2014年4月から2017年3月までの中期経営計画の着実な実行
FY2016に初出。31回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに3社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2026年３月期は、電子材料事業を中心に高付加価値品の販売が好調に推移しました。営業利益は当初の最終年度目標である200億円を前倒しで達成いたしました。こうした事業環境を受け、スペシャルガラス、特に低熱膨張ガラスの増産投資を前倒しで実行することで、地政学リスク等の外的要因について引き続き考慮する必要があるものの、中期経営計画最終年度にあたる2027年度の売上高及び営業利益目標を上方修正いたしました。」
中期経営計画（2024-2027年度）の最終年度目標について、営業利益200億円を前倒しで達成したことを受け、2027年度の売上高を1,350億円から1,550億円、営業利益を200億円から360億円へ上方修正した。設備投資計画も約800億円から約1,200億円へ拡大している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは長期ビジョン『Big VISION 2030』の実現に向けて中期経営計画（2024-2027年度）をスタートしました。持続可能な社会実現に向け、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチNo.1を創造し続ける企業グループを目指しています。」
長期ビジョン『Big VISION 2030』に向けた中期経営計画（2024-2027年度）と、重点貢献領域及びグローバル・ニッチNo.1の目標を継続して記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「『中期経営計画（2024-2027年度）』の１年目である当事業年度は、AIサーバー向けの旺盛な需要に対応するべく、スペシャルガラスの生産能力拡大に向けた投資を前倒しで実行いたしました。」
2024-2027年度中期経営計画の1年目に、AIサーバー需要への対応としてスペシャルガラスの生産能力拡大投資を前倒しで実行したことを開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは長期ビジョン『Big VISION 2030』の実現に向けて本年４月より新中期経営計画（2024-2027年度）をスタートしました。持続可能な社会実現に向け、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチNo.1を創造し続ける企業グループを目指しています。」
2024年4月開始の新中期経営計画（2024-2027年度）が実行段階に入ったことを開示している。Big VISION 2030に向けた重点貢献領域とグローバル・ニッチNo.1の目標も継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは2030年にありたい姿『Big VISION 2030』を長期ビジョンとして再定義し、その実現に向けて2021年４月から３年間の中期経営計画(2021～2023年度)を実行しました。」
2021～2023年度の前中期経営計画の実行を終え、2024～2027年度の新中期経営計画へ移行している。前計画では高付加価値品の販売増加等を実現した一方、人件費・電燃費上昇により収益目標は未達と振り返っている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画に基づき、持続可能な社会実現に向け、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチ No.1を創造し続ける企業グループを目指しています。」
中期経営計画の最終年度において、重点領域への貢献とグローバル・ニッチNo.1の創造を継続して掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画に基づき、持続可能な社会実現に向け、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチ No.1を創造し続ける企業グループを目指しています。」
当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画の下で、重点領域への貢献とグローバル・ニッチNo.1の創造を継続して掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画に基づき、持続可能な社会実現に向け、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチNo.1を創造し続ける企業グループを目指しています。」
中期経営計画の最終年度において、持続可能な社会への貢献とグローバル・ニッチNo.1の創造を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは2023年度を最終年度とする中期経営計画に基づき、持続可能な社会実現に向け、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチ No.1を創造し続ける企業グループを目指しています。」
2023年度を最終年度とする中期経営計画、重点貢献領域、グローバル・ニッチNo.1を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは2023年度を最終年度とする中期経営計画に基づき、持続可能な社会実現に向け、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチ No.1を創造し続ける企業グループを目指しています。」
2021～2023年度の新中期経営計画について、2023年度が最終年度であることと、重点領域・グローバル・ニッチNo.1を目指す方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年２月、長期ビジョン101の２nd.ステージであると同時に、2030年にありたい姿『Big VISION 2030』の実現に向けた長期戦略の１st.ステージと位置付ける『新中期経営計画（2021～2023年度）』を策定しました。」
新中期経営計画について、2021～2023年度の計画期間と、長期ビジョン101の第2ステージ及びBig VISION 2030に向けた第1ステージという位置づけを明示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは2021年４月に新中期経営計画をスタートさせ、持続可能な社会実現のために、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチ No.1を創造し続ける企業グループを目指し、成長戦略の実践と経営基盤の強化に取り組んでおります。当第３四半期連結累計期間では、全体的に業績は回復に向かいました。台湾スペシャルガラス新工場では計画通り試作品の生産を開始し、繊維事業・グラスファイバー複合材は事業構造改革等を遂行しました。」
新中期経営計画の下で、台湾スペシャルガラス新工場が計画どおり試作品の生産を開始する段階に進み、繊維事業・グラスファイバー複合材の構造改革も遂行したと開示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは本年４月に新中期経営計画をスタートさせ、持続可能な社会実現のために、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチ No.1を創造し続ける企業グループを目指し、成長戦略の実践と経営基盤の強化に取り組んでおります。」
