自社工場のEMS等による高付加価値事業の拡大
FY2016に初出。34回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
レスターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は前連結会計年度におけるスマートフォン新機種への搭載効果が剥落したことなどにより減収となりました。」
スマートフォン新機種への搭載効果の剥落により、EMS売上高は22,057百万円、前年同期比23.4％減となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「ＥＭＳ 14,675 10,280 △29.9％ ＥＭＳ事業は前年同期におけるスマートフォン新機種への搭載効果が剥落したことなどにより減収となりました。」
前年同期のスマートフォン新機種への搭載効果が剥落し、EMS売上高は前年同期比29.9％減の10,280百万円、セグメント利益は201百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は主力のスマートフォン向けが引き続き好調に推移し増収となりました。」
スマートフォン向け需要の低迷で減収が続いていたEMS事業について、主力スマートフォン向けが好調に転じ、売上高14,675百万円、前年同期比94.4％増となった。 - FY2024新規顧客展開によりEMS増収有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は主力のスマートフォン並びに車載向けディスプレイの新規顧客への展開もあり増収となりました。」
主力スマートフォン向け需要低迷による減収が続いていた状況から、車載向けディスプレイを含む新規顧客展開により、EMS売上高が23,253百万円、前年同期比12.3％増となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は主力のスマートフォン・タブレット向けにおける顧客からの需要低調により減収となりました。ＥＭＳの売上高は15,173百万円（前年同期比12.4％減）となりました。」
車載用ディスプレイ等の拡大がある一方、主力スマートフォン・タブレット向け需要の低調が続き、EMS売上高は前年同期比12.4％減となった。 - FY2024-Q2スマートフォン・タブレット低迷によるEMS減収継続有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は主力のスマートフォン・タブレット市況の低迷により減収となりました。」
車載用ディスプレイ等の拡大が記載された前期までの状況に続き、主力スマートフォン・タブレット市況の低迷によりEMS売上高は7,548百万円、前年同期比25.4％減となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は車載用ディスプレイなどの事業が拡大しているものの、主力のスマートフォン・タブレット市況の低迷に伴い減収となりました。」
車載用ディスプレイ事業の拡大がある一方、スマートフォン・タブレット市況の低迷によりEMS売上高は2,935百万円、前年同期比48.8％減となった。 - FY2023車載用ディスプレイ向け新規事業拡大もスマートフォン向け低迷で減収有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は車載用ディスプレイ向けなどの新規事業が拡大しているものの、主力のスマートフォン向け市況の低迷に伴い減収となりました。」
車載用ディスプレイ向けなど新規事業の拡大を記載する一方、主力スマートフォン向け市況の低迷によりEMS売上高は20,705百万円、前年同期比15.1％減となった。 - FY2023-Q3車載用ディスプレイ量産開始もスマートフォン向け低迷で減収有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は量産開始の車載用ディスプレイ向けビジネスの業績貢献があったものの、主力のスマートフォン向けビジネスの低迷により減収となりました。」
車載用ディスプレイ向けビジネスの量産開始による貢献があった一方、主力スマートフォン向けビジネスの低迷により、EMS売上高は17,318百万円、前年同期比11.7％減となった。 - FY2023-Q2新規受注がある一方、スマートフォン需要減でEMS減収有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は有機ＥＬディスプレイのノートＰＣ向け需要増及び車載向けの新規受注による売上増はあったものの、主力のスマートフォン向けの需要減少などの影響が大きく減収となりました。」
ノートPC向け有機EL需要や車載向け新規受注による増収要因がある一方、主力スマートフォン向け需要減少の影響が大きく、EMS売上高は10,122百万円、前年同期比22.3％減となった。 - FY2023-Q1スマートフォン需要減によるEMS減収有価証券報告書
「ＥＭＳ事業はスマートフォン向けの需要減少等により減収となりました。」
EMS事業について、従来の受注増・増収基調から、スマートフォン向け需要減少等による減収を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「ＥＭＳ事業はスマートフォン向けなどの受注増加並びにスマートフォンの高機能化による部品搭載数の拡大により増収となりました。」
EMS事業について、スマートフォン向け受注の増加に加え、高機能化による搭載部品数の増加を取り込み、増収となったと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ＥＭＳ事業はスマートフォン向けの受注増加により増収となりました。」
EMS事業について、スマートフォン向け受注増加による増収を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ＥＭＳ事業はスマートフォン向けや車載向けモジュール等の受注増加により増収となりました。」
EMS事業について、スマートフォン向け・車載向けモジュール等の受注増加による増収を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は、主に前第１四半期連結会計期間における決算期変更等に伴う影響額の計上と、米中貿易摩擦の要因によるスマートフォン向け部品・モジュール等の生産減少により、減収となりました。」
EMS事業の継続を示しつつ、決算期変更の反動と米中貿易摩擦によるスマートフォン向け部品・モジュールの生産減少を減収要因として記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は、主に前第１四半期連結会計期間における決算期変更等に伴う影響額の計上とスマートフォン向け部品・モジュール等の需要減少により、売上高は減収となりました。」
EMS事業について、スマートフォン向け部品・モジュール等の需要減少による減収を引き続き記載している。 - FY2021-Q2需要減によるEMS売上減少有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は、前第１四半期連結会計期間に決算期変更に伴う影響額が計上されていたこと、並びにスマートフォン向け等の需要減少により、売上高は減収となりました。」
EMS事業について、決算期変更影響の反動とスマートフォン向け等の需要減少により、売上高が減少したと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は、海外での情報通信端末向けディスプレイ需要が堅調であるものの、前第１四半期に計上されている決算期変更に伴う影響額が正常化したことにより、売上高は若干減収となりました。」
海外情報通信端末向けディスプレイ需要を取り込むEMS事業を引き続き記載しているが、前年同期の決算期変更影響の剥離により売上高は若干減少した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は海外での情報通信端末向けのディスプレイ関連需要増加による工場稼働率の改善、またディスプレイ以外の新市場開拓等の影響により売上高が拡大しております。」
EMS事業について、海外ディスプレイ関連需要による工場稼働率改善に加え、ディスプレイ以外の新市場開拓によって売上高が拡大したと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、ＥＭＳ事業においては海外での情報通信端末向けのディスプレイ関連需要を取り込んだことで好調に推移した結果、売上高は伸長しました。」
自社工場を活用するEMSについて、海外情報通信端末向けディスプレイ関連需要を取り込んだ具体的な進展を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業を展開する一方で、資本生産性や利益率の向上を指標とした既存事業の再強化に努めてまいりました。」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業を展開する方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業を展開する一方で、資本生産性や利益率の向上を指標とした既存事業の再強化に努めてまいりました。」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業を展開する方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業の拡大方針を引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業の拡大方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業の拡大方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業の拡大方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業の拡大方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業の拡大方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業の拡大方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業の拡大方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業の拡大方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大」
物販に加え、自社工場を活用したEMS等の高付加価値事業を拡大する施策として記載している。