ロープライス志向対応に伴う荒利率低下
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
スターシーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「売上高 2,511,276 15,534,680 売上原価 1,246,775 14,026,423 売上総利益 1,264,500 1,508,256」
開示数値から算出される売上総利益率は前年中間期の約50.4％から約9.7％へ大幅に低下している。売上構成の変化を伴う粗利率低下がさらに進んでいる。 - FY2026悪化有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、33.63％となりました。」
連結売上総利益率は前連結会計年度の54.03％から33.63％へ大きく低下した。新規事業を含む売上構成の変化を伴う粗利率低下が示されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上高 2,379,453 2,511,276 売上原価 985,946 1,246,775 売上総利益 1,393,507 1,264,500」
売上高が増加する一方、売上総利益は減少し、開示数値から算出される売上総利益率は前年中間期の約58.6％から約50.4％へ低下している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、54.03％となりました。」
連結売上総利益率は前連結会計年度の57.49％から54.03％へ低下した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上高 2,863,296 2,379,453 売上原価 1,205,160 985,946 売上総利益 1,658,136 1,393,507」
開示数値から算出される売上総利益率は前年同期の約57.9％から約58.6％へ上昇しており、売上高が減少する中で粗利率は改善している。 - FY2025-Q1粗利率小幅低下有価証券報告書
「売上高 1,501,767 1,262,335 売上原価 612,210 517,735 売上総利益 889,556 744,599」
開示数値から算出される売上総利益率は前年同期の約59.2％から当期の約59.0％へ小幅に低下している。 - FY2024対処有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、57.49％となりました。」
連結ベースの売上総利益率は前連結会計年度の55.86％から57.49％へ上昇し、粗利率が改善している。 - FY2024-Q3粗利率小幅低下有価証券報告書
「売上高 4,709,344 4,249,278 売上原価 1,981,270 1,799,678 売上総利益 2,728,074 2,449,599」
開示数値から算出される売上総利益率は前年同期の約57.9％から当期の約57.6％へ小幅に低下している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高 1,547,710 1,501,767 売上原価 665,713 612,210 売上総利益 881,997 889,556」
前年同期比で売上高が減少する一方、売上総利益は881,997千円から889,556千円へ増加し、開示数値から算出した売上総利益率も約57.0％から約59.2％へ上昇している。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、56.15％となりました。」
連結ベースの売上総利益率は前連結会計年度の55.86％から56.15％へ上昇している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「売上高 4,709,344 売上原価 1,981,270 売上総利益 2,728,074」
連結ベースの累計売上総利益率は数値上およそ57.9％となり、前年同期のおよそ55.3％から上昇している。連結ベースで粗利率の改善が示されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「売上高 1,547,710 売上原価 665,713 売上総利益 881,997」
収益認識会計基準の適用後かつチチカカを含む連結ベースで、売上高・売上原価・売上総利益が開示され、従来の単体・旧会計基準による粗利率推移から開示範囲が変化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、55.86％となりました。」
連結初年度の通期開示で、連結ベースの売上総利益率55.86％が示された。従来の提出会社単体ベースの粗利率推移から開示単位が変わっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高 3,085,967 売上原価 1,380,007 売上総利益 1,705,960」
連結ベースで売上高30億8,596万7千円、売上原価13億8,000万7千円、売上総利益17億596万円が開示されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上高 1,973,505 売上原価 898,501 売上総利益 1,075,004」
連結ベースの売上高・売上原価・売上総利益が継続して開示されている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「売上高 975,603 売上原価 456,332 売上総利益 519,271」
連結ベースで売上高975,603千円、売上原価456,332千円、売上総利益519,271千円が開示された。連結財務諸表の作成開始により、従来の単体ベースの粗利率推移とは比較範囲が変わっている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、前期と比べて0.6ポイント減の45.8％となりました。」
売上総利益率は前期の46.4％から45.8％へ0.6ポイント低下し、前年からの改善後に再び悪化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「売上高 1,970,679 売上原価 1,063,241 売上総利益 907,437」
第3四半期累計期間の売上総利益は907,437千円で、前年同期の1,261,728千円から減少している。売上総利益率も前年同期を下回る水準となっている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「売上高 1,151,478 売上原価 626,169 売上総利益 525,309」
売上総利益は525,309千円となり、前年同期の売上高1,854,464千円・売上総利益860,353千円から、売上総利益率も低下している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「売上高 364,097 売上原価 210,667 売上総利益 153,430」
第1四半期の売上総利益は153,430千円となり、売上高364,097千円に対して売上総利益率は前期第1四半期の水準から低下している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、前期と比べて0.5ポイント悪化の46.4%となりました。」
在庫適正化等により改善していた売上総利益率が、前期の46.9％から46.4％へ0.5ポイント悪化した。 - FY2019対処有価証券報告書
「売上利益率につきましては、在庫の適正化等により、前期と比べて1.1ポイント改善の46.9%となりました。」
在庫適正化等により、売上総利益率は前年から1.1ポイント改善し46.9％となった。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、季節商品の売り切りと、適時適量の商品投入を行った結果、売上総利益率は、前年を1.2ポイント上回る45.8％となりました。」
季節商品の売り切りと適時適量投入により、売上総利益率は前年割れから転じ、前年を1.2ポイント上回った。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「また、シーズンごとの商品入れ替えをスムーズに進めるため、季節商品の売り切りと、適時適量の商品投入を行った結果、売上総利益率は、前年を0.6ポイント上回る46.4％となりました。」
季節商品の売り切りと適時適量投入により、売上総利益率は前年を0.6ポイント上回った。前年超過幅は前四半期の2.0ポイントから縮小したが、前年割れは回避している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「また、適時適量の商品投入の徹底、及び、値下げ販売のコントロール強化を図ったことにより、売上総利益率は前年を2.0ポイント上回る47.8％となりました。」
適時適量投入と値下げ販売のコントロール強化により、売上総利益率は前年を2.0ポイント上回り、粗利率低下の状態がさらに改善した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「また、適時適量の商品投入の徹底、及び、値下げ販売の抑制を図ったことにより、売上総利益率は前年を1.2ポイント上回る48.5％となりました。」
適時適量の商品投入と値下げ販売の抑制により、売上総利益率は前年を1.2ポイント上回る48.5％となり、従来の粗利率低下傾向に改善が記載されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、売上総利益率につきましては、継続するロープライス志向への対応や、退店に伴う在庫処分を進めたこともあり、前年を4.0ポイント下回る44.6％となりました。」
ロープライス志向への対応に加え、退店に伴う在庫処分が要因として示され、売上総利益率は前年を4.0ポイント下回る44.6％となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「また、売上総利益につきましては、不動向商品の処分を進めたこと、及び、不採算店舗の撤退に伴う在庫整理などの要因により、売上総利益率は前年を3.4ポイント下回る45.8％となりました。」
売上総利益率は45.8％で、前年割れ幅は前四半期の3.3ポイントから3.4ポイントへ拡大した。不動向商品の処分や退店に伴う在庫整理が要因として追加的に説明されている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「また、売上総利益率につきましては、前年を3.3ポイント下回る45.8％となりました。」
荒利率の前年割れ幅が前四半期の2.1ポイントから3.3ポイントへ拡大し、45.8％となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「荒利率につきましては、強まる消費者のロープライス志向への対応などにより、前年を2.1ポイント下回る47.3％となりました。」
消費者の低価格志向への対応と、荒利率の前年からの低下が関連づけて記載されている。