価格競争・滞留在庫処分による粗利益低下
FY2019-Q2に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「消費者の節約志向に伴う競合他社との価格競争による粗利益の低下により前年同四半期比で減収減益となりました。」
消費者の節約志向を背景とする競合他社との価格競争と粗利益低下が、引き続きインターネット通販事業の減収減益要因として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、インターネット（主に検索連動型）等の広告宣伝費や外部サイトの売上増加に伴う支払手数料の増加、競合他社との価格競争に伴う粗利益の低下により前年同四半期比で増収減益となりました。」
競合他社との価格競争による粗利益低下と、外部サイト関連費用の増加が、引き続きインターネット通販事業の減益要因となっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面については、インターネット（主に検索連動型）等の広告宣伝費や外部サイトの売上増加に伴う支払手数料の増加、競合他社との価格競争に伴う粗利益の低下により前年同四半期比で増収減益となりました。」
外部サイト関連費用と競合他社との価格競争による粗利益低下が、引き続きインターネット通販事業の減益要因となっている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面については、インターネット（主に検索連動型）等の広告宣伝費や外部サイトの売上高増加に伴う支払手数料の増加、競合他社との価格競争に伴う粗利益の低下により前年同四半期比で増収減益となりました。」
外部サイト関連費用と競合他社との価格競争による粗利益低下が、引き続きインターネット通販事業の減益要因となっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「2021年５月以降、外部サイトのポイント等の販促施策強化に伴う広告宣伝費の増加や市場環境の変動から競合他社との価格競争が激しくなり粗利益が低下した」
価格競争が再び激しくなり、広告宣伝費の増加と粗利益低下が実際のインターネット通販事業の減益として現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「各サイト及び商品ごとのきめ細かい価格の見直しによる粗利率の改善や固定費の削減により、営業利益は前年同期から大きく改善しました。」
価格競争等で圧迫されていたインターネット通販事業の利益面について、価格見直しと固定費削減による改善を記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「利益面に関しましては、売上高増加に伴う変動費の増加があったものの、各サイト及び商品ごとのきめ細かい価格の見直しによる粗利率の改善や固定費の削減により、営業利益は前年同四半期から大きく改善しました。」
価格見直しによる粗利率改善と固定費削減により、価格競争等で圧迫されていた利益面が改善したと記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「各サイト及び商品ごとのきめ細かい価格の見直しによる粗利率の改善や固定費の削減により、営業利益は前年同四半期から改善しました。」
インターネット通販事業では、価格見直しによる粗利率改善が記載され、価格競争等で低下していた利益面に改善が生じている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上高に関しましては、会員向け新ビジネスプランは好調を維持しましたが、卸販売先の店舗展開等の影響もあり想定より売上高の伸びが少なかったため、全体として前年同期を下回りました。又、利益面に関しましては、売上高減少及び卸販売先の価格競争により、前年を下回る結果となりました。」
卸販売先の価格競争が、ビューティー＆ヘルスケア事業の売上高・利益の前年割れとして通期で実際に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「競合他社との価格競争に伴う更なる対策費用の発生や追加の滞留在庫処分に伴う粗利益の低下が影響したことにより、営業利益では前年同期を大幅に下回りました。」
価格競争対応費用と滞留在庫処分による粗利益低下が、通期の営業利益低下要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「競合他社との価格競争に伴う更なる対策費用の発生や追加の滞留在庫処分に伴う粗利益の低下により、営業利益では前年同四半期を大幅に下回りました。」
価格競争への対策費用と滞留在庫処分が前回に続いて発生し、さらに追加費用・追加処分による粗利益低下として営業損失に結びついている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「競合他社との価格競争に伴う対策費用の発生や滞留在庫の処分に伴う粗利益の低下により、営業利益では前年同四半期を大きく下回りました。」
競合他社との価格競争対応費用と滞留在庫処分による粗利益低下が、営業利益の前年同期比減少として実際に発生したと記載している。