ソニー株式会社への取引依存
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2019-Q3。
レスターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。104社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体及び電子部品事業におきましては、サムスングループへのソニー半導体・電子部品の販売終了等により減収となったものの、売上総利益率の向上と、香港及びシンガポールの貸倒引当金の回収（戻入）により、セグメント利益率は改善しました。」
ソニー半導体・電子部品のサムスングループ向け販売終了が、第3四半期累計期間の減収要因として引き続き実績に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体及び電子部品事業におきましては、サムスングループへのソニー半導体・電子部品の販売終了等により減収となったものの、売上総利益率の向上と、香港及びシンガポールの貸倒引当金の回収（戻入）により、セグメント利益率は改善しました。」
ソニー半導体・電子部品のサムスングループ向け販売終了が、当第2四半期累計期間の減収要因として実績に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体及び電子部品事業におきましては、サムスングループへのソニー半導体・電子部品の販売終了等により減収となったものの、売上総利益率の向上と、香港及びシンガポールの貸倒引当金の回収（戻入）により、セグメント利益率は改善しました。」
既に決定されていたサムスングループ向け販売終了が、当四半期の半導体・電子部品事業の減収要因として実績に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、主要株主であるソニー株式会社の半導体、電子部品を主に取り扱っているため、ソニー株式会社及び同社の子会社への依存度が高くなっております。従いまして、ソニー株式会社の経営方針の変更等が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ソニーおよびその子会社への取扱・取引依存と、経営方針変更による業績影響可能性を再掲している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当社連結子会社における「サムスングループへのソニー半導体・電子部品の販売」を終了することになりました。平成29年12月末をもって、当該取引を終了することとなりました。前連結会計年度における当該取引に係る売上高は550億円で、連結損益計算書に占める割合は20.1％でした。」
ソニー半導体・電子部品の特定取引先向け販売について、平成29年12月末での終了が決定され、前年度売上高550億円・連結売上高の20.1％に相当する取引であったことを開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、主要株主であるソニー株式会社の半導体、電子部品を主に取り扱っているため、ソニー株式会社及び同社の子会社への依存度が高くなっております。従いまして、ソニー株式会社の経営方針の変更等が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ソニーおよびその子会社への取扱・取引依存と、経営方針変更による業績影響可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、主要株主であるソニー株式会社の半導体、電子部品を主に取り扱っているため、ソニー株式会社及び同社の子会社への依存度が高くなっております。従いまして、ソニー株式会社の経営方針の変更等が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
主要株主であるソニーおよびその子会社への依存度の高さを、業績への影響要因として開示している。