原料価格高騰と製品価格転嫁不足のリスク
FY2017に初出。18回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- 2026-08-07対処決算
「また、原料価格高騰分については、価格転嫁を進めました。」
原料価格高騰に対し、価格転嫁を進める対応を再確認している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「なお、近時の中東情勢の緊迫化により、石化原料価格が急騰するリスクがあります。」
原材料・エネルギー価格リスクについて、中東情勢を背景とする石化原料価格急騰の可能性が明示された。一方、価格転嫁を迅速に進める対応も記載した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「軟質ウレタンは、自動車内装材向けの受注が、中国子会社では低調に推移したものの、国内では自動車生産の回復などに伴い順調で、原料価格や労務費の価格転嫁も進めた結果、増収となりました。」
原料価格・労務費の上昇に対し、価格転嫁を進めた結果が増収として記載された。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループでは、原材料やエネルギーの価格動向等に注意を払うとともに、価格高騰等の影響を最小限に抑えるべく国内外の複数の供給元の確保、当該供給元からの購買等の対応を行っております。また、販売価格への転嫁にも取り組んでおります。」
原材料・エネルギー価格高騰リスクに対し、複数供給元の確保と販売価格への転嫁を対応策として明示した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「テキスタイルは、ユニフォーム向け素材は、為替の影響等によるコストアップと、価格転嫁による受注の減少もあり低調に推移しましたが、カジュアル向け素材は、店頭販売が好調な製品用の追加受注などもあり、増収となりました。」
為替の影響等によるコストアップと、価格転嫁に伴う受注減少がテキスタイルの低調として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「また、原材料・エネルギー価格の高騰に対しては、販売価格への転嫁とコストダウンに取り組み、収益改善を図りました。」
原材料・エネルギー価格高騰への対応として、販売価格への転嫁とコストダウンを実施している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、原材料などの価格高騰や円安の進行によるコストアップ、上海ロックダウンなどの影響によるグローバルサプライチェーンの混乱などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰がコストアップとして実際の経営環境に現れ、当社は販売価格への転嫁に注力していると記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループにおいても、更なる原材料価格やエネルギー価格の上昇に対する価格転嫁の遅れや、サプライチェーンの混乱による生産活動の停滞などが懸念されます。」
従来の原材料価格高騰リスクに、エネルギー価格上昇、価格転嫁の遅れ、サプライチェーン混乱による生産停滞が加わった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「原燃料価格等の高騰によるコスト増や半導体の供給不足による自動車の減産などの影響もあり、本格的な回復には至りませんでした。」
原燃料価格等の高騰がコスト増として実際の経済環境に現れている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、原料動向に注意を払うとともに、原料価格高騰の影響を最小限に抑えるべく国内外の複数の原料供給元の確保、当該供給元からの購買等の対応を行っています。」
原料価格高騰リスクに対し、国内外の複数供給元の確保・購買という対応策を明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原料価格高騰・製品価格転嫁不足を含む既存の事業等のリスクに重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原料価格高騰と製品価格転嫁不足を含む、前事業年度記載の事業等のリスクに重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は153億円（前年同期比7.3％増）となりましたが、原材料の高騰などコストアップにより営業利益は４億４千万円（同4.0％減）となりました。」
原材料高騰などのコストアップが、化成品事業の営業利益減少として実際に現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが使用している綿花や石化原料は、国際商品市況やその他の環境要因（為替レート等）により購入価格が高騰することがあり、原料価格の上昇分を製品価格に十分転嫁できない場合などには、当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
原料価格高騰と製品価格転嫁不足のリスクを事業等のリスクとして継続して記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は456億円（前年同期比5.7％増）となりましたが、原材料の高騰などコストアップにより営業利益は15億４千万円（同6.0％減）となりました。」
原材料高騰などのコストアップが、化成品事業の営業利益減少として第3四半期累計でも現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は293億円（前年同期比5.0％増）となりましたが、原材料の高騰などコストアップにより営業利益は８億９千万円（同0.9％減）となりました。」
原材料高騰などのコストアップが、化成品事業の営業利益減少として実際に現れている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原料価格高騰および製品価格転嫁不足を含む、前事業年度記載の事業等のリスクに重要な変更はないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが使用している綿花や石化原料は、国際商品市況やその他の環境要因（為替レート等）により購入価格が高騰することがあり、原料価格の上昇分を製品価格に十分転嫁できない場合などには、当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
綿花・石化原料の価格高騰と、上昇分を製品価格に転嫁できない場合の業績・財政状態への影響をリスクとして明示した。