M&Aに伴うのれんの減損
FY2016に初出。11回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
クオールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。98社中35社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに53社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、北海道地区、東北地区、関東地区、中部地区、近畿地区、中国地区、四国地区及び九州地区の店舗等について減損損失393百万円を計上いたしました。」
店舗等について減損損失393百万円を計上し、のれんを含む資産グループの減損リスクが当年度にも実際に発生した。 - 2026-06-02顕在化株主総会
「当連結会計年度において、当社グループは、次の資産グループについて減損損失を計上いたしました。」
店舗等について減損損失393百万円を計上した。また、のれん36,423百万円を計上し、処方箋枚数の見積りに不確実性があること、および将来の減損認識可能性を記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、東北地区、関東地区、中部地区、近畿地区、中国地区、四国地区及び九州地区の店舗等について減損損失325百万円を計上いたしました。」
店舗等について減損損失325百万円を計上し、M&A等に伴うのれんを含む資産グループの減損リスクが当年度にも発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、東北地区、関東地区、中部地区、近畿地区、中国地区、四国地区及び九州地区の店舗等について減損損失374百万円を計上いたしました。」
店舗等について減損損失374百万円を計上し、M&A等に伴うのれんを含む資産グループの減損リスクが当年度にも発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、北海道地区、東北地区、関東地区、中部地区、近畿地区、中国地区及び九州地区の店舗等について減損損失759百万円を計上いたしました。」
店舗等について減損損失759百万円を計上し、前回の第3四半期累計417百万円から通期額が増加した。関東・中国地区ではのれんを含む資産グループが対象となっている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「「保険薬局事業」セグメントにおいて109百万円、「医療関連事業」セグメントにおいて308百万円の減損損失を計上しております。なお、当第３四半期連結累計期間における減損損失の計上額は417百万円であります。」
第3四半期累計で減損損失417百万円を計上し、保険薬局事業109百万円、医療関連事業308百万円の内訳を示した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「「保険薬局事業」セグメントにおいて88百万円、「医療関連事業」セグメントにおいて308百万円の減損損失を計上しております。なお、当第２四半期連結累計期間における減損損失の計上額は396百万円であります。」
第2四半期累計で保険薬局事業88百万円、医療関連事業308百万円、合計396百万円の減損損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、関東地区、中部地区、近畿地区及び九州地区の店舗等について減損損失295百万円を計上いたしました。」
店舗等について減損損失295百万円を計上し、M&A等に伴うのれんを含む資産グループの減損リスクが当年度にも発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、関東地方、中部地区及び近畿地区の店舗等について減損損失340百万円を計上いたしました。」
店舗等について減損損失340百万円を計上し、のれんを含む資産グループの減損リスクが当年度にも発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、東北地方、関東地区及び近畿地区の店舗等について減損損失152百万円を計上いたしました。」
M&A等に伴うのれんを含む店舗資産について、当年度も減損損失152百万円を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「将来、計画通りに収益を確保出来ない場合にはのれんに係る減損損失が発生し、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
当年度に減損損失499百万円を計上し、その内訳にはのれんを含む資産グループがあるため、リスクの発生実績が示されている。