事業戦略の再構築による衣料品販売の立て直し
FY2017に初出。24回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
スターシーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに98社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「ＧＰＵサーバー等事業におきましては、大型データセンター向けサーバー案件の受注及び納品対応を着実に推進するとともに、国内外における販売・調達ネットワークの拡充及び納品体制の強化に取り組んでまいりました。」
事業戦略の再構築が、新規事業の受注・納品、販売・調達ネットワーク拡充、納品体制整備として具体的に進展している。 - 2026-09-10前進M&A・子会社異動
「かかる状況下において、系統用蓄電池事業及びGPUサーバー関連商品販売事業といった成長分野への経営資源の集中を図るとともに、アパレル事業においても当社グループの強みを発揮できる分野に注力していく方針のもと、」
事業戦略の再構築が、チチカカの譲渡を含む成長分野への資源集中と、アパレル事業の注力分野の選別として進展している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、従来からの「衣料品等事業」に加え、新たに「系統用蓄電池事業」及び「GPUサーバー等事業」を開始することで、企業価値の更なる向上と経営基盤強化に向けた事業展開を進めてまいりました。」
事業戦略の再構築が、持株会社体制への移行と、蓄電池・GPUサーバーの2事業を実際に開始する段階へ進展した。 - 2026-04-17再定義経営計画
「売上は毎年20％縮小するが、営業損失は毎年0.5億円以上改善、FY2029.2は黒字化を目指す。」
衣料品販売の立て直しを目指す計画から、アパレル事業を段階的に縮小し、FY2029.2の黒字化を目指す計画へ再整理された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、2025年６月２日付で持株会社体制に移行しており、セレクト衣料品等販売事業を行うEnshin株式会社と、ブランド衣料品等販売事業を行う株式会社SPICを会社分割（新設分割）しております。」
事業戦略の再構築が、衣料品小売の各事業をEnshinとSPICへ分割し、持株会社がグループ戦略・財務・監督を担う体制へ再整理されている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「上記「１．事業収益の改善」、「２．運転資金の確保」に記載した内容に加え、今後の当社グループの成長加速及び事業拡大並びに、より強固な経営基盤の構築を実現するための経営体制として持株会社体制へ移行いたします。」
事業戦略の再構築が、収益改善・資金確保に加えて、持株会社体制への移行によるグループ経営基盤の再編へ展開している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「また、当中間連結会計期間において、ビルメンテナンス事業を営む株式会社ミヤマを子会社化し、作業録画ソリューション「テモトル」の事業を譲受けるなど、事業の多様化を進めております。上記により収益構造の改善を目指してまいります。」
事業戦略の再構築が、既存の衣料品小売事業の強化に加え、ビルメンテナンスとDXコンサルティングを取り込む事業多様化・収益構造改善へ再整理されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、下記の対策を実施してまいりました。」
事業戦略の再構築が、第1事業部・第2事業部・チチカカそれぞれの商品、販売、店舗運営の具体的対策を通じた収益改善の実行へ進んでいる。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「従前の事業を第1事業部、当期に吸収した事業を第2事業部として組織編成をしております。」
事業戦略の再構築が、スピックインターナショナルの吸収事業を第2事業部として組み込む組織編成と、既存事業を第1事業部とする二事業部制として具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「・2022年２月期は、コロナ禍が続く中、「守り」の経営を徹底することで、営業損失・経常損失が縮小するとともに、純利益ベースでは黒字となりました。 ・長引くコロナ禍において、当社は確実にニーズの見込める商品・ECへの注力と現金重視の戦略、またM&Aを含めた新規領域への開拓を進めました。」
事業戦略の再構築が、守りの経営、確実な需要が見込める商品・EC、現金重視、M&Aを含む新規領域開拓の組み合わせとして実行段階に進んだ。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「同業を営むチチカカをグループに加えることにより、商品力の強化、販売力の強化、相互のノウハウ吸収、管理機能の共同化などによるコスト削減などのシナジー効果による、業績向上が見込めるものと考えております。」
事業戦略の再構築と業容拡大が、チチカカをグループに加え、商品・販売力強化、ノウハウ吸収、管理機能共同化によるコスト削減を図る具体策として進んでいる。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、今後の成長戦略として、2021年２月28日付にて株式売買契約を締結し、株式会社スピックインターナショナルを、来期より子会社化することといたしました。同社は、自社企画ブランドを所有しており、都市部ファッションビルの販売チャネルに強みを持っております。郊外型ショッピングモールにおける中価格帯衣料の販売に強みを持つ当社にとって、今後の成長に資する重要な経営資源であると判断しております。」
既存事業強化・新事業開発・提携による成長という方針に対し、自社企画ブランドと都市部販路を持つスピックインターナショナルの子会社化を具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「株式会社スピックインターナショナルが所有するブランド、自社商品企画能力、都市部ファッションビル中心の販売チャネルは、現在、当社が所有していない貴重な経営資源であり、企業結合によって得られるシナジー効果は大きく、今後の成長に資するものと判断しております。」
