サービス販売事業の増収増益
FY2017-Q2に初出。32回の記載のうち9回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-12。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026増収率上昇を伴う増収継続有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が26.6％増、文具・雑貨・食品部門が15.4％増、駿河屋部門が80.7％増、ＴＶゲーム部門が2.8％増、新規事業部門が8.9％増、サービス販売部門が10.4％増となりました。」
サービス販売部門は10.4％増となり、前期の5.5％増から増収率が上昇した。トレカ、駿河屋、文具・雑貨・食品、新規事業など複数部門の増収も示されている。 - FY2026-H1増収率上昇を伴う増収継続有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が16.5％増、文具・雑貨・食品部門が2.7％増、新規事業部門が47.3％増、サービス販売部門が12.0％増となりました。」
サービス販売部門は前年同期比12.0％増となり、前期の5.5％増から増収率が上昇した。 - FY2025増収率上昇を伴う増収継続有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が10.7％増、新規事業部門が26.7％増、サービス販売部門が5.5％増となりました。」
サービス販売部門は前年同期比5.5％増となり、前中間期の3.8％増から増収率が上昇した。 - FY2025-H1増収継続・増収率低下有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が10.1％増、新規事業部門が33.1％増、サービス販売部門が3.8％増となりました。」
サービス販売部門は前年同期比3.8％増と増収を継続したが、前期通期の8.4％増から増収率は低下している。 - FY2024増収継続・増収率低下有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が91.4％増、新規事業部門が112.6％増、サービス販売部門が8.4％増となりました。」
サービス販売部門は増収を継続したが、前期第3四半期の9.2％増から通期では8.4％増となり、増収率は低下した。 - FY2024-Q3サービス販売部門の増収率上昇有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が100.4％増、新規事業部門が137.7％増、サービス販売部門が9.2％増となりました。」
サービス販売部門は前年同期比9.2％増となり、前四半期の8.5％増から増収率が上昇している。 - FY2024-Q2サービス販売部門の増収率上昇有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が131.0％増、新規事業部門が184.1％増、サービス販売部門が8.5％増となりました。」
サービス販売部門は前年同期比8.5％増となり、前期第1四半期の5.7％増から増収率が上昇している。 - FY2024-Q1サービス販売部門の増収率上昇有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が171.3％増、ＴＶゲーム部門が4.3％増、新規事業部門が184.2％増、サービス販売部門が5.7％増となりました。」
サービス販売部門は前年同期比5.7％増となり、前期第1四半期の0.7％減から増収へ転じた。 - FY2023サービス販売部門の増収率上昇有価証券報告書
「増収部門としては、ＴＶゲーム部門が64.5％増、新規事業部門が70.5％増、サービス販売部門が4.6％増となりました。」
サービス販売部門は、前期の4.3％減から4.6％増へ転じ、増収となった。 - FY2023-Q3サービス販売部門の増収率上昇有価証券報告書
「増収部門としては、ＴＶゲーム部門が63.4％増、新規事業部門が43.7％増、サービス販売部門が2.0％増となりました。」
サービス販売部門は前年同期比0.2％増だった前四半期から2.0％増へ増収率が上昇し、増収が継続している。 - FY2023-Q2サービス販売部門が減収から微増へ転換有価証券報告書
「増収部門としては、ＴＶゲーム部門が57.3％増、新規事業部門が9.8％増、サービス販売部門が0.2％増となりました。」
サービス販売部門は、前四半期の前年同期比0.7％減から0.2％増へ転じ、微増となった。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「減収部門としては、書店部門が14.6％減、文具・雑貨・食品部門が9.0％減、セルＡＶ部門が13.9％減、古本部門が7.6％減、レンタル部門が10.8％減、サービス販売部門が0.7％減となるなど、大変厳しい状況となりました。」
サービス販売部門は前年同期比0.7％減となり、従来の増収基調から減収を示す状態が継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「減収部門としては、書店部門が10.9％減、文具・雑貨・食品部門が9.1％減、セルＡＶ部門が13.1％減、レンタル部門が16.9％減、古本部門が3.3％減、サービス販売部門が4.3％減など、前期の巣ごもり需要の反動などから、大変厳しい状況となりました。」
サービス販売事業は、従来の増収基調から減収へ転じ、単一セグメント下の部門別業績情報として厳しい状況が示されている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「減収部門としては、書店部門が9.8％減、文具・雑貨・食品部門が9.6％減、セルＡＶ部門が15.2％減、古本部門が4.0％減、レンタル部門が18.6％減、サービス販売部門が2.4％減となるなど、前期の巣ごもり需要の反動などから、大変厳しい状況となりました。」
