店舗収益性低下による減損損失
FY2016に初出。35回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-08-10。
マツキヨココカラ&カンパニーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-10悪化決算
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額115百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
第1四半期の減損損失は115百万円となり、前年同期の89百万円から増加した。 - FY2026対処有価証券報告書
「当該減少額1,682百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗固定資産の減損損失は前年度の2,265百万円から1,682百万円へ減少した。ただし、店舗収益性等による減損は引き続き発生している。 - 2026-05-13対処決算
「減損損失 2,265 1,682」
減損損失は前年度の2,265百万円から1,682百万円へ減少した。ただし、店舗等の収益性低下による減損は引き続き発生している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額101百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
中間期の減損損失は101百万円となり、前年同期の114百万円から減少した。ただし、店舗等の収益性低下による減損は引き続き発生している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失はすべて店舗の固定資産の減損によるものであります。」
店舗固定資産の減損損失が前年度の1,760百万円から2,265百万円へ増加した。栃木県6店舗で1,381百万円の減損が発生している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額114百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
中間期の減損損失は114百万円となり、前年同期の17百万円を上回った。店舗等の収益性低下や土地時価下落による減損が継続して発生している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額49百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は49百万円となり、前年同期の228百万円から減少した。ただし、店舗等の収益性低下等による減損は引き続き発生している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額17百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
第2四半期累計期間の減損損失は17百万円となり、前年同期の113百万円から減少した。ただし、店舗等の収益性低下による減損は引き続き発生している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額９百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
第1四半期の減損損失は9百万円となり、前年同期の22百万円から減少した。ただし、店舗等の収益性低下による減損は継続して発生している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失1,475百万円は店舗の固定資産の減損によるものであります。」
店舗固定資産の減損は発生したものの、前年度の減損損失4,407百万円から1,475百万円へ減少した。経営統合に伴うのれんの減損兆候はないと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額113百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当第2四半期累計期間の減損損失は113百万円となり、前年同期の302百万円から減少した。ただし、店舗等の収益性低下による減損は引き続き発生している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額22百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の減損損失は前年同期の74百万円から22百万円へ減少した。一方、収益性低下等による減損は引き続き発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失のうち、2,552百万円は店舗の固定資産の減損によるもの、1,855百万円はのれんの減損によるものであります。」
減損損失は前年度の427百万円から4,407百万円へ大幅に増加した。店舗固定資産2,552百万円に加え、旧示野薬局に係るのれん1,855百万円の減損も発生した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額339百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
第3四半期累計の減損損失は339百万円となり、前年同期の312百万円を上回った。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額302百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
第2四半期累計の減損損失は302百万円となり、前年同期の229百万円を上回った。店舗等の収益性低下や土地時価下落による減損が継続して発生している。ぱu - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額74百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当第1四半期の減損損失は74百万円となり、前年同期の6百万円を上回った。店舗等の収益性低下や土地時価下落による減損が継続して発生している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当該減少額312百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は前年同期の258百万円から312百万円へ増加し、店舗等の収益性低下や土地時価下落による減損が継続して発生した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当該減少額229百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について229百万円の減損損失を計上し、前年同期の214百万円を上回った。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額６百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について6百万円の減損損失を計上し、収益性低下等による減損リスクが当第1四半期にも発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額490百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は前年度の1,169百万円から490百万円に減少した。ただし、店舗等の収益性低下による減損は引き続き発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額258百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の収益性低下や土地時価下落による減損損失258百万円を計上し、減損リスクの発生が継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額214百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について214百万円の減損損失を計上し、収益性低下や土地時価下落による減損リスクが当第2四半期にも実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額52百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について52百万円の減損損失を計上し、収益性低下等による減損リスクが当第1四半期にも発生した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,169百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当年度の減損損失は1,169百万円となり、前年度の1,084百万円を上回った。店舗の収益性低下や土地時価下落による減損が継続して発生した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額831百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
第3四半期累計期間の減損損失は831百万円となり、前四半期累計の534百万円から増加した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当該減少額778百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について778百万円の減損損失を計上し、収益性低下等による減損リスクが当第2四半期累計期間にも発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額36百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について36百万円の減損損失を計上し、収益性低下等による減損リスクが当四半期にも発生した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,013百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。また、のれんについては今後の事業環境の変化を踏まえ将来計画を検討した結果、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額70百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は合計1,084百万円となり、前年度の866百万円を上回った。店舗等の減損に加え、のれん70百万円の減損も発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額534百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について534百万円の減損損失を計上し、収益性低下や土地時価下落による減損が第3四半期累計期間にも発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額528百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について528百万円の減損損失を計上し、収益性低下や土地時価下落による減損が当四半期にも発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額866百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等について866百万円の減損損失を計上し、収益性低下・土地時価下落等による減損リスクが年度でも発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額416百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について416百万円の減損損失を計上し、収益性低下等による減損リスクが第3四半期累計期間にも発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び土地等の時価の下落が著しい資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額398百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の固定資産について398百万円の減損損失を計上し、収益性低下等による減損リスクが当四半期にも発生した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当該減少額23百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました」
当四半期にも店舗等の固定資産について23百万円の減損損失を計上し、リスクが実際に発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「固定資産の減損に係る会計基準の適用により、今後においても、店舗の収益性の変化によっては固定資産の減損処理が必要になる場合があります。」
リスクとして継続開示される一方、当期には減損損失2,773百万円を計上し、店舗およびのれんの減損が実際に発生している。