価格競争と技術革新による商品陳腐化
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。51社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに88社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「そのため、価格競争の激化、技術革新に伴う当社の製品やサービスの対応の遅れといった要因が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争と技術革新への対応遅れを競争リスクとして再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そのため、価格競争の激化、技術革新に伴う当社の製品やサービスの対応の遅れといった要因が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争と技術革新への対応遅れを競争リスクとして再確認し、ワンストップサービスや新たなビジネスモデルでの対応を併記している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界は、「市場の成熟化と新興企業の参入」、「ＩｏＴ（モノのインターネット）／ＡＩ（人工知能）の進展」、「ニーズの多様化・高度化」といった大きな環境変化の中にあり、競争が非常に激しい業界であります。」
従来の価格競争・技術革新リスクに加え、市場成熟化、新興企業参入、IoT・AI、顧客ニーズ高度化による競争激化を明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのため、価格競争の激化、技術革新に伴う商品の陳腐化といった要因が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争と技術革新による商品陳腐化を引き続き競合リスクとして記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、市場競争の激化及び市場環境等に基づき棚卸資産評価を保守的に行ったこと等により、前連結会計年度に比べ、1.5％減の157億71百万円となりました。」
市場競争の激化等が棚卸資産評価と売上総利益の前年同期比1.5％減に実際に影響したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「価格競争の激化、技術革新に伴う商品の陳腐化といった要因が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争と技術革新による商品陳腐化を競合リスクとして再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、急激な円高の進展に伴うドル建て取引における仕入時と販売時の為替レートの差異により原価率が悪化したことや市場競争の激化等の影響により、大きく減少しました。」
市場競争の激化が為替要因等とともに半導体・電子部品事業の利益減少要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、急激な円高の進展に伴うドル建て取引における仕入時と販売時の為替レートの差異により、原価率が悪化したことや市場競争の激化等の影響により、大きく減少しました。」
市場競争の激化が原価率悪化等とともに半導体・電子部品事業のセグメント利益減少に実際に影響した。 - FY2016初出有価証券報告書
「価格競争の激化、技術革新に伴う商品の陳腐化といった要因が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
商社間の価格競争と技術革新による取扱商品の陳腐化を主要リスクとしている。