単一セグメントの開示のもと、サービス販売部門は前年同期比2.4％減となり、前期までの増収傾向から減収を示す状態が続いている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「減収部門としては、書店部門が7.7％減、文具・雑貨・食品部門が8.7％減、セルＡＶ部門が16.1％減、古本部門が5.3％減、レンタル部門が21.5％減、サービス販売部門が0.3％減となるなど、前期の巣ごもり需要の反動などから、大変厳しい状況となりました。」
単一セグメントの開示のもと、サービス販売部門は前年同期比0.3％減となり、従来の増収増益傾向から減収を示す形へ変化している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「増収部門としては、セルＡＶ部門が6.0％増、新規事業部門が47.2％増、サービス販売部門が3.7％増となりました。」
単一セグメントの下でサービス販売部門が前年同期比3.7％増となった。従来の独立したサービス販売事業のセグメント業績から、収益分解情報上の部門業績として示されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「個人顧客事業」、「サービス販売事業」の２区分から店舗を事業の中心とする「小売サービス事業」の単一セグメントに変更しております。」
サービス販売事業の増収増益を独立したセグメントとして示す形から、店舗を中心とする小売サービス事業の単一セグメントに統合する開示へ変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、２億23百万円（同16.6％増）となり、セグメントの営業利益は１億56百万円（同13.6％増）となりました。」
サービス販売事業は、売上高・セグメント営業利益とも前年同期を上回る増収増益が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、１億49百万円（前年同四半期比14.4％増）となり、セグメントの営業利益は１億５百万円（同10.9％増）となりました。」
サービス販売事業は、売上高・セグメント営業利益とも前年同期を上回る増収増益が続いている。 - FY2020-Q1増収増益へ転換有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、71百万円（前年同四半期比11.9％増）となり、セグメントの営業利益は50百万円（同9.9％増）となりました。」
サービス販売事業は、前期の通期での増収減益および直前四半期の増収減益から、売上高11.9％増、セグメント営業利益9.9％増の増収増益へ転換した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、２億59百万円（同0.6％増）となり、セグメントの営業利益は１億86百万円（同4.3％減）となりました。」
サービス販売事業は、売上高が0.6％増となる一方、セグメント営業利益は4.3％減となり、増収減益の状態が通期でも示されている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、１億31百万円（前年同四半期比0.6％減）となり、セグメントの営業利益は95百万円（同5.7％減）となりました。」
サービス販売事業は、前四半期の増収減益から、当四半期では売上高・セグメント営業利益とも前年同期を下回る減収減益へ変化した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、64百万円（同1.9％増）となり、セグメントの営業利益は46百万円（同4.5％減）となりました。」
サービス販売事業は売上高が前年同期比1.9％増となった一方、セグメント営業利益は4.5％減となり、従来の増収増益から増収減益へ構成が変化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、２億58百万円（同13.5％増）となり、セグメントの営業利益は１億94百万円（同15.3％増）となりました。」
サービス販売事業は通期でも売上高・セグメント営業利益とも前年を上回る増収増益となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、１億94百万円（同15.0％増）となり、セグメントの営業利益は１億47百万円（同17.9％増）となりました。」
サービス販売事業は、売上高・セグメント営業利益とも前年同期を上回る増収増益が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、１億31百万円（同15.0％増）となり、セグメントの営業利益は１億円（同17.9％増）となりました。」
サービス販売事業は、売上高・セグメント営業利益とも前年同期を上回る増収増益が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入、自動販売機収入、受取手数料、保険代理業収入などによるサービス販売事業の売上高は、63百万円（同13.7％増）となり、セグメントの営業利益は48百万円（同17.8％増）となりました。」
サービス販売事業は、売上高・セグメント営業利益とも前年同期を上回り、増収増益が続いている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「サービス販売事業の売上高は、２億27百万円（同16.3％増）となり、セグメントの営業利益は１億68百万円（同8.9％増）となりました。」
サービス販売事業では通期でも売上高・セグメント営業利益が前年同期を上回り、増収増益が確認されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「サービス販売事業の売上高は、１億68百万円（同15.0％増）となり、セグメントの営業利益は１億24百万円（同6.3％増）となりました。」
サービス販売事業では、売上高とセグメント営業利益がともに前年同期を上回る増収増益が続いている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「サービス販売事業の売上高は、１億14百万円（同16.3％増）となり、セグメントの営業利益は85百万円（同8.4％増）となりました。」
サービス販売事業で売上高とセグメント営業利益がともに前年同期を上回った実績を記録する。