為替変動による業績影響
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに51社。
- FY2026為替感応度を更新有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において、上記の外国為替に対して日本円が１％円高となった場合に、税引前利益に与える影響は、上記のとおりであります。」
１％の円高による税引前利益への影響を、米ドル366百万円、ユーロ77百万円、中国元65百万円、タイバーツ20百万円として更新している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、前年同期連結会計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、為替影響はあるものの、日本や北中南米などでの生産台数の増加などにより、241億円（2.5％）増加の9,722億円となりました。」
為替影響が引き続き連結売上収益の変動要因として記載されている。 - FY2025為替感応度を更新有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において、上記の外国為替に対して日本円が１％円高となった場合に、税引前利益に与える影響は、上記のとおりであります。」
1％の円高による税引前利益への影響を、米ドル254百万円、ユーロ25百万円、中国元79百万円、タイバーツ25百万円として開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、前年同期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、為替影響はあるものの、グローバルでの生産台数の減少により、158億円（△1.6％）減少の9,481億円となりました。」
為替影響がグローバルの売上収益変動要因として引き続き記載されている。 - FY2024為替感応度を定量開示有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において、上記の外国為替に対して日本円が１％円高となった場合に、税引前利益に与える影響は、上記のとおりであります。」
為替リスクについて、1％の円高が税引前利益に与える影響を米ドル177百万円、ユーロ21百万円、中国元107百万円、タイバーツ12百万円として定量開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、インドネシア、インドでの拡販に伴う生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ218億円（11.8％）増加の2,076億円となりました。」
為替の影響が、アジア・オセアニア地域の売上収益変動要因として引き続き業績説明に現れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、インドネシア、インドでの拡販に伴う生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ186億円（16.1％）増加の1,346億円となりました。」
為替の影響が、アジア・オセアニア地域の売上収益変動要因として引き続き記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、インドネシア、インドでの拡販に伴う生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ98億円（18.7％）増加の624億円となりました。」
為替の影響が、アジア・オセアニア地域の売上収益変動要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、部品供給問題などに起因する生産制約の影響を引き続き受けておりますが、第2四半期以降は車両生産が回復基調にあり、1,342億円（13.0％）増加の１兆1,691億円となりました。」
為替の影響が各地域の売上収益変動要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ、売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復や為替の影響などにより、1,097億円（16.8％）増加の7,618億円となりました。」
為替の影響が、今回もグローバルの売上収益変動要因として記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、生産台数の減少はあるものの為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ109億円（13.9％）増加の896億円となりました。」
為替の影響が北中南米の売上収益変動要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、半導体などの部品供給問題による減産影響はあったものの、為替の影響により、売上収益は、前年同期に比べ128億円（9.2％）増加の1,521億円となりました。」
中国地域では、部品供給問題による減産影響がある一方、為替の影響が売上収益の増加要因として引き続き記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、新型コロナウイルス感染拡大に伴う減産影響があったものの、新製品立ち上げに伴う生産準備費用の減少、為替の影響などにより、前年同期に比べ１億円減少の２億円となりました。」
為替の影響が北中南米の業績変動要因として引き続き記載されている。今回は新製品立ち上げに伴う生産準備費用の減少などとともに営業損失の縮小要因として示されている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当地域におきましては、生産台数の減少に加え為替影響により、売上収益は、前年同期に比べ59億円（△8.2％）減少の661億円となりました。」
為替影響が従来の南米中心の業績要因に加え、欧州・アフリカの売上収益減少要因としても現れており、影響が複数地域で悪化要因となっている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、主に南米での為替影響はありましたが生産台数の増加により、売上収益は、前年同期に比べ97億円（7.2％）増加の1,450億円となりました。」
南米を中心とする為替影響が引き続き北中南米地域の業績要因として記載されているが、生産台数の増加により地域売上収益は増加している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、生産台数の増加はありましたが主に南米での為替の影響により、売上収益は、前年同期に比べほぼ同額の724億円となりました。」
南米を中心とする為替の影響が、北中南米の売上収益の変動要因として引き続き実績に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「税引前利益は、為替差益の減少などにより、前連結会計年度に比べ14,360百万円（△18.9％）減益の61,489百万円となりました。」
為替差益の減少が税引前利益の減少要因として通期業績に現れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、減産の影響に加え南米における通貨下落の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ127億円（△5.9％）減少の2,016億円となりました。営業利益につきましては、為替の影響、生産準備費用の増加や一部車種の生産終了など減益要因はありましたが」
南米における通貨下落を含む為替の影響が、北中南米の売上高および営業利益の変動要因として引き続き現れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当地域におきましては、減産の影響に加え南米における通貨下落の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ87億円（△6.1％）減少の1,353億円となりました。営業利益につきましては、為替の影響、生産準備費用の増加や一部車種の生産終了など減益要因はありましたが」
南米における通貨下落が明示され、北中南米の売上高は87億円減少した。為替の影響は営業利益の減益要因としても記載されている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当地域におきましては、為替の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ26億円（△3.5％）減少の723億円となりました。」
為替の影響が、前回までの北中南米の売上高増加要因から、今回は同地域の売上高を26億円減少させる要因として現れている。その他の包括利益でも為替換算調整勘定は△1,675百万円となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、減産の影響はありましたが、為替の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ51億円（2.5％）増加の2,143億円となりました。」
為替の影響が、北中南米の売上高増加要因として引き続き業績説明に現れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、減産の影響はありましたが、為替の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ50億円（3.6％）増加の1,440億円となりました。」
為替の影響が、北中南米の売上高増加要因として引き続き業績説明に現れている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、減産の影響はありましたが、為替の影響などにより、売上高は、前年同期に比べ19億円（2.6％）増加の749億円となりました。」
為替の影響は北中南米の売上高増加要因として現れている。また、その他の包括利益では為替換算調整勘定が△1,602百万円となっており、為替エクスポージャーは継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、アジア・オセアニア地域などの増産はありましたが、為替の影響などにより、前年同期に比べ255億円（△3.7％）減少の6,674億円となりました。」
為替の影響が引き続き売上高減少の要因として現れている。加えて、為替換算調整勘定も当四半期累計期間に22,850百万円の減少となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高は、アジア・オセアニア地域などの増産はありましたが、為替の影響などにより、前年同四半期連結累計期間（以下、前年同期）に比べ89億円（△2.7％）減少の3,247億円となりました。」
為替の影響が売上高減少の要因として実際の業績説明に現れており、減少額と減少率が示されている。