四方よしを軸としたサステイナビリティ経営
FY2023-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- 2026-08-12再掲決算
「サステイナビリティ経営の推進等に継続して取り組み」
サステイナビリティ経営を継続的な取組みとして再掲している。 - FY2026前進有価証券報告書
「「環境」においては、2025年度に6ブランド9店舗がエコマーク認定を取得しました。エネルギー(水光熱)についても、お客様1名あたりの使用量を前年より引き下げる取り組みを進めてまいります。「食材」においては、サステイナブル食材・飲料の活用及び食品ロス問題への取り組みを進めてまいります。「人財」においては、Great Place To WorkⓇ Institute Japanが実施する「働きがい認定企業」に認定されました。」
サステイナビリティの3テーマについて、環境では6ブランド9店舗のエコマーク認定、人財では「働きがい認定企業」認定という具体的実績を開示し、エネルギー使用量削減、持続可能な食材・食品ロス対応を進めている。 - 2026-06-04前進株主総会
「2025年度結果 環境 エコマーク取得目標3ブランドに対し、6ブランド9店舗で取得しました! 1 サステイナブル食材・飲料の活用、10アイテム達成の目標に対し、 13アイテム達成しました! 食材 2 生ごみのリサイクル率60%以上の目標に対し、 リサイクル率74.6%を達成しました!」
環境・食材分野について、2025年度の具体的な目標超過実績を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2024年度は「ホスピタリティマインドの醸成」をテーマとして掲げ、5つのフィロソフィーである「ホスピタリティ」「本物志向」「チャレンジスピリッツ」「グローバル」「サステイナビリティ」を念頭に置きながら、様々な施策に取り組んでまいります。」
サステイナビリティを5つのフィロソフィーの一つとして位置付け、2024年度の施策に組み込む方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年からはテーマごとに目標を定めて、具体的なアクションへと移行してまいります。まず、「人財」については、①でも記載のとおり、人財の定着率を目標に取り組みを進めてまいります。次に「環境」については「エネルギー(水光熱)」に焦点を絞り、各店舗で無駄のない使用をすることを目標としてまいります。最後に「食材」については、食材の安全確保・調達及び食品ロス問題への取り組みを進めてまいります。」
「人財」「環境」「食材」の3テーマについて、学習・現状把握中心の活動から、定着率、エネルギーの無駄のない使用、食材の安全確保・調達・食品ロスへの具体的な目標・アクションへ移行した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年3月に外食事業参入50周年を迎えたことを機に、「サステイナビリティ経営」へ取り組むことといたしました。近江商人の「売り手よし」「買い手よし」「世間よし」の「三方よし」に、次の世代により良いバトンを渡していくための「未来よし」を加えた「四方よし」の考え方のもと、当社グループの強みを活かした事業そのものが社会課題や環境課題の解決・改善となり、更なる成長へ繋がることを目指してまいります。」
「四方よし」を軸に、事業そのものによる社会課題・環境課題の解決と成長の両立を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年3月に外食事業参入50周年を迎えたことを機に、「サステイナビリティ経営」へ取り組むことといたしました。近江商人の「売り手よし」「買い手よし」「世間よし」の「三方よし」に、次の世代により良いバトンを渡していくための「未来よし」を加えた「四方よし」の考え方のもと、当社グループの強みを活かした事業そのものが社会課題や環境課題の解決・改善となり、更なる成長へ繋がることを目指してまいります。」
「四方よし」を軸に、事業そのものによる社会課題・環境課題の解決と成長の両立を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、2022年3月に外食事業参入50周年を迎えたことを機に、「サステイナビリティ経営」へ取り組むことといたしました。近江商人の「売り手よし」「買い手よし」「世間よし」の「三方よし」に、次の世代により良いバトンを渡していくための「未来よし」を加えた「四方よし」の考え方のもと、当社グループの強みを活かした事業そのものが社会課題や環境課題の解決・改善となり、更なる成長へ繋がることを目指してまいります。」
外食事業参入50周年を契機に、三方よしへ未来よしを加えた「四方よし」を軸としてサステイナビリティ経営に取り組む方針を初めて明示している。事業そのものによる社会課題・環境課題の解決と成長の両立を目指している。