研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,692百万円であり、各セグメント別の研究の目的、主要課題及び研究成果は、次のとおりであります。」
研究開発費1,692百万円を計上し、CFT2による繊維to繊維リサイクル、NaTech新商品、KURASENSE新機種、QuickGene-AUTO12SⅡ、BBM-2000CL等を開発・リリースした。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,932百万円であり、各セグメント別の研究の目的、主要課題及び研究成果は、次のとおりであります。」
研究開発費1,932百万円を計上し、Smartfit、L∞PLUS、NaTech、軌道材料モニタリングシステム、QuickGene等の開発・販売開始を記載した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、932百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費932百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,415百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費1,415百万円を計上し、研究開発活動を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、977百万円であります。」
第2四半期累計の研究開発費977百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,024百万円であり、各セグメント別の研究の目的、主要課題及び研究成果は、次のとおりであります。」
研究開発費は前年度の1,924百万円から2,024百万円へ増加した。スマートフィットの販売拡大、L∞PLUSの回収衣料への展開、NaTech生産ライン新設、ロボットビジョン、半導体濃度計、核酸分離等の開発成果を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,479百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は1,479百万円となり、研究開発活動を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、977百万円であります。」
第2四半期累計の研究開発費977百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、483百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はないとする一方、研究開発費483百万円を計上した。 - FY2021-Q3研究開発費の減少有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,361百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はないとする一方、研究開発費は1,361百万円と前年同期の1,600百万円から減少した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、458百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費458百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,210百万円であり、各セグメント別の研究の目的、主要課題及び研究成果は、次のとおりであります。」
年間研究開発費2,210百万円を計上し、スマートファクトリー、スマート衣料、L∞PLUS、検査装置、バイオメディカル等の研究開発を継続した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,600百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,600百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,040百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,040百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、506百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費506百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,670百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,670百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、561百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費561百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,038百万円であり、各セグメント別の研究の目的、主要課題及び研究成果は、次のとおりであります。」
研究開発費が前期の1,970百万円から2,038百万円に増加し、新型基板検査装置、核酸分離システム等の販売開始や複数の新規事業プロジェクトを記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,506百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,506百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、957百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費957百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、470百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費470百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,970百万円であり、各セグメント別の研究の目的、主要課題及び研究成果は、次のとおりであります。」
研究開発費1,970百万円を計上し、熱中症予防リスク管理システム、スマート衣料、資源循環型製品、検査装置、核酸分離システム等の開発・販売開始を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,449百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第３四半期累計で1,449百万円となり、活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、959百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は上期累計959百万円で、活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、481百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に481百万円を支出し、活動状況に重要な変更はないとしている。