雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない新たな収益構造の確立
FY2018に初出。31回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-12実績引用決算説明資料
「●売上高は、トレカ部門、文具・雑貨・食品部門、駿河屋部門などの売上が好調に推移したことなどにより、前年同期比 16.2％増の 44 億 77 百万円となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤ以外の収益源として位置付けられてきたトレカ、文具・雑貨・食品、駿河屋の売上好調が、全社増収の要因として実績で引用されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、３月に駿河屋及びトレカ館からなる四日市店（三重県四日市市）を開店する一方で２店舗を閉店したことから、当連結会計年度末時点での店舗数は、67店舗２校となりました。また、７月に中古ホビーを扱う駿河屋津白塚店（三重県津市）をオープンし、これらの出店により、駿河屋導入店舗は７店舗、トレカ館導入店舗は26店舗となりました。」
雑誌・DVD・CDに依存しない収益構造に向け、駿河屋導入店舗を7店舗、トレカ館導入店舗を26店舗へ拡大した。四日市店では両業態を組み合わせている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が16.5％増、文具・雑貨・食品部門が2.7％増、新規事業部門が47.3％増、サービス販売部門が12.0％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造を担う新規事業部門が前年同期比47.3％増となり、前期中間期の33.1％増から増収率が上昇した。トレカ部門やサービス販売部門も増収を続けている。 - FY2025成長事業の増収継続・増収率変動有価証券報告書
「当連結会計年度においては、４月に星川店（三重県桑名市）、５月に長浜店（滋賀県長浜市）、７月に近江八幡店（滋賀県近江八幡市）にデュエルスペースを備えた大型トレカショップ「トレカ館」をオープンした一方で１店舗を閉店したことから、トレカ館導入店舗は25店舗となりました。また、中古ホビーを扱う「駿河屋」は、11月に名古屋新開橋店（名古屋市瑞穂区）、３月に奈良大安寺店（奈良県奈良市）をオープンし、駿河屋導入店舗は５店舗となりました。」
雑誌・DVD・CDに依存しない収益源として、トレカ館を25店舗、駿河屋を5店舗へ拡大し、新規事業部門も26.7％増収となった。 - FY2025-H1成長部門の増収継続・増収率低下有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が10.1％増、新規事業部門が33.1％増、サービス販売部門が3.8％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益源を担うトレカ部門と新規事業部門は増収を継続したが、前期に比べて増収率は低下している。 - FY2024前進有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が91.4％増、新規事業部門が112.6％増、サービス販売部門が8.4％増となりました。」
雑誌・DVD・CDに依存しない収益構造に向け、トレカ部門が91.4％増、新規事業部門が112.6％増となり、新規収益源の売上貢献が通期で拡大した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が100.4％増、新規事業部門が137.7％増、サービス販売部門が9.2％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益源を担うトレカ部門と新規事業部門が、それぞれ前年同期比100.4％増、137.7％増となり、新たな収益源の売上貢献が継続して示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、業態転換の新規事業として、トレーディングカード事業や中古ホビー事業の導入を進めております。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造に向け、トレーディングカード事業や中古ホビー事業の導入を継続している。今四半期にはトレカ専門店、新たなゲーム・ホビー屋号、中古ホビー店舗などの展開が具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ部門が171.3％増、ＴＶゲーム部門が4.3％増、新規事業部門が184.2％増、サービス販売部門が5.7％増となりました。」
既存の書籍・DVD・CDに依存しない収益源として、トレカ部門が171.3％増、新規事業部門が184.2％増となり、新たな収益源の売上貢献が数値で示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「増収部門としては、ＴＶゲーム部門が64.5％増、新規事業部門が70.5％増、サービス販売部門が4.6％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造を担う新規事業部門が70.5％増となり、前期の7.8％増から増収率が上昇した。トレカ館、ビュッフェ、中古ホビーなどの導入が売上に寄与している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「増収部門としては、ＴＶゲーム部門が63.4％増、新規事業部門が43.7％増、サービス販売部門が2.0％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益源を担う新規事業部門は前年同期比43.7％増となり、前四半期の9.8％増から増収率が上昇した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「増収部門としては、ＴＶゲーム部門が57.3％増、新規事業部門が9.8％増、サービス販売部門が0.2％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益源を担う新規事業部門は前年同期比9.8％増となり、前四半期の4.0％増から増収率が上昇した。 - FY2023-Q1増収継続・増収率低下有価証券報告書
