オリジナルボード・IP・ソフトウェア・IoT関連の開発
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この実績のもと、レベル４に対応した自動運転EVバスEVOが公道で定常運航するなど、当社グループの差別化と販売促進に貢献しております。」
開発活動が、レベル4対応の自動運転EVバスEVOの公道での定常運航という具体的な実装段階に進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「最先端の規格に対応したソフトウェアの開発やボード、モジュールなどの企画・開発を行っております。また、サービス・ソリューションモデルの基礎となるサービス及びCPSプラットフォームの開発を進めております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は771百万円であります。」
オリジナルボード・IP・ソフトウェア・IoT関連開発に加え、サービスおよびCPSプラットフォームの開発が進められ、研究開発費は771百万円となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は66百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当第1四半期の研究開発費は66百万円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は246百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針が継続して記載され、当第3四半期累計期間の研究開発費は246百万円となっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は170百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、オリジナル・ボード、IP、ソフトウェア、IoT関連等の開発活動が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は88百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しており、当第1四半期の研究開発費は88百万円、活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「その実績をもとに当社グループ取扱商品に付加価値を提供するオリジナル・ボードや、IP、ソフトウェア、IoT関連等の開発及び販売を行い、当社グループの差別化に貢献しております。」
オリジナル・ボード、IP、ソフトウェア、IoT関連の開発・販売を継続し、研究開発費も279百万円から407百万円へ増加している。 - FY2018初出有価証券報告書
「その実績をもとに当社グループ取扱商品に付加価値を提供するオリジナル・ボードや、IP、ソフトウェア、IoT関連等の開発及び販売を行い、当社グループの差別化に貢献しております。」
テクニカルサポートを基礎に、オリジナルボード、IP、ソフトウェア、IoT関連の開発・販売を行っている。研究開発費総額は279百万円と記載されている。