グループ会社の資源一体化によるシナジーと全体最適
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
ダイワボウホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より2年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「本計画の対象期間を「事業ポートフォリオ変革による躍進期」と捉え、グループ基本方針として「ホールディングス体制での成長」」
グループ会社資源の一体化・統合を重視してきたテーマが、繊維事業の譲渡後はホールディングス体制と事業ポートフォリオ変革による成長へ整理されている。 - FY2021達成有価証券報告書
「2021年４月１日にディーアイエスサービス＆サポート株式会社を存続会社、ディーアイエスソリューション株式会社を消滅会社とする吸収合併を行い、存続会社の商号をディーアイエスサービス＆ソリューション株式会社に変更しました。」
ITインフラ流通事業における2社の合併と商号変更が2021年4月1日に実施された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「本合併は、両孫会社の重複業務の解消、ノウハウの統合、人材・経営資源の有効活用を行い、さらなるビジネスの拡大を推進し、ITインフラ流通事業における競争優位性の維持・向上をはかるためである。企業結合日 2021年４月１日」
ITインフラ流通事業の孫会社2社について、重複業務の解消、ノウハウ・人材・経営資源の統合を目的とする合併が決議された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「これにより、当社グループは、「ダイワボウ情報システム株式会社」「株式会社オーエム製作所」「大和紡績株式会社」の中核事業会社を中心とした統一された事業管理体制のもと、2020年代の新たな成長戦略の推進に向けた積極的な事業展開による更なる収益力の向上を目指していく。」
繊維事業の合併後、3つの中核事業会社を中心とする統一された事業管理体制と、2020年代の成長戦略へ具体化された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これにより、当社グループは、「ダイワボウ情報システム株式会社」「株式会社オーエム製作所」「大和紡績株式会社」の中核事業会社を中心とした統一された事業管理体制のもと、2020年代の新たな成長戦略の推進に向けた積極的な事業展開による更なる収益力の向上を目指していく。」
繊維事業会社の再編を、3中核事業会社を中心とした統一的な事業管理体制と2020年代の成長戦略へ具体化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「変化の激しい事業環境における迅速な意思決定と各事業間のノウハウの融合による相乗効果や人事交流による組織連携の重要性を再認識し、大和紡績株式会社について、事業運営を主体とした事業持株会社へ移行させることとした。」
繊維事業会社の統合と事業持株会社化により、ノウハウ融合、人事交流、組織連携を通じた相乗効果を具体化する計画を示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中期経営計画「イノベーション２１」第二次計画の最終年度を迎え、「グループ会社の資源（ヒト・モノ・カネ・情報）の一体化によるシナジー効果と全体最適の発揮」を事業方針に掲げ」
グループ資源の一体化によるシナジーと全体最適を、第二次計画の最終年度にも継続して掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「グループ会社の資源（ヒト・モノ・カネ・情報）の一体化によるシナジー効果と全体最適を発揮する」
グループ会社の人的・物的・財務・情報資源の一体化によるシナジーと全体最適を、最終年度の事業方針として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「グループ会社の資源（ヒト・モノ・カネ・情報）の一体化によるシナジー効果と全体最適を発揮する」
グループ会社の人的・物的・財務・情報資源の一体化によるシナジーと全体最適を、最終年度の事業方針として継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「グループ会社の資源（ヒト・モノ・カネ・情報）の一体化によるシナジー効果と全体最適の発揮」
グループ会社の人的・物的・財務・情報資源を一体化し、シナジーと全体最適を実現する施策を、最終年度の事業方針として初めて独立して掲げている。