新中期経営計画の下で、成長戦略と経営基盤強化への取り組みを継続し、重点取組みである台湾スペシャルガラス工場の新設、繊維事業・グラスファイバー複合材の事業構造改革を遂行した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは本年４月より新中期経営計画をスタートしました。持続可能な社会実現のために、「環境・エネルギー」「デジタル化社会」「健康・安心・安全」に貢献するグローバル・ニッチ No.1を創造し続ける企業グループを目指し、成長戦略の実践と経営基盤の強化に取り組んでまいります。」
従来の『Go for Next 100』から、本年4月開始の新中期経営計画へ移行した。持続可能な社会に向けた重点領域として環境・エネルギー、デジタル化社会、健康・安心・安全を掲げ、成長戦略と経営基盤強化に取り組む方針を示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「原繊材事業、機能材事業、設備材事業では、前年度に実施したスペシャルガラス生産設備増強による投資効果が発現しておりますが、本年７月に発生した福島第２工場火災によるガラスクロスの出荷調整や、汎用品を中心とした市況悪化の影響を受けました。」
中期経営計画に基づくスペシャルガラス生産設備増強について投資効果の発現を確認している。一方、福島第２工場火災と汎用品市況悪化の影響も併記している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは『中期経営計画《Go for Next 100》』の最終年度を迎えました。当社の各事業セグメントに新型コロナウイルス感染拡大による影響が現れていますが、前第４四半期連結会計期間に立ち上げたスペシャルガラスの新溶融炉を期初よりフル稼働させて投資効果を発現させるとともに、持続的な成長実現に必要な設備投資、人材投資、研究開発を計画的に実施しております。」
『Go for Next 100』が最終年度に入り、前第4四半期に立ち上げたスペシャルガラス新溶融炉を期初からフル稼働させ、投資効果を発現させる段階に進んでいる。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年度は４年間の『中期経営計画《Go for Next 100》』の最終年に当たります。これまでの３年間は、高付加価値戦略を推進するための基盤強化に努め、設備投資、人材投資、研究開発に注力して参りました。」
中期経営計画が最終年度に入り、過去3年間の基盤強化として設備投資・人材投資・研究開発を実施してきたことを記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「原繊材事業、機能材事業、設備材事業では、高付加価値品へのシフトを進めるべく生産設備を立ち上げ、順次、収益貢献が始まりましたが、基盤強化施策に伴う費用の増加の影響を受けました。」
『Go for Next 100』に基づく高付加価値品へのシフトについて、生産設備の立ち上げから、順次収益貢献が始まった段階へ進展している。一方、基盤強化施策に伴う費用増加の影響も併記している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは『中期経営計画《Go for Next 100》』に基づき、中長期で持続的な成長を実現するために高付加価値品へのシフトを進めており、第１四半期連結会計期間よりスペシャルガラスの生産設備を順次立ち上げるとともに、人材投資、研究開発も積極的に実施いたしました。」
『Go for Next 100』に基づく高付加価値化、生産設備の立ち上げ、人材投資、研究開発への注力を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは『中期経営計画《Go for Next 100》』に基づき、中長期で持続的な成長を実現するために高付加価値品へのシフトを進めており、当第１四半期連結累計期間よりスペシャルガラスの生産設備を順次立ち上げるとともに、人材投資、研究開発も積極的に実施いたしました。」
中期経営計画に基づく高付加価値化施策について、スペシャルガラスの生産設備を当第1四半期から順次立ち上げる具体的な進展が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは中期経営計画《Go for Next 100》に基づき、高付加価値品へのシフトを図り、生産性向上や原価低減を加速させるとともに、中長期で持続的な成長を実現するために、設備投資、人財投資、研究開発を積極的に実施しております。」
《Go for Next 100》に基づく高付加価値化、生産性向上、原価低減、設備投資、人財投資、研究開発への注力を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは中期経営計画《Go For Next 100》に基づき、高付加価値品へのシフトを図り、生産性向上や原価低減を加速させるとともに、中長期で持続的な成長を実現するために、設備投資、人財投資、研究開発を積極的に実施しております。」
《Go For Next 100》に基づく高付加価値化、生産性向上、原価低減、設備投資、人財投資、研究開発への注力を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、2021年３月期を最終年度とする中期経営計画『Go For Next 100』 に基づき、グラスファイバー事業の強化に取り組んでおります。」
『Go For Next 100』の最終年度を2021年3月期と明示しており、前回までに示された計画期間の表現から時間軸が変化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「設備投資については、中期経営計画の４年間で合計550億円を計画しており、そのうち約230億円の投資を決定いたしました。」
『Go For Next 100』について、2017年度から2020年度までの4年間を対象とする計画であることを明示し、550億円の設備投資計画のうち約230億円の投資決定まで進展している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは中期経営計画『Go For Next 100』に基づき、高付加価値品へのシフト、生産性向上や原価低減を加速させるとともに、成長のための設備投資や研究開発に注力しました。」
『Go For Next 100』に基づく高付加価値化、生産性向上、原価低減、設備投資、研究開発への注力を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは中期経営計画『Go For Next 100』に基づき、高付加価値品へのシフト、生産性向上や原価低減を加速させるとともに、成長のための設備投資や研究開発への注力を開始しました。」
『Go For Next 100』に基づく高付加価値化、生産性向上、原価低減、設備投資、研究開発への注力を継続して記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは中期経営計画『Go For Next 100』に基づき、高付加価値品へのシフト、生産性向上や原価低減を加速させるとともに、成長のための設備投資や研究開発への注力を開始しました。」
従来記載されていた平成26年4月から平成29年3月までの中期経営計画から、新たに『Go For Next 100』に基づく施策の記載へ変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、平成26年４月から平成29年３月までの３か年を対象とする中期経営計画を策定し、計画の着実な実行に取り組んでおります。」
3年間の計画期間を明示し、計画の実行を経営課題として掲げている。