顧客製品需要・設備投資動向と季節変動
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2023-Q2。
レスターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。42社中18社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「電子機器事業は引き続き半導体不足の影響により、大型案件やシステム納入の遅延などがあったものの、医療向けの伸長や新規案件により増収となりました。」
半導体不足による大型案件・システム納入の遅延が継続して発生し、電子機器事業の事業進行に影響している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「電子機器事業は上海ロックダウンや半導体生産の遅れ、部材納期遅延等によりシステム納入に影響をきたし減収となりました。」
上海ロックダウン、半導体生産の遅れ、部材納期遅延がシステム納入への影響と減収として実際に発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「システム機器事業はマイナンバー個人認証機器が売上伸長したものの、主にオフィス向け自動販売機等の需要低下に伴う決済用キャッシュレス端末の需要減、及び部品不足に起因したサプライチェーンの混乱による出荷影響もあり減収になりました。」
顧客需要の低下に加え、部品不足とサプライチェーン混乱による出荷影響がシステム機器事業の減収として実際に発生したと記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「システム機器事業は、マイナンバー個人認証機器が売上伸長したものの、主にオフィス向け自動販売機等の需要低下に伴い決済用キャッシュレス端末が出荷減となり減収になりました。」
顧客需要の低下が決済用キャッシュレス端末の出荷減・減収として実際の業績に表れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、新規ビジネスやシステム機器事業、発電等での堅調さが見られたものの、デバイス事業並びにＥＭＳ事業の需要低下の影響が大きく減収となりました。」
顧客需要の低下がデバイス・EMS事業の減収となり、連結売上高323,815百万円、前年同期比14.7％減として実績に表れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、主に第１四半期連結会計期間から続く世界規模での生産停滞や消費者需要の低迷の影響（以下の報告セグメントの影響等も同様）により、前年同期比では減収となりました。」
顧客の生産停滞や消費者需要低迷が、前年同期比20.3％減の売上高として実績に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、継続的な新製品の販売やサービスの提案等を推進している中で、世界規模での生産停滞や消費者需要の低迷の影響（以下の報告セグメントの影響等も同様）等により、前年同期比では減収となりました。」
世界規模の生産停滞と消費者需要低迷が、前年同期比減収という実績に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期の売上高は、新製品の販売やサービスの提案等を継続的に推進している中で、新型コロナウイルスの感染拡大を主因として世界規模での生産稼働率低下や、消費者の需要低迷の影響等により、前年同期比で減収となりました。」
顧客需要や生産稼働率の変動が、新型コロナウイルス感染拡大による世界規模の減収として実際の業績に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体装置向けＦＡカメラの販売が顧客の投資控えによる影響で減少する一方、放送局や編集スタジオにおける４Ｋ／８Ｋへの切替えや、決済用キャッシュレス端末等が好調に推移しました。」
顧客の設備投資控えがFAカメラ販売の減少要因として引き続き実績に表れている一方、4K・8Kやキャッシュレス端末の需要を記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「電子機器事業におきましては、半導体装置向けＦＡカメラの販売が顧客の投資控えによる影響で減少する一方、放送局やポストプロダクション（編集スタジオ）向け大型案件の受注増、新規の顧客開拓等が進み売上は伸長しました。」
顧客の設備投資控えがFAカメラ販売の減少要因として実際の業績に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「電子機器事業におきましては、半導体装置向けＦＡカメラの販売が堅調に推移した一方で、大型案件の遅延等により減収となりました。」
大型案件の遅延が実際に発生し、FAカメラ販売が堅調である一方で電子機器事業の減収要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「顧客製品の需要動向・搭載機能や経済環境・景気の変動に伴う顧客の設備投資動向は当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、電子機器事業は、放送関連市場、企業・学校・官公庁市場を主な市場としている特性から、顧客の予算執行の関係で期末の９月と３月に売上高が集中する傾向にあります。」
顧客需要、設備投資、電子機器事業の期末集中による業績変動リスクを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「非接触ＩＣカード関連事業におきましては、電子マネーの用途の広がりは継続していますが、足元の需要が減速しました。」
電子マネー用途の拡大が続く一方、足元の需要減速が引き続き実際の業績要因として記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「非接触ＩＣカード関連事業におきましては、電子マネーの用途の広がりは継続していますが、足元の需要が減速しました。」
顧客需要の減速が当第2四半期累計期間に実際に発生し、システム機器事業の減収要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客製品の需要動向・搭載機能や経済環境・景気の変動に伴う顧客の設備投資動向は当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、電子機器事業は、放送関連市場、企業・学校・官公庁市場を主な市場としている特性から、顧客の予算執行の関係で期末の９月と３月に売上高が集中する傾向にあります。」
顧客需要、設備投資、電子機器事業の期末集中による業績変動リスクを再掲している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「非接触ＩＣカード関連事業におきましては、電子マネーや出入管理関連ビジネスの商談は引き続き活況に推移しているものの、足元の売上高は減収となりました。」
商談が活況である一方、システム機器事業の足元売上高の減収が実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「非接触ＩＣカード関連事業におきましては、電子マネー関連ビジネスの商談は引き続き活況に推移しているものの、一部ビジネスの下期シフトもあり、減収となりました。」
一部ビジネスの下期への時期ずれが実際に発生し、システム機器事業の減収要因となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「非接触ＩＣカード関連事業におきましては、電子マネー関連ビジネスの商談は引き続き活況に推移しているものの、一部顧客の需要が第２四半期に集中したことにより、減収となりました。」
顧客需要の時期集中が実際に発生し、システム機器事業の減収要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客製品の需要動向・搭載機能や経済環境・景気の変動に伴う顧客の設備投資動向は当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
セットメーカー等の需要、搭載機能、設備投資および期末集中による業績変動をリスクとしている。