事業ポートフォリオの再構築による資本生産性・利益率向上
FY2019-Q1に初出。13回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026営業利益率改善とROE低下が併存有価証券報告書
「自己資本当期純利益率は前連結会計年度の8.8％から当連結会計年度は8.6％となりました。」
事業拡大により営業利益は増加した一方、ROEは8.8％から8.6％へ低下した。営業利益率は3.0％から3.1％へ改善しており、資本効率の指標には異なる動きがみられる。 - FY2024営業利益率は改善もROEは低下有価証券報告書
「増収による増益と環境エネルギー事業の寄与により、営業利益率は前年度の3.0％から3.1％へ改善しております。」
営業利益率は3.0％から3.1％へ改善した一方、ROEは8.9％から8.5％、総資産経常利益率は4.7％から3.5％へ低下し、資本効率全体では混在した動きとなった。 - FY2023前進有価証券報告書
「主に増収の要因等で売上総利益が増加し、販売管理費の抑制にも努めた結果、営業利益率は前年度と同等の1.9％となっております。」
高付加価値化・利益率改善の施策を継続する一方、営業利益率は前年度と同じ1.9％であり、利益率の改善は横ばいとなった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「今後は多様な商品ラインナップの拡充を推進するとともに、更なるモジュール化によるシステム提案力の強化や高付加価値案件の獲得に努めてまいります。」
事業ポートフォリオの高付加価値化に向け、商品ラインナップ拡充、モジュール化、システム提案力強化、高付加価値案件獲得を施策として示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「主に減収の要因等で売上粗利益は減少しましたが、新規事業の立上げやプロダクト・ミックスの改善等により売上総利益率が前年度の6.8％から7.8％へ向上し、販売管理費の抑制にも努めた結果、営業利益率も前年度の1.7％から1.9％へ改善しました。」
新規事業の立上げ、プロダクト・ミックス改善、販管費抑制により、売上総利益率を6.8％から7.8％、営業利益率を1.7％から1.9％へ改善した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、新規事業の立上げによるプロダクト・ミックスの改善等により売上総利益率が向上し、販売管理費の抑制にも努めた結果、営業利益率は改善しました。」
新規事業の立上げによるプロダクト・ミックス改善と販売管理費抑制により、売上総利益率および営業利益率が改善したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面では新規事業の立上げ等によるプロダクト・ミックスの改善による売上総利益率が向上し、販売管理費等も低下しましたが、売上減の影響等により営業利益は減少しました。」
新規事業の立上げ等によるプロダクト・ミックス改善で売上総利益率が向上し、販売管理費等も低下した一方、売上減の影響で営業利益は減少した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面では新規事業の立上げ等によるプロダクト・ミックスの改善にともない売上総利益率は向上しました。また販売管理費等の削減にも努めましたが、減収等の要因が大きく営業利益は減益となりました。」
事業ポートフォリオ・プロダクトミックスの改善と販売管理費削減を進め、売上総利益率は向上した一方、減収により営業利益は減少した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間において発生した過年度貸倒引当金回収（販管費の戻入）の縮小及び一部在庫評価減の影響等により、前年同期比で減少いたしました。」
事業ポートフォリオ再構築・統合後の利益率向上に向けた施策を進める一方、貸倒引当金戻入の反動や在庫評価減により、半導体・電子部品事業のセグメント利益は前年同期比31.9％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、相対的に利益率の低い製品の売上割合が減少するとともに、ＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）や電子機器を始めとした高付加価値事業が伸長しました。これにより、売上高の影響を最小化し、前連結会計年度比1.6％減の155億13百万円となりました。なお、売上総利益率は大幅に向上し、前年同期の5.2％から7.5％に上昇しました。」
低利益率製品の比率低下、高付加価値事業の伸長、EMS・電子機器の拡大により、売上減少下でも売上総利益率が5.2％から7.5％へ上昇した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社の主力事業である半導体及び電子部品事業を中心とした事業ポートフォリオの再構築により、売上総利益率は前年同期の5.3％から7.4％に、また営業利益率も前年同期の1.6％から2.4％に上昇しました。」
事業ポートフォリオ再構築について、売上総利益率と営業利益率の上昇という第3四半期累計期間の測定可能な進展を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社の主力事業である半導体及び電子部品事業を中心とした事業ポートフォリオの再構築により、売上総利益率は前年同期の5.2％から6.9％に、また営業利益率も前年同期の1.6％から2.3％に上昇しました。」
事業ポートフォリオ再構築の施策について、当第2四半期累計期間の売上総利益率・営業利益率の上昇という測定可能な進展を記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、ソニー製の半導体・電子部品事業を軸とし、自社工場におけるＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）等の高付加価値事業の拡大、取扱い製品及び技術力の拡張、新規事業の創出に注力すると共に、資本生産性や利益率の向上に向けた事業ポートフォリオの再構築を図ってまいりました。当社の主力事業である半導体及び電子部品事業を中心とした事業ポートフォリオの再構築により、売上総利益率は前年同期の5.6％から7.2％に、また営業利益率も前年同期の1.4％から2.0％に上昇しました。」
資本生産性・利益率の向上を目的として、主力の半導体・電子部品事業を中心に事業ポートフォリオを再構築する取り組みを初めて独立した施策として記載している。