外貨取引・海外財務諸表の為替変動リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
日清紡ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 1,430」
為替変動による損益影響は、前年同期の為替差損1,901百万円から、当中間連結会計期間は1,430百万円の為替差益へ転じた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 1,901」
為替変動が1,901百万円の為替差損として2025年上期の営業外費用に計上され、前年同期の為替差益2,221百万円から損失方向へ転じた。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「為替差益 2,221」
為替変動が2,221百万円の為替差益として当中間連結会計期間の営業外収益に計上され、業績に実際に影響している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 1,303」
為替変動が1,303百万円の為替差益として当第1四半期の営業外収益に計上され、業績に実際に影響している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「為替差益1,066百万円」
為替変動が通期で1,066百万円の為替差益として営業外収益に計上され、業績に実際に影響している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 1,509」
為替変動が1,509百万円の為替差益として当第3四半期連結累計期間の営業外収益に計上され、業績に実際に影響している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 1,192」
為替変動が当第2四半期連結累計期間に1,192百万円の為替差益として営業外収益に計上され、業績に実際に影響している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 332」
為替変動が332百万円の為替差益として当第1四半期の営業外収益に計上された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 3,497」
為替変動による損益影響は、前年同期の為替差益1,914百万円から当第3四半期連結累計期間は3,497百万円の為替差益となり、利益方向の影響が拡大している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 2,421」
為替変動による損益影響は、前年同期の為替差益1,290百万円から当第2四半期連結累計期間は2,421百万円の為替差益となり、利益方向の影響が拡大している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 1,914」
為替変動による損益影響は、前年度および前年同期の為替差損から、当第3四半期連結累計期間は1,914百万円の為替差益となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 1,290」
当第2四半期連結累計期間は、前第2四半期連結累計期間の為替差損721百万円から為替差益1,290百万円へ損益影響の方向が改善した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 916」
前第1四半期の為替差損823百万円から、当第1四半期は為替差益916百万円となり、為替変動による損益影響の方向が改善した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「為替差損」
為替変動が通期で1,275百万円の為替差損として計上され、前四半期累計の1,058百万円から影響額が増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 1,058」
為替変動が1,058百万円の為替差損として営業外費用に計上され、前四半期の721百万円から影響額が増加した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 721」
為替変動が721百万円の為替差損として当第2四半期連結累計期間の営業外費用に計上された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 823」
為替変動が823百万円の為替差損として当第1四半期の営業外費用に計上された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「韓国子会社は販売が堅調に推移しましたが労務費増等により現地通貨ベースでは増収・減益となり、為替換算後は円高の影響により減収・減益となりました。」
円高による海外子会社の円換算後の減収・減益が、韓国子会社等の通期業績に実際に表れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「韓国子会社は販売が堅調に推移しましたが労務費増等により現地通貨ベースでは増収・減益となり、為替換算後は円高の影響により減収・減益となりました。」
円高による為替換算の影響が、韓国子会社の現地通貨ベースと円換算後の業績差および円換算後の減収・減益として実績に表れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ブラジル子会社は販売は堅調に推移しましたが原料費増等により現地通貨ベースでは増収・減益となり、為替換算後は円高の影響により減収・減益となりました。」
円高による為替換算の影響が、ブラジル子会社の円換算後の減収・減益として実際に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ブラジル子会社は販売が堅調に推移しましたが原綿高騰によるコストアップ等により現地通貨ベースでは増収・減益となり、為替換算後は円高の影響により減収・減益となりました。」
円高がブラジル子会社の現地通貨ベースと円換算後の業績差として実績に表れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「タイ子会社は自動車販売の好調に加え新製品の立ち上がりはあるもののファウンデーションブレーキ事業を譲渡したこと等により現地通貨ベースでは減収・減益となりましたが、円安の影響により為替換算後は減収・増益となりました。TMD社はアフターマーケット向け製品の販売減等により現地通貨ベースでは減収・減益となりましたが、円安の影響により為替換算後は増収・減益となりました。」
為替変動が海外子会社の現地通貨ベースと円換算後の業績に異なる影響を与えたことが、当四半期の実績として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは為替変動リスク対策は実施しているものの、当該リスクを完全に回避できるものではないため、為替の変動が業績に影響を及ぼすことがあります。」
為替予約等による対策を行っても為替変動の影響を完全には回避できないとの説明を継続している。 - FY2017-Q4顕在化有価証券報告書
「為替差損 496」
為替変動が当第3四半期累計期間の営業外費用として496百万円の為替差損に表れている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、営業損失は悪化しましたが為替差損の減少等により、1,250百万円（前年同期比321百万円増、34.6%増）となりました。」
為替差損の減少により経常利益への当四半期の影響は前四半期比較で縮小したと記載されている。ただし、為替変動の影響自体がなくなったとは記載していない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「ただし、円高の影響により為替換算後はそれぞれ減収・減益となりました。」
海外子会社が現地通貨ベースでは増収増益となった一方、円高により換算後の減収・減益が通期業績に実際に表れている。 - FY2016-Q4顕在化有価証券報告書
「海外では、米国子会社は米国市場の好調持続下で現地通貨ベースでは増収・増益となり、タイ子会社も、自動車販売不振の影響はありましたが、新製品の立ち上がりにより現地通貨ベースでは増収・増益となりました。ただし、円高の影響により為替換算後はそれぞれ減収・減益となりました。」
円高が海外子会社の為替換算後の減収・減益として実際に業績へ影響している。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「営業損益は、日本無線㈱の営業損失が拡大し、新日本無線㈱が円高の影響により減益となるなど、エレクトロニクス事業の減益等により2,298百万円の営業損失（前年同期比4,403百万円減）となり、のれん償却前営業利益は1,421百万円（前年同期比4,311百万円、75.2%減）となりました。」
円高が新日本無線の減益やTMD社の売上減少等に影響し、連結営業損失・為替換算影響として実際に表れている。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損益の悪化に加え、為替差損や持分法による投資利益が減少したこと等により、929百万円（前年同期比2,863百万円、75.5%減）となり」
急激な円高の進行を背景に為替差損738百万円を計上し、為替変動が経常利益に実際に影響している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは為替変動リスク対策は実施しているものの、当該リスクを完全に回避できるものではないため、為替の変動が業績に影響を及ぼすことがあります。」
先物為替予約等を利用しているが、完全な回避ではないとしている。