J.フロント リテイリング（3086）・リスク悪化
株式相場下落による資本・富裕層消費への影響リスク
FY2018に初出。4回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2022。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
株式相場下落による保有株式評価・富裕層消費悪化2社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社
J.フロント リテイリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022悪化有価証券報告書
「この円安は物価高に拍車をかけ、消費者心理を確実に冷やしていき、さらに世界的な株安となった場合には、我が国の株価も追随し、より一層の消費停滞につながっていくなど、当社グループの業績にも大きな影響を与えます。」
株式相場変動リスクについて、世界的な株安が国内株価・消費停滞を通じて業績へ影響する可能性を、円安・物価高と関連づけて示した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「米中貿易戦争の長期化に加え、新型コロナウイルス感染症が世界経済に大打撃を与えており、将来に対する見通しが立たない環境下において、株式相場は乱高下しています。」
株式相場変動リスクについて、新型コロナウイルス感染症等を背景に相場が乱高下し、顧客消費・保有株式・年金資産への影響を挙げた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「EUの政情不安や米中貿易摩擦などにより景気減速の兆候が見られ、中期的に「株式相場の変動に係るリスク」はやや高まると想定されます。」
株式相場変動リスクについて、景気減速の兆候を背景に中期的なリスクがやや高まるとの認識を示した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは金融資産の一部として国内企業等の株式を保有していますが、株価下落などの株式価値の減少により、親会社の所有者に帰属する部分が減少する可能性があります。また当社グループのお得意様営業の中核である富裕層の資産減少にもつながる事からお得意様営業関連の売上が減少する可能性があります。」
保有株式の価値減少と、富裕層の資産減少を通じた外商売上への影響を、新たな企業リスクとして記載している。