店舗の減損リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
ジェーソンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失324,983千円を計上しております。」
店舗21店舗に加え、サンモールののれん・一部有形固定資産等について、合計324,983千円の減損損失を計上した。店舗減損リスクが大幅な損失として発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失32,889千円を計上しております。」
9店舗について32,889千円の減損損失を計上し、店舗減損リスクが当年度も実際の会計上の損失として発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失23,812千円を計上しております。」
8店舗について23,812千円の減損損失を計上し、店舗の減損リスクが当年度も会計上の損失として発生している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 4,369 -」
前年同期には4,369千円の減損損失が計上されていたが、当第3四半期連結累計期間には計上されていない。店舗減損リスク自体の消滅は記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「減損損失 4,369 -」
前年同期には4,369千円の減損損失が計上されていたが、当第1四半期連結累計期間には計上されていない。店舗減損リスク自体の消滅は記載されていない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失22,388千円を計上しております。」
東京都、千葉県、群馬県の6店舗について22,388千円の減損損失を計上し、店舗減損リスクが当年度も会計上の損失として発生している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 - 4,369」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は4,369千円で、前第1四半期以降の累計額から追加的な増加は示されていない。店舗減損リスクは引き続き会計上の損失として現れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 - 4,369」
当第2四半期連結累計期間に4,369千円の減損損失を計上している。前四半期からの累計額の追加的な増加は示されていないが、店舗減損リスクは引き続き会計上の損失として現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 4,369」
当第1四半期連結累計期間に4,369千円の減損損失を計上し、店舗の減損リスクが当期も会計上の損失として発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失17,076千円を計上しております。」
茨城県・埼玉県の3店舗について合計17,076千円の減損損失を計上し、店舗減損リスクが当年度も実際の損失として発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「上記１店舗（茨城県）については、閉店を決定したことから、帳簿価額を回収可能額まで減額し、減損損失（5,836千円）として特別損失に計上いたしました。」
茨城県の1店舗について5,836千円の減損損失を計上し、店舗減損リスクが当年度も実際の損失として発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 5,836」
当第2四半期連結累計期間に5,836千円の減損損失を計上しており、店舗の減損リスクが当期も会計上の損失として発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「上記２店舗（茨城県、埼玉県）については、営業損益が悪化し、短期的な業績回復が見込まれないこと等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（16,566千円）として特別損失に計上いたしました。」
茨城県・埼玉県の2店舗について16,566千円の減損損失を計上し、店舗減損リスクが当年度も会計上の損失として発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「上記６店舗（茨城県、東京都、埼玉県、千葉県）については、営業損益が悪化し、短期的な業績回復が見込まれないこと等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（19,436千円）として特別損失に計上いたしました。」
6店舗について19,436千円の減損損失を計上し、店舗の減損リスクが当年度も実際の会計上の損失として発生している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 24,327 －」
前年同期に24,327千円計上された減損損失が、当第3四半期連結累計期間には計上されていない。店舗の減損リスク自体について重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 9,144 －」
前年同期に9,144千円計上されていた減損損失が当第2四半期連結累計期間には計上されていない。店舗の減損リスク自体については、当四半期報告書上、重要な変更は示されていない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失43,840千円を計上しております。」
7店舗について合計43,840千円の減損損失を計上しており、店舗の減損リスクが当年度も会計上の損失として発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 24,327」
当第3四半期連結累計期間に減損損失24,327千円を計上しており、店舗の減損リスクが引き続き会計上の損失として実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 9,144」
当第2四半期連結累計期間に減損損失9,144千円を計上し、店舗の減損リスクが会計上の損失として実際に発生したことを開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する固定資産を使用している店舗の営業損益に悪化が見られ、短期的にその状況の回復が見込まれない場合、もしくは土地等の時価が著しく下落した場合において、当該固定資産について減損会計を適用し、経営成績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
店舗の収益悪化や土地価格下落に伴う固定資産減損のリスクを継続して記載している。当連結会計年度の減損損失計上はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「上記については閉店を決定したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（2,581千円）として特別損失に計上いたしました。」
閉店決定に伴い、当連結会計年度に1店舗で2,581千円の減損損失を計上しており、リスクが実際の会計処理として現れている。