天候不順・気象状況による売上変動
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
スターシーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに17社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「衣料品等事業の異常気象及び物価上昇に起因する来店・購入客数の減少により、想定した利益確保には至りませんでした。」
異常気象が来店・購入客数の減少と想定利益未達の要因として実際に表れた。 - 2026-04-17顕在化業績予想の修正
「衣料品等事業において異常気象及び物価上昇に起因する来店・購入客数の減少」
異常気象が物価上昇とともに来店・購入客数の減少および利益未達の実績要因として記載された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「衣料品・雑貨小売業界におきましては、夏の猛暑日を始めとした気候変動の影響に加え、消費者物価の上昇等から消費に対して慎重な状況が継続していることから、経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」
夏の猛暑日を含む気候変動が、物価上昇とともに消費の慎重化および厳しい経営環境の要因として実際に記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「上記施策の結果により、ブランド毎に客単価は向上、また値引き率の抑制により売上総利益率は改善したものの全体としては異常気象及び物価上昇による低調な消費マインドの影響による客数減少をカバーするには至らず、売上高は前期を下回る結果となりました。」
異常気象が物価上昇・低調な消費マインドとともに客数減少及び売上高前年割れの要因として実際に表れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、商品展開につきましては、気温上昇の早期化に対応すべく商品構成の見直しを行いました。特に、4月中旬以降は半袖商材の投入に注力して、売上拡大を目指しました。」
気温上昇の早期化を商品構成見直しの要因として認識し、半袖商材の早期投入で対応している。天候による売上変動リスク自体は継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかし、冷夏暖冬など天候不順、台風などの予測できない気象状況により、本来大きな売上を見込んでいる時期の業績が伸び悩む場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
商品投入サイクル短縮による対応を示しつつ、天候不順・台風による売上変動リスクを継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「消費税増税・暖冬・新型コロナウィルス感染症などが小売業界に与えた影響は想定以上に大きく、第３四半期以降の売上高は当初計画を下回って推移し」
極度の暖冬による冬物販売の低迷が、当初計画を下回る売上高の要因として実際に発生したと説明されている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「既存店ベースで売上高は前年を上回ることはできましたが、残暑・台風など天候不順の影響もあり、当第3四半期累計期間の売上高は当初計画を下回る結果となりました。」
残暑・台風などの天候不順が実際に売上高へ影響し、当初計画未達の要因として説明されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「商品の投入サイクルを短縮するなどの対応を行っております。しかし、冷夏暖冬など天候不順、台風などの予測できない気象状況により、本来大きな売上を見込んでいる時期の業績が伸び悩む場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
投入サイクル短縮による対応を示しつつ、天候不順・台風による売上変動リスクを継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「記録的猛暑、集中豪雨、度重なる地震発生などの自然災害によるダメージの影響等により、景気の先行きは不透明な状況となっております。」
天候不順・気象状況のリスクについて、記録的猛暑、集中豪雨、度重なる地震など具体的な自然災害要因とその影響が記載されている。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社が取扱う衣料品や雑貨などのファッション商品は、気象状況により売上が変動しやすいため、商品の投入サイクルを短縮するなどの対応を行っております。しかし、冷夏暖冬など天候不順、台風などの予測できない気象状況により、本来大きな売上を見込んでいる時期の業績が伸び悩む場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候リスク自体は継続するが、商品の投入サイクル短縮を対応策として明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「冷夏暖冬など天候不順、台風などの予測できない気象状況により、本来大きな売上を見込んでいる時期の業績が伸び悩む場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候不順や台風などにより、販売時期の売上が伸び悩むリスクが初めて独立項目として記載されている。