既存事業強化、新事業開発、シナジー効果のある資本業務提携という方針に対し、ブランド・商品企画能力・都市部販路を持つ会社の子会社化決議という具体的な案件が加わった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況において、当社は、全社的な売上拡大が見込めない事態に対応し、商品仕入を抑制するなど防衛的な施策を行うと同時に、下記の対策を実施することにより、売上確保に努めてまいりました。」
既存事業強化や業容拡大を掲げた従来方針に対し、全社的な売上拡大が見込めない局面での防衛的対応と売上確保を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況において、当社は、全社的な売上拡大が見込めない事態に対応し、商品仕入を抑制するなど防衛的な施策を行うと同時に、営業店舗等においては下記の対策を実施することにより、売上確保に努めてまいりました。」
既存事業強化や新事業開発による業容拡大という従来の戦略に加え、全社的な売上拡大が見込めない事態への防衛的対応と売上確保が当面の運営課題として前面に出ている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「かかる状況に対応するため、当社は「既存事業のさらなる強化」「新事業の開発」「シナジー効果のある資本業務提携」を課題として取り組んでまいります。」
前期の4本柱や7項目の改善方針から、既存事業強化、新事業開発、シナジー効果のある資本業務提携という3課題へ整理されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、「既存事業のさらなる強化」をテーマに、販売面と商品面において下記の通りの施策を行い、業容の拡大を目指してまいりました。以上の施策を行った結果、当第2四半期累計期間における全社の売上高前年比は101.4%（個別決算ベースの比較数値）、既存店売上高前年比は107.5%と前年を上回ることができました。」
既存事業のさらなる強化を販売・商品施策として実行し、全社売上高前年比101.4％、既存店売上高前年比107.5％という結果が示されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2020年２月期以降、当社は、中長期的な成長を視野に下記の方針を設定し、収益力の拡大に取り組んでまいります。１）既存事業のさらなる強化 ２）新事業のトライアル開始 ３）シナジーの見込めるパートナーとの資本業務提携等の推進 ４）業態多様化に寄与する機能・能力の高度化」
従来の7項目による早期回復方針が、既存事業強化、新事業、資本業務提携、機能・能力高度化の4本柱へ再整理されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、業績の回復を必達の課題として「魅力ある店頭・ＶＭＤの実現」「ＣＲＭの強化」「ＭＤの精緻化」「仕入先の戦略的な選択」「コスト削減の徹底」「過年度在庫の消化促進」「ＥＣ事業の拡大」の7つの項目を改善の大方針として掲げて、３月より取組みを進めております。」
業績回復を必達の課題とし、従来の7項目を改善の大方針として3月から進める方針が継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「新体制のもと、「魅力ある店頭・ＶＭＤの実現」「ＣＲＭの強化」「ＭＤの精緻化」「仕入先の戦略的な選択」「コスト削減の徹底」「過年度在庫の消化促進」「ＥＣ事業の拡大」の7つの項目を改善の大方針として掲げて、３月より取組みを進めております。その結果、当第２四半期連結累計期間における既存店売上高前年比は104.2％となり、業績は計画通りの進捗で推移しております。」
7項目の改善方針を3月から実行し、既存店売上高前年比104.2％、計画通りの進捗という結果を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「前期に店舗閉鎖及び従業員削減を主とするリストラを実施し、早期の業績回復を目指して改革を進めました。その結果、当事業年度における売上高前年比は80.3％、既存店売上高前年比は94.9％となりました。着実に改善は進んでおりますが、目標とした早期の業績回復には至りませんでした。」
リストラ後の年間実績として既存店売上高前年比94.9％などを示し、改善の進展を記載する一方、目標とした早期回復は未達としている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、前期末に店舗閉鎖及び従業員削減を主とするリストラを実施し、早期の業績回復を目指して改革を進めました。その結果、当第３四半期累計期間における売上高前年比は79.3％、既存店売上高前年比は93.7％となりました。既存店売上高が前年を下回る結果となりましたが、四半期ごとの業績は、第１四半期会計期間が苦戦したものの、第２四半期会計期間以降は回復基調となりました。既存店売上高は８月以降、前年を上回って推移しております。」
前期末のリストラを前提に改革を進めた結果、第2四半期会計期間以降が回復基調となり、既存店売上高は8月以降前年を上回って推移している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、前期末に店舗閉鎖及び従業員の早期退職を主とするリストラを実施し、当期より新体制による改革、早期の業績回復へ向けた取り組みを進めました。しかしながら、第1四半期会計期間（３月～５月）においては、閉鎖店舗の在庫処理を優先したこと、また、早期退職に伴う費用負担が持ち越された部分もあり、具体的な改善効果が見られるのは６月以降となりました。その結果、当社の業績は、第１四半期会計期間（３月～５月）において苦戦、第２四半期会計期間（６月～８月）おいて改善の推移となりました。」
前期末のリストラを前提に当期から新体制による改革を進め、第1四半期の在庫処理・退職費用負担を経た後、第2四半期に改善の推移が記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、事業戦略の再構築をテーマとして、全社的な取り組みを進めてまいります。主力事業である衣料品販売の立て直し図るとともに、雑貨等の新カテゴリーの商品投入の拡大、インターネット販売の強化など、業績の回復を図ってまいります。」
事業戦略の再構築を全社的なテーマとし、衣料品販売の立て直し、新カテゴリー、インターネット販売を通じた業績回復を掲げている。