「増収部門としては、ＴＶゲーム部門が37.9％増、新規事業部門が4.0％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益源を担う新規事業部門は前年同期比4.0％増と増収を維持したが、前期の7.8％増や前年同期の47.2％増から増収率は低下している。 - FY2022増収継続・増収率低下有価証券報告書
「増収部門としては、トレカ館のオープンによってＴＶゲーム部門が14.9％増となり、新規事業部門は前年度のフィットネス店舗の営業自粛や会員数の減少の反動から7.8％の増加となりました。」
既存の書籍・DVD・CDに依存しない収益源として、トレカ館を含むTVゲーム部門と新規事業部門が増収となった。ただし新規事業部門の増収率は前期の10.3％から7.8％へ低下している。 - FY2022-Q3増収継続・増収率低下有価証券報告書
「増収部門としては、ＴＶゲーム部門が11.8％増、新規事業部門が10.3％増となりました。」
新規事業部門は前年同期比10.3％増と増収を継続したが、前回記載の21.0％増から増収率は低下している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「増収部門としては、ＴＶゲーム部門が2.6％増、新規事業部門が21.0％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造を担う新規事業部門が前年同期比21.0％増となり、増収が継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「増収部門としては、セルＡＶ部門が6.0％増、新規事業部門が47.2％増、サービス販売部門が3.7％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造を担う新規事業部門が前年同期比47.2％増となり、前期の減収から増収へ転じている。 - FY2021-Q3新規事業部門の減収率縮小有価証券報告書
「減収部門としては、セルＡＶ部門が13.5％減、レンタル部門が8.8％減、新規事業部門は新型コロナウイルス感染症の影響によりフィットネス店舗の営業自粛とそれに伴う会員数の減少の影響から、41.6％の減少となりました。」
新規事業部門はフィットネス店舗の営業自粛と会員数減少により減収が続く一方、減収率は前四半期の46.0％から41.6％へ縮小している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「減収部門としては、セルＡＶ部門が16.8％減、レンタル部門が4.3％減、新規事業部門は新型コロナウイルス感染症の影響によりフィットネス店舗の営業自粛とそれに伴う会員数の減少の影響から、46.0％の減少となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造を担う新規事業部門は、フィットネス店舗の営業自粛と会員数減少により前年同期比46.0％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「減収部門としては、セルＡＶ部門が37.7％減、新規事業部門は新型コロナウイルス感染症の影響によりフィットネス店舗の営業を自粛したことから、56.6％の減少となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造を担う新規事業部門が、フィットネス店舗の営業自粛により前年同期比56.6％減となり、従来の増収傾向から減収へ転じた。 - FY2020-Q3増収率低下を伴う増収継続有価証券報告書
「また、新規事業部門は、フィットネス事業が売上に貢献したことから60.0％増となりました。」
新規事業部門はフィットネス事業の貢献により前年同期比60.0％増となった。前年同期の83.0％増から増収率は低下したが、新規事業の売上貢献は継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また新規事業部門は、フィットネス事業が売上に貢献したことから、83.0％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造に向け、フィットネス事業の貢献により新規事業部門が前年同期比83.0％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また新規事業部門は、フィットネス事業が売上に貢献したことから、99.7％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造に向け、フィットネス事業の貢献により新規事業部門が前年同期比99.7％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「新規事業部門は、積極的な投資によりスポーツクラブアクトスWill_Gを７店舗開店するとともに、効率の悪い教室を再開発のタイミングで２校閉校したため、73.5％増となりました。」
雑誌・ＤＶＤ・ＣＤに依存しない収益構造に向け、フィットネス７店舗の開店等により新規事業部門の売上高が前年同期比73.5％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、新規事業部門は、前年度の11月に導入を開始したフィットネス事業が売上に貢献したことから、54.4％増となりました。」
雑誌・DVD・CDに依存しない収益構造に向け、フィットネス事業を含む新規事業部門の売上高が前年同期比54.4％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、新規事業部門は、教育事業が19.5％増と大きく伸長するとともに前年度の11月に開店したフィットネス事業が売上に貢献したことから、51.0％増となりました。」
教育事業が19.5％増、フィットネス事業を含む新規事業部門が51.0％増となり、雑誌・DVD・CDに依存しない収益構造に向けた新規事業の売上貢献が数値で示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「一方、中期的には雑誌やＤＶＤ・ＣＤなどに依存しない新たな収益構造の確立が必要であると認識しております。平成27年10月に教育事業に、平成29年11月にフィットネス事業に参入いたしました。今後も積極的に新規事業の導入、拡大を進めてまいります。」
既存の雑誌・ＤＶＤ・ＣＤ依存からの転換を中期的な課題として明示し、教育・フィットネス等の新規事業の導入・拡大を手段として示している。