液体の濃縮・分離に関するフィルターとエンジニアリング
FY2016-Q2に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022再掲有価証券報告書
「食品・化学・石油化学業界等における液体分離・ろ過等を目的とした膜等を、それぞれ海外メーカーとの販売代理店契約に基づき仕入れ、顧客に販売しております。」
海外メーカー製の膜等の仕入販売と、液体分離・ろ過用途への提供を事業内容として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「食品・化学・石油化学業界等における液体分離・ろ過等を目的とした膜等を、それぞれ海外メーカーとの販売代理店契約に基づき仕入れ、顧客に販売しております。」
海外メーカーから膜等を仕入れ、液体分離・ろ過用途で販売する事業内容を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらのろ過膜を組み込んだろ過システムの企画、設計、外注による製造及び販売を行っております。」
ろ過膜の仕入販売と、ろ過システムの企画・設計・外注製造・販売を事業内容として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「液体分離・ろ過等を目的とした膜等を、それぞれメーカーとの販売代理店契約に基づき仕入れ、顧客に販売するとともに、これらのろ過膜を組み込んだろ過システムの企画、設計、外注による製造及び販売を行っております。」
前四半期の業績記述では明示されなかったが、事業内容ではフィルター・ろ過膜の仕入販売とろ過システムの設計・製造・販売を再度記載している。 - FY2018-Q3削除有価証券報告書
「前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおりに売上げました。」
環境機器について、フィルター等の海外調達、エンジニアリング、国内販売という従来の説明は当四半期の業績記述では明示されず、舶用機器の売上計上に記載が移っている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度以前に受注した舶用機器および環境機器を予定どおりに売り上げております」
前連結会計年度には次年度以降の売上計上とされていた環境機器の受注案件について、当四半期は予定どおり売り上げたと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「環境機器の受注案件の売上計上は、次年度以降となるものの」
環境機器について、前期までの引き合い・受注段階から、受注案件の売上計上時期が次年度以降と明記される段階に進んでいる。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「環境機器については、引き合いは増加傾向にあり、比較的大きな受注を得たものの、当第３四半期連結累計期間においては検収までには至っておりません。」
環境機器で引き合いの増加に加えて比較的大きな受注を得たことを、従来の引き合い増加からの具体的な進展として記載している。一方、検収未了のため当累計期間の売上には至っていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「環境機器事業では、液体の濃縮・分離を行うためのフィルター等を海外より仕入れ、エンジニアリングを行った上で国内の顧客に販売しております。」
フィルター等の海外調達、エンジニアリング、国内販売という環境機器事業の手段を再掲している。原油関係に代わる新たな業界・用途の案件にも取り組んでいる。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「環境機器については、原油関係に代わる新たな案件に取り組んで参りました。」
環境機器について、従来の原油関係案件から、それに代わる新たな案件への取り組みに軸足を移したと記載している。 - FY2016エンジニアリング案件停滞の明記有価証券報告書
「環境機器についは、エンジニアリングを伴う案件の停滞等により、低調に推移致しました。」
前四半期の「引き合い案件は増加傾向」という記載はなく、エンジニアリングを伴う案件の停滞を低調推移の要因として明記している。 - FY2016-Q3引き合い増加と売上低調の併存有価証券報告書
「環境機器については、引き合い案件は増加傾向にあるものの、当第３四半期連結累計期間においては低調に推移致しました。」
環境機器の引き合いは増加傾向にある一方、当四半期累計期間の実績は低調だったと記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「液体の濃縮・分離を行うためのフィルター等を海外より仕入れ、エンジニアリングを行った上で国内の顧客に販売しております。」
海外調達したフィルター等にエンジニアリングを施し、液体の濃縮・分離用途で国内顧客に販売している。