ハイパー（3054）・施策再定義
人員の増強
FY2016-Q3に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2023。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成979社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1021社
ハイパーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1062件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、企業理念である「ユーザーニーズ実現企業」を具現化するため、人材を事業活動における重要な資源として、人材の育成と成長が最重要課題であると考え、その取り組みを全社で推進し、その責務を果たすための指針として、人材育成碁本方針を以下のとおり定めます。」
従来の特定分野の人員増強・育成から、人材を重要資源と位置付け、差別のない育成、定期研修、業界・職務知識および多様化に対応した育成を行う全社的な基本方針へ展開している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「今後の持続的かつ安定的な成長並びに戦略的投資の視点から、今後需要の拡大が見込まれるネットワークインフラ、セキュリティ、DX分野のエンジニアを中心とした人員の増強・育成、デジタル化や自動化などに関連したシステムへの投資など経費の増加もあり営業利益が大きく減少いたしました。」
従来の一般的な人員増強から、ネットワークインフラ、セキュリティ、DX分野のエンジニアを中心とする増強・育成へ対象領域が具体化されている。 - FY2021-Q3人員・求人関連費用の先行投資として再言及有価証券報告書
「また、将来の経営・企業の継続的な発展を見据えた先行投資としての人件費及び求人関連費用の増加もあり前年同四半期に比べ営業利益が大きく減少いたしました。」
人員増強そのものではなく、人件費および求人関連費用の増加を、将来の継続的発展を見据えた先行投資として再び明示している。 - FY2017削除有価証券報告書
「今後の持続的発展、事業拡大にあたり、人材の確保及び育成は必要不可欠であると考えております。」
人員増強を将来の収益性向上のための投資として説明する記載はなくなり、人材については新たに確保・育成が進まない場合のリスクとして記載されている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「また、将来の収益性向上のために人員の増強、システムおよび新サービスの開発に積極的に投資したことから販売費及び一般管理費が増加いたしました。」
将来の収益性向上に向けた施策として、人員の増強がシステムおよび新サービス開発投資と並んで初めて明示された。