Komori
倉敷紡績(3106)・事実引き上げ

1株当たり5円の配当実施

FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

26記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018-Q3再掲FY2020-Q2 – FY2022-Q2引き上げFY2024 – FY20262016: 220162017: 420172018: 320182019: 320192020: 120202021: 120212022: 320222023: 220232024: 320242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
株主への配当実施209社が書いているテーマ・逆風4社・追い風278社

直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに42社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている136社のうち14社を表示しています。上の文は136社すべてから計算しています。このテーマの283件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「この方針のもと、当事業年度の配当につきましては、中間配当は1株当たり141円と決定し、期末配当は、2026年6月26日開催予定の定時株主総会にて1株当たり166円と決議する予定です。」

    中間141円・期末166円、年間合計307円の配当水準となり、前年度の年間180円から増配した。
  2. FY2026-H1引き上げ有価証券報告書

    「2025年6月25日\n定時株主総会\n普通株式\n2,049\n120\n2025年3月31日\n2025年6月26日\n利益剰余金\n\n2025年11月11日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。\n(1) 配当金の総額……………………………………………2,356百万円\n(2) 1株当たりの金額…………………………………………35円00銭\n(3) 支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2025年12月5日」

    2025年3月期の期末配当は1株当たり120円となり、さらに2025年9月30日基準の中間配当141円を決議した。従来の1株当たり100円から還元水準が上昇している。
  3. FY2025-H1引き上げ有価証券報告書

    「2024年11月7日開催の取締役会\n普通株式\n1,062\n60\n2024年9月30日\n2024年12月5日\n利益剰余金」

    中間配当は1株当たり60円となり、前年度中間配当の40円から20円増配した。
  4. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、業績等を勘案した結果、1株当たり100円(中間配当40円、期末配当60円)と決定しました。」

    前年度の1株当たり70円から、当年度は中間40円・期末60円の合計100円へ増配した。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「2023年11月9日開催の取締役会 普通株式 756 40 2023年9月30日 2023年12月1日 利益剰余金」

    2023年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり40円、総額756百万円を実施した。
  6. FY2024-Q2引き上げ有価証券報告書

    「2023年11月9日開催の取締役会の決議による配当金の総額には、株式交付信託が保有する当社株式に対する配当金3百万円が含まれております。」

    2023年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり40円を決議した。前年同期の中間配当35円から5円増配となっている。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「2022年11月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (1) 配当金の総額……………………………………………673百万円 (2) 1株当たりの金額…………………………………………35円00銭 (3) 支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2022年12月1日」

    1株当たり35円、総額673百万円の中間配当について、決議および2022年12月1日の支払開始を再掲している。
  8. FY2023-Q2中間配当35円を決議有価証券報告書

    「2022年11月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (1) 配当金の総額……………………………………………673百万円 (2) 1株当たりの金額…………………………………………35円00銭 (3) 支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2022年12月1日」

    2022年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり35円、総額673百万円を決議した。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「2022年6月29日 定時株主総会 普通株式 1,392 70 2022年3月31日 2022年6月30日 利益剰余金」

    2022年3月期に係る1株当たり70円の期末配当を2022年6月30日に実施した。
  10. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、業績等を勘案した結果、1株当たり70円の期末配当を実施することを決定しました。」

    前年度の1株当たり60円から70円へ増配した。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「2021年6月29日 定時株主総会 普通株式 1,241 60 2021年3月31日 2021年6月30日 利益剰余金」

    2021年3月期に係る1株当たり60円の配当を実施した。
  12. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「2020年6月24日定時株主総会 普通株式 1,241 60 2020年3月31日 2020年6月25日 利益剰余金」

    2020年3月期に係る1株当たり60円の配当を実施した。
  13. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「2019年6月27日 定時株主総会 普通株式 1,289 60 2019年3月31日 2019年6月28日 利益剰余金」

    2019年3月期に係る1株当たり60円の配当支払実績を再掲している。
  14. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「2019年6月27日 定時株主総会 普通株式 1,289 60 2019年3月31日 2019年6月28日 利益剰余金」

    株式併合後の基準で1株当たり60円の配当を実施した。従来の1株当たり7円とは株式併合前後で表示単位が異なる。
  15. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「2018年6月28日 定時株主総会 普通株式 1,548 7 2018年3月31日 2018年6月29日 利益剰余金」

    1株当たり7円の配当実績を再掲している。
  16. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年6月28日 定時株主総会 普通株式 1,548 7 平成30年3月31日 平成30年6月29日 利益剰余金」

    1株当たり7円の配当を実施している。
  17. FY2018前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、前事業年度に比べ1円増配の1株当たり6円の普通配当に、さらに創立130周年の記念配当1円を加え、1株当たり7円の期末配当を実施することを決定しました。」

    従来の1株当たり5円から、普通配当6円と創立130周年記念配当1円を合わせた7円へ増配した。
  18. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成29年6月29日 定時株主総会 普通株式 1,133 5 平成29年3月31日 平成29年6月30日 利益剰余金」

    当第3四半期累計期間に1株当たり5円の配当を実施している。
  19. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「平成29年6月29日 定時株主総会 普通株式 1,133 5 平成29年3月31日 平成29年6月30日 利益剰余金」

    当第2四半期累計期間に1株当たり5円の配当を実施している。
  20. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成29年6月29日 定時株主総会 普通株式 1,133 5 平成29年3月31日 平成29年6月30日 利益剰余金」

    当四半期には1株当たり5円の配当を実施している。
  21. FY2017再掲有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、日頃の株主の皆様のご支援にお応えするため、1株当たり5円の期末配当を実施することを決定しました。」

    1株当たり5円の期末配当を実施した。
  22. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「平成28年6月29日 定時株主総会 普通株式 1,133 5 平成28年3月31日 平成28年6月30日 利益剰余金」

    1株当たり5円の配当実績が再掲されている。
  23. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「平成28年6月29日 定時株主総会 普通株式 配当金の総額 1,133百万円 1株当たり配当額 5円」

    1株当たり5円の配当実績が再掲されている。
  24. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「平成28年6月29日 定時株主総会 普通株式 配当金の総額 1,133百万円 1株当たり配当額 5円 基準日 平成28年3月31日 効力発生日 平成28年6月30日 配当の原資 利益剰余金」

    株主還元方針に対応する当四半期の配当実績として、1株当たり5円を記載している。
一緒に動いた変遷

「自己資本比率の上昇と財務体質の改善」は、この変遷が動いた26回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

877666★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自己資本比率の上昇と財務体質の改善8回
  3. 2環境メカトロニクス事業の低調7回
  4. 3食品・サービス事業の増収・増益7回
  5. 4化成品事業の回復・拡大6回
  6. 5営業キャッシュ・フローの増加と手元資金の積み増し6回
  7. 6保有株式の株価下落による評価差額・業績への影響6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
倉敷紡績の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の配当で、「引き上げ」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
1株当たり5円の配当実施|倉敷紡績(3106)の変遷 | Komori