新規事業への投資回収遅延・利益未達リスク
FY2018に初出。9回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2024。
三洋堂ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。35社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「既に８店舗にフィットネス事業を導入し、中古ホビー事業とビュッフェ事業にも参入しておりますが、新規事業導入の投資回収には数年の期間を要するのが一般的であり、想定した利益水準への到達が計画より遅れた場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
投資回収遅延リスクの対象として、フィットネス8店舗に加え、中古ホビー事業・ビュッフェ事業が引き続き明示されている。前回の9店舗からフィットネス導入店舗数の記載は8店舗へ変化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「既に９店舗にフィットネス事業を導入し、中古ホビー事業とビュッフェ事業にも参入しておりますが、新規事業導入の投資回収には数年の期間を要するのが一般的であり、想定した利益水準への到達が計画より遅れた場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
投資回収遅延リスクの対象が、フィットネス事業に加えて中古ホビー事業・ビュッフェ事業にも広がっている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、新規事業が軌道に乗るまでには数年を要すると考えていることや、事業が想定した収益を獲得できない場合は、投資回収の遅れによるキャッシュ・フローの悪化や減損損失が発生するなど、当社グループの業績に影響を与えます。」
新規事業の投資回収に数年を要し、想定収益未達時にはキャッシュ・フロー悪化や減損損失につながるリスクが引き続き示されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「増収部門としては、セルＡＶ部門が6.0％増、新規事業部門が47.2％増、サービス販売部門が3.7％増となりました。」
新規事業部門は前年同期比47.2％増となり、前期に発生したフィットネス店舗の営業自粛等による減収から回復している。 - FY2021-Q3新規事業部門の減収率縮小有価証券報告書
「減収部門としては、セルＡＶ部門が13.5％減、レンタル部門が8.8％減、新規事業部門は新型コロナウイルス感染症の影響によりフィットネス店舗の営業自粛とそれに伴う会員数の減少の影響から、41.6％の減少となりました。」
フィットネス事業を含む新規事業部門の収益未達は継続しているが、前年同期比の減収率は46.0％から41.6％へ縮小している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新規事業部門は新型コロナウイルス感染症の影響によりフィットネス店舗の営業自粛とそれに伴う会員数の減少の影響から、46.0％の減少となりました。」
フィットネス店舗の営業自粛と会員数減少により、新規事業部門の収益未達が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新規事業部門は新型コロナウイルス感染症の影響によりフィットネス店舗の営業を自粛したことから、56.6％の減少となりました。」
新規事業の収益未達リスクについて、フィットネス店舗の営業自粛に伴う新規事業部門の減収が実績として示され、リスク要因が具体化している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、新規事業として2017年11月よりフィットネス事業に参入し、新たな収益構造の確立を目指しております。しかしながら、新規事業が軌道に乗るまでには数年を要すると考えておりますが、フィットネス事業が想定した収益を獲得できない場合は、投資回収の遅れによるキャッシュ・フローの悪化や減損損失の計上の可能性が発生するなど、当社グループの業績に影響を与えます。」
新規事業投資の回収遅延リスクが、フィットネス事業の収益未達、キャッシュ・フロー悪化、減損損失の可能性と結び付けて具体化されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「新規事業導入の投資回収には数年の期間を要するのが一般的であり、想定した利益水準への到達が計画より遅れた場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業の投資回収に数年を要し、想定利益への到達が遅れる場合の業績影響を、新たなリスクとして明示している。