M&A後の想定外リスクと相乗効果未達
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「Ｍ＆Ａにあたっては、対象会社の業績や財務内容、契約関係を外部機関によるデューデリジェンスにより詳細に調査するとともに、当社グループとの相乗効果を十分に考慮し慎重に進めてまいりますが」
M&Aを活用する方針と、デューデリジェンス・シナジー検討を伴う買収後リスクへの対応を継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「Ｍ＆Ａについては、見込まれるシナジーや目的、実行後のＰＭＩ設計まで明確化し、将来のグループの中核となる事業の獲得を目指します。」
M&A後の相乗効果未達等への対応として、目的・シナジーに加えて実行後のPMI設計まで事前に明確化する方針を示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「Ｍ＆Ａにあたっては、対象会社の業績や財務内容、契約関係を外部機関によるデューデリジェンスにより詳細に調査するとともに、当社グループとの相乗効果を十分に考慮し慎重に進めてまいりますが」
M&Aを継続活用する方針と、外部機関によるデューデリジェンス、シナジー未達等のリスクおよび対応策を再確認している。 - FY2022対処有価証券報告書
「Ｍ＆Ａにあたっては、対象会社の業績や財務内容、契約関係を外部機関によるデューデリジェンスにより詳細に調査するとともに、当社グループとの相乗効果を十分に考慮し慎重に進めてまいります」
M&Aリスクへの対応として、外部機関によるデューデリジェンス、シナジー検討、投資効果の把握を明示している。 - FY2020対処有価証券報告書
「Ｍ＆Ａにあたっては、対象会社の業績や財務内容、契約関係を外部機関によるデューデリジェンスにより詳細に調査するとともに、当社グループとの相乗効果を十分に考慮し慎重に進めてまいります」
M&A後の想定外リスクや相乗効果未達リスクへの対応として、外部機関によるデューデリジェンスを明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「Ｍ＆Ａにあたっては、対象会社の業績や財務内容、契約関係を詳細に調査するとともに、当社グループとの相乗効果を十分に考慮し慎重に進めてまいりますが、買収後、想定外のリスクが顕在化した場合や、当初期待した効果が得られず、戦略目的が達成できない場合において、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを積極活用する方針と、買収後の想定外リスク・相乗効果未達リスクおよび事前調査による対応を継続して記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「Ｍ＆Ａにあたっては、対象会社の業績や財務内容、契約関係を詳細に調査するとともに、当社グループとの相乗効果を十分に考慮し慎重に進めてまいりますが」
M&A後の想定外リスクや相乗効果未達の可能性を引き続き示しつつ、対象会社の詳細調査と相乗効果の検討による対応を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「買収後、想定外のリスクが顕在化した場合や、当初期待した効果が得られず、戦略目的が達成できない場合において、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを積極活用する方針に伴う、買収後のリスク顕在化や期待効果未達の可能性を記載している。