販売価格・原料調達価格の市況変動
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
日清紡ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「ブラジル拠点は、原綿相場下落に伴う綿糸販売価格下落等により減収・損益悪化となりました。」
原綿相場の変動が綿糸販売価格の下落を通じて、ブラジル拠点の減収・損益悪化として実績化した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「米国・韓国拠点も増収でしたが、原材料等の高騰は企業努力で吸収できる範囲を上回っており損失拡大となりました。」
原材料価格の高騰が価格転嫁等で吸収できず、ブレーキ事業の米国・韓国拠点の損失拡大として実際に表れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「いずれの拠点も価格転嫁を積極的に進めていますが、原材料等の高騰は企業努力で吸収できる範囲を上回っており、コスト増に価格転嫁が追いつかず減益または損失拡大となりました。」
価格転嫁を進めているものの、原材料等の高騰が吸収可能な範囲を上回り、ブレーキ事業の各拠点で減益または損失拡大として実際に表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「いずれの拠点も価格転嫁を積極的に進めていますが、原材料等の高騰に伴うコスト増に追いつかず減益または損失拡大となりました。」
価格転嫁を進めているものの、原材料価格等の高騰によるコスト増が、国内・米国・韓国・中国のブレーキ拠点の減益または損失拡大として実際に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況下、北米拠点は顧客の生産回復により増収となりましたが、日本・タイ・中国拠点は受注減により減収となり、いずれの拠点も価格転嫁を進めていますが原材料やエネルギー価格等の負担増に追いつかず減益となりました。」
価格転嫁を進めているものの、原材料・エネルギー価格等の負担増が日本・タイ・中国拠点の減益として実際に表れた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「ＴＭＤ社は、アフターマーケット事業、ＯＥ事業ともに積極的な価格転嫁を進めることで増収となりましたが、ウクライナ情勢に起因するエネルギー需給ひっ迫に伴う急激なインフレにより大幅な減益となりました。」
価格転嫁を進めても、ウクライナ情勢に起因するエネルギー需給ひっ迫と急激なインフレがTMD社の大幅な減益として実際に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「断熱製品はコロナ禍による影響により原液・硬質ブロック製品や水処理担体の売上は減少しましたが、高採算製品の売上増により減収・増益となりました。」
コロナ禍による市況・需要の影響が、断熱製品および水処理担体の売上減少として実際に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「断熱製品は原液および硬質ブロック製品の市況低迷や水処理担体の売上減により減収・減益となりました。」
市況の低迷と製品売上の減少が、断熱製品の減収・減益として実際に業績へ影響した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが展開する製品には市況の動向、他社との競合に伴う市場価格の変動に大きく左右されるものがあります。売値に関しては繊維製品が、原料の調達に関しては原綿・鋼材・資材がその影響を受けやすい構造となっています。新日本無線グループおよびリコー電子デバイス㈱は、半導体等に関する技術革新、価格競争あるいは需要の変化によって業績が影響を受ける可能性があります。」
従来の繊維製品の売値、原綿・鋼材・資材の調達価格に加え、半導体の技術革新、価格競争および需要変化もリスクとして明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが展開する製品には市況の動向、他社との競合に伴う市場価格の変動に大きく左右されるものがあります。」
販売価格、原料調達価格および市況変動のリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが展開する製品には市況の動向、他社との競合に伴う市場価格の変動に大きく左右されるものがあります。」
販売価格、原料調達価格および市況変動のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが展開する製品には市況の動向、他社との競合に伴う市場価格の変動に大きく左右されるものがあります。」
繊維・紙製品の販売価格、原綿・パルプ・鋼材・資材の調達価格を具体例としている。