3%となり、前年から1.3ポイント改善したと記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「商品政策による売上原価率の低減や、販売費及び一般管理費の効率的運用を進め、利益率の向上に努めてまいりました。」
売上原価率の低減と販管費の効率的運用を、利益率向上の具体策として示している。