成長分野への重点設備投資と製造設備の増強
FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-02-27。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-02-27再掲株主総会
「当社グループは、長期的に成長が期待できる製品分野への重点的な設備投資を基本とし、併せて、製造設備の新鋭化による製品の品質向上、温室効果ガスの削減等の環境対策等を目的とした設備投資を行っています。」
成長分野への重点設備投資方針を継続している。2025年12月期の設備投資額は19,925百万円と記載されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「日清紡ケミカル㈱の燃料電池用カーボンセパレータ製造用資産については、市場環境の悪化等により当初想定していたキャッシュ・フローを見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額4,150百万円を減損損失として特別損失に計上しました。」
成長分野への設備投資について、燃料電池用カーボンセパレータ製造用資産の将来キャッシュ・フロー見込みが悪化し、4,150百万円の減損損失を計上した。 - FY2023前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における設備投資は31,266百万円となりました。」
成長分野・製造設備・研究開発への設備投資を312億66百万円実施し、マイクロデバイス、ブレーキ、精密機器、燃料電池関連等へ配分した。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における設備投資は29,016百万円となりました。主たる内容は、無線・通信事業において、日本無線グループの基幹システムおよびソリューション・特機事業における試験装置等に4,914百万円の投資を実施しました。マイクロデバイス事業において、日清紡マイクロデバイス㈱の電子デバイス製品製造設備や研究開発設備等に4,989百万円の投資を実施しました。」
成長分野・研究開発・製造設備への設備投資を29,016百万円実施し、無線・通信、マイクロデバイス、ブレーキ、精密機器等へ具体的に配分した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「新たに確定した重要な設備の新設の計画は以下のとおりです。 燃料電池用カーボンセパレータ製造設備、建物等 9,600 2022年７月 2024年12月 生産能力 140％増加」
成長分野への設備投資について、燃料電池用カーボンセパレータ製造設備等に9,600百万円を投じ、2024年12月完了予定、生産能力140％増加の計画を新たに確定している。 - FY2019前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における設備投資は32,387百万円となりました。主たる内容は、無線・通信事業において日本無線㈱の物流倉庫や基幹システム等に5,152百万円の投資を実施しました。マイクロデバイス事業において新日本無線㈱の電子デバイス製品製造設備や研究開発設備等に4,344百万円、リコー電子デバイス㈱の研究開発設備や基幹システム等に3,645百万円の投資を実施しました。」
成長分野、製造設備、研究開発および環境対応への設備投資を32,387百万円実施し、無線・通信、マイクロデバイス、ブレーキの主要設備へ具体的に配分した。 - FY2018前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における設備投資は27,199百万円となりました。主たる内容は、エレクトロニクス事業において、日本無線㈱の基幹システム等に2,327百万円、新日本無線㈱の電子デバイス製品製造設備や研究開発設備を中心に3,250百万円の投資を実施しました。」
9カ月決算において27,199百万円の設備投資を実施し、日本無線・新日本無線の設備に加え、TMD社、米国ブレーキ拠点、中国揚州拠点、南部化成等への具体的投資を記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは、長期的に成長が期待できる製品分野への重点的な設備投資を基本とし、併せて、製造設備の新鋭化による製品の品質向上、温室効果ガスの削減等の環境対策、中国や東南アジア等の新興市場における需要増加への対応等を目的とした設備投資を行っています。その結果、当連結会計年度における設備投資は30,103百万円となりました。」
成長製品、品質向上、環境対策、新興市場対応を目的に、当連結会計年度に30,103百万円を設備投資した。