宅配・デリバリー・テイクアウト等による新たな食ブランド展開
FY2021-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「販売事業では、販売機能を有し一定の知名度があるブランドの強化をする一方で、既存の来店型外食事業は縮小し、デリバリー・テイクアウト複合型事業モデルの推進やオンライン販売やクラウドキッチンの整備と構築などにより、商品開発と生産機能を有する販売事業への再編を進めてまいります。」
デリバリー、テイクアウト、オンライン販売及びクラウドキッチンを組み合わせた販売モデルへの転換方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「販売事業では、販売機能を有し一定の知名度があるブランドの強化をする一方で、既存の来店型外食事業は縮小し、デリバリー・テイクアウト複合型事業モデルの推進やオンライン販売やクラウドキッチンの整備と構築などにより、商品開発と生産機能を有する販売事業への再編を進めてまいります。」
デリバリー、テイクアウト、オンライン販売及びクラウドキッチンを組み合わせた販売モデルへの転換方針を継続している。 - FY2022-Q2デリバリー・テイクアウト複合型店舗導入比率を80.4%と更新有価証券報告書
「また、国内の直営店舗におけるデリバリー・テイクアウト等複合型店舗導入比率は80.4%となりました。」
国内直営店舗におけるデリバリー・テイクアウト等複合型店舗の導入比率を80.4%として開示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内の直営店舗におけるデリバリー・テイクアウト複合型店舗は86.5%となりました。」
デリバリー・テイクアウト複合型店舗の比率が国内直営店舗の86.5%まで拡大した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「販売事業においては、外食店舗を拠点としたクラウドキッチン型のデリバリー及びテイクアウトサービスの導入を進めており、直営店舗におけるデリバリー導入店舗数は2021年3月末現在48店舗(営業中の直営店舗に対して35.8%)まで拡充しております。今後は直営店舗のみならず、全国のフランチャイズ店舗に広く展開をしてまいります。」
デリバリー・テイクアウト施策を、直営店での導入拡大から全国のフランチャイズ店舗を含む多様な販売手法・D2C型事業モデルへ位置付け直している。導入店舗数は2021年3月末で48店舗、営業中直営店の35.8%となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「具体的には、販売事業において外食店舗を拠点としたクラウドキッチン型のデリバリー及びテイクアウトサービス導入を進めており、直営店舗におけるデリバリー導入店舗数は2020年12月末現在54店舗(直営店舗に対して27%)まで増加しております。今後は当社グループの直営店舗のみならず、全国のフランチャイズ店舗に広く展開をしてまいります。」
デリバリー導入店舗数が2020年9月末の48店舗から12月末の54店舗へ増加し、直営店舗の27%に達した。フランチャイズ店舗への全国展開方針も示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「具体的には、外食店舗を拠点としたクラウドキッチン型のデリバリー及びテイクアウトサービスを導入しており、直営店舗におけるデリバリー導入店舗数は2020年9月30日現在48店舗まで増加しております。今後は当社グループの直営店舗のみならず、全国のフランチャイズ店舗に広く展開をしてまいります。」
クラウドキッチン型デリバリーの導入店舗が2020年9月30日時点で48店舗に増加し、今後は全国のフランチャイズ店舗への展開方針を示した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「具体的には、乳業会社が構築している宅配網の活用や外食店舗を拠点とした自社物流によるデリバリーサービス、テイクアウトサービス、オンラインを活用した販売に加え、クラウドキッチンの展開を推進しております。販売事業においては、直営店舗を中心にテイクアウトサービスやデリバリーサービスの導入を進めており、直営店舗におけるデリバリー導入店舗数は2020年6月30日現在、35店舗まで増加しております。」
宅配網、自社物流、デリバリー、テイクアウト、オンライン販売及びクラウドキッチンを新たなブランド・収益基盤の具体的手段として示し、デリバリー導入店は35店舗となった。