値下げ販売抑制による売上総利益率改善
FY2018-Q1に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、夏のセール期間の短縮を実施し、プロパー販売の強化による粗利率の改善を図りました。」
値下げ販売抑制の方針が、夏のセール期間短縮とプロパー販売強化として具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「販売面においては粗利率改善を目的として値引きを抑制し、月毎に強化商品を決定し全店での販売を強化しました。」
値引き抑制による定価販売・粗利率改善の方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販売面におきましては、ブランド会員向けに強化していた予約商品の販売を進めると共に、定価販売に注力し、客単価の向上及び利益の改善に努めました。」
ブランド会員向け予約商品の販売、定価販売、客単価向上と利益改善を組み合わせる方針が継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「販売面におきましては、販売スタッフの教育の場を設け、セール期間における従来の値引き施策を抑制し、定価販売比率の向上に努めることを共有することで、ブランド価値向上を図りました。」
値下げ販売抑制の方針が、販売スタッフの教育とセール期間中の定価販売比率向上の共有として具体化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「販売面におきましては、会員様向けの予約販売の強化、及び、来店頻度の高い上得意様に向けてシーズンカタログの送付を行うなど、集客の向上を図りました。また、セールイベント期間以外の値引き施策を抑制し、定価販売を強化することにより客単価の向上に努めました。」
予約販売、上得意顧客へのカタログ送付、セール期間外の値引き抑制、定価販売強化による客単価向上の方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「各シーズンの終盤においては売れ残り商品を極小化するため、実績の高いセール企画を継続的に実施して、在庫削減に取り組んでまいりました。」
セール企画を在庫削減と組み合わせ、値引き・在庫管理を運用する方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「販売面におきましては、値引きを抑制して定価販売に重点を置き、好調店舗情報を全店舗に共有することで店頭稼働率が向上しました。また夏のセール期間においても、定価販売を軸としながらTシャツを中心として商品を展開し、粗利益率改善に努めてまいりました。」
値引き抑制、定価販売、好調店舗情報の共有によって粗利益率を改善する方針を継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、季節商品の売り切りと、適時適量の商品投入を行った結果、売上総利益率は、前年を1.2ポイント上回る45.8％となりました。」
値下げ販売抑制の表現から季節商品の売り切りへ施策を広げ、年間の売上総利益率は前年を1.2ポイント上回った。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「また、シーズンごとの商品入れ替えをスムーズに進めるため、季節商品の売り切りと、適時適量の商品投入を行った結果、売上総利益率は、前年を0.6ポイント上回る46.4％となりました。」
値下げ販売の抑制を直接記載する代わりに、季節商品の売り切りと適時適量投入を実施し、売上総利益率は前年を0.6ポイント上回った。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、適時適量の商品投入の徹底、及び、値下げ販売のコントロール強化を図ったことにより、売上総利益率は前年を2.0ポイント上回る47.8％となりました。」
値下げ販売のコントロールを強化し、売上総利益率は前年同期比2.0ポイント上回る47.8％となった。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また、適時適量の商品投入の徹底、及び、値下げ販売の抑制を図ったことにより、売上総利益率は前年を1.2ポイント上回る48.5％となりました。」
値下げ販売を抑制する具体的な施策と、当第1四半期累計期間に売上総利益率が前年を1.2ポイント上回る48.5％となった実績が初めて独立したテーマとして記載されている。