部材の入手困難化・価格高騰
FY2016に初出。20回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-06。
日清紡ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
- 2026-08-06対処決算
「産機製品は、顧客の在庫調整が一巡し、半導体製造設備用やＦＡ機器用製品の受注増等により増収となりました。」
半導体関連を含む産機製品では、顧客の在庫調整が一巡し、受注が増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「自動車市況は、半導体等の部品供給障害の影響が落ち着いて回復の兆しを見せており、在庫状況も平準化しつつあります。」
半導体等の部品供給障害について、影響が落ち着き、自動車市況と在庫状況が回復・平準化しつつあると記載している。ただし原材料等の高騰は継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「自動車市況は、半導体等の部品供給障害の影響が落ち着いて回復の兆しを見せており、在庫状況も平準化しつつあります。」
半導体等の部品供給障害について、影響が落ち着き、自動車市況の回復と在庫状況の平準化が進みつつあると記載している。ただし原材料等の高騰によるコスト負担は継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「グローバルな自動車市況は、半導体等の部品供給障害の影響が正常化しつつあり回復の兆しを見せています。」
半導体等の部品供給障害について、影響が正常化しつつあり、自動車市況に回復の兆しがあると記載している。一方、原材料・エネルギー価格負担は継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「部材調達は、一部改善の兆しはあるものの、依然不安定な供給状態が続いています。さらなる調達難が予測されるものもあり、市場動向を見据えた部材調達戦略で部品調達力を高め、安定生産につなげます。」
半導体・部品供給不足や原材料高騰に加え、部材供給が依然不安定で、さらなる調達難の可能性も示された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「グローバルな自動車市場は、コロナ禍による影響を受けた前年同期からは回復しているものの、半導体の供給不足や東南アジア地域での部品供給不足等によりカーメーカーが減産を余儀なくされるとともに、原料価格が高騰しています。」
半導体・部品の供給不足により自動車メーカーが減産を余儀なくされ、原料価格高騰も実際に発生している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「グローバルな自動車市場は、コロナ禍に端を発するサプライチェーンの混乱による供給不足が継続し、依然としてカーメーカーが減産を余儀なくされるなど供給面での課題が解消されていません。また、前連結会計年度より顕在化した原材料価格の高騰に加え、燃料費等のエネルギー価格も高騰しています。」
半導体・部品等の供給不足が継続するなか、原材料価格高騰に加えて燃料費等のエネルギー価格高騰も明示され、サプライチェーンおよびコスト上昇の課題が広がっている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「グローバルな自動車市場は、当第２四半期から半導体の供給不足が顕在化し、東南アジア地域でコロナ禍による部品供給不足が発生するなどカーメーカーが減産を余儀なくされるとともに原料価格が高騰していますが、前年同期の落ち込みからは回復を見せています。」
半導体供給不足が顕在化し、東南アジアで部品供給不足が発生して自動車メーカーが減産を余儀なくされたほか、原料価格高騰も実際に発生している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「グローバルな自動車市場は、第２四半期から半導体の供給不足による自動車生産台数への影響や足元では鋼材等の原材料価格高騰の懸念が出始めているものの、前年のコロナ禍による落ち込みから先進国を中心に力強く回復しました。」
自動車市場の回復を記載する一方、半導体供給不足による生産台数への影響と、鋼材等の原材料価格高騰の懸念が新たに具体化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一方、半導体の不足、原材料価格の上昇、物流網の混乱等がサプライチェーン上の課題となっています。」
サプライチェーン上のリスクとして、半導体不足、原材料価格上昇、物流網の混乱が具体的な課題として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「コロナ禍に起因する各国のロックダウン等により顧客が工場の稼働を停止するなどサプライチェーンの機能不全が発生した影響を受け」
ロックダウンに伴う顧客工場の稼働停止とサプライチェーンの機能不全が、車載用・コンシューマ関連・通信関連製品の売上減少として実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「部材メーカーの供給能力、納期対応に問題が生じた場合、出荷計画に影響を及ぼし、あるいは部材価格高騰による収益性の悪化をもたらす可能性があります。」
部材の供給能力、納期および価格高騰に関するサプライチェーンリスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「ブラジル子会社は販売が堅調に推移しましたが原料費増等により現地通貨ベースでは増収・減益となり、為替換算後は円高の影響により減収・減益となりました。」
原料費増がブラジル子会社の現地通貨ベースでの減益として、部材・原料価格上昇リスクの実績影響として表れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ブラジル子会社は販売が堅調に推移しましたが原綿高騰によるコストアップ等により現地通貨ベースでは増収・減益となり、為替換算後は円高の影響により減収・減益となりました。」
原綿価格の高騰がブラジル子会社のコストアップおよび減益として実際に表れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「海外では、ブラジル子会社は販売が堅調に推移したものの、原綿高騰によるコストアップ等により減益となりました。」
原料価格上昇リスクについて、原綿高騰によるコストアップがブラジル子会社の減益として実際に表れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「部材メーカーの供給能力、納期対応に問題が生じた場合、出荷計画に影響を及ぼし、あるいは部材価格高騰による収益性の悪化をもたらす可能性があります。」
部材の入手困難化、納期遅延および価格高騰のリスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「断熱製品は売上が増加したものの、原料値上げや商品構成の変化により利益は微増に留まりました。」
原料値上げが断熱製品の利益を制約する要因として、当四半期の業績に実際に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「断熱製品は売上が増加したものの、原料値上げや商品構成の大幅な変化により増収・減益となりました。」
原料値上げが断熱製品の減益要因として実際に業績へ影響している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「部材メーカーの供給能力、納期対応に問題が生じた場合、出荷計画に影響を及ぼし、あるいは部材価格高騰による収益性の悪化をもたらす可能性があります。」
部材の入手困難化、納期遅延および価格高騰のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「部材メーカーの供給能力、納期対応に問題が生じた場合、出荷計画に影響を及ぼし、あるいは部材価格高騰による収益性の悪化をもたらす可能性があります。」
特定地域・製品分野の急発展を例に、供給能力と納期の問題を記載している。