災害・疫病等による店舗運営への影響
FY2016に初出。16回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2024。
クオールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「2024年１月に発生した令和６年能登半島地震では、社員の人的被害はありませんでした。一方で、石川県の３店舗において、一時休業を要する大きな被害を受けましたが、全国から約70名の社員を派遣し、「医療の継続」を最優先に安心・安全な医療の提供につとめてまいりました。クオール能登町薬局では、断水が続き営業再開に時間を要したため、行政に確認のもと能登町立松波中学校に仮設店舗を開設いたしました。」
災害リスクが令和6年能登半島地震として実際に発生し、石川県3店舗が被災した。約70名の社員派遣と仮設店舗開設により医療継続に対応した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「調剤薬局業界においては、新型コロナウイルス感染者数の減少に伴い、患者さまの医療機関への受診控え及び医療機関の外来診療の抑制による影響は緩和されております。」
新型コロナウイルス感染者数の減少に伴い、受診控え・外来診療抑制による調剤薬局業界への影響が緩和されたと記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期における世の中の環境は、新型コロナウイルス感染症第８波拡大やエネルギー価格の高騰、物価上昇等の影響により先行きが不透明な状況が続いております。」
第7波に続き第8波の拡大を記載し、新型コロナウイルス感染症による先行き不透明な状況が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その一方で、新型コロナウイルス感染症第７波により感染者数が急増したことに伴い、再び患者さまの受診控え及び医療機関の外来診療の抑制が増加する等、予断を許さない状況が続いております。」
行動制限緩和等による正常化の動きの後、第7波で感染者数が急増し、受診控え・外来診療抑制が再び増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「調剤薬局業界においては、新型コロナウイルスの新規感染者数の減少に伴う行動制限の緩和等、経済活動の正常化に向けた動きが見受けられましたが、新型コロナウイルス感染拡大による患者さまの医療機関への受診控え及び医療機関の外来診療の抑制の影響は一定程度継続しております。」
新規感染者数の減少や行動制限の緩和により正常化の動きが見られる一方、受診控え・外来診療抑制の影響は一定程度継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「保険薬局事業においては新型コロナウイルス感染症により、患者さまの医療機関への受診控え及び医療機関の外来診療の抑制の影響が一定程度継続するものと想定しております。新型コロナウイルス感染症の収束時期は依然として不透明な状況であり、その経済環境への影響が変化した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
受診控え・外来診療抑制の影響が一定程度継続すると想定し、感染症の収束時期と経済影響の不透明さを引き続き示している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「国内の状況につきましては新型コロナウイルスに対するワクチン接種の普及が進み新規感染者数が減少し徐々に回復の兆しが見受けられましたが、感染力の強いオミクロン株による感染者が増加し、再び先行きについては不透明な状況となっております。」
ワクチン普及と新規感染者数減少による回復の兆しを記載する一方、オミクロン株による感染者増加により先行きが再び不透明になったと示している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「調剤薬局業界においては、新型コロナウイルスの感染拡大による患者さまの医療機関への受診控え及び医療機関の外来診療の抑制の影響を受ける等厳しい状況が続いておりますが、新型コロナウイルスに対するワクチン接種の普及により新規感染者数が減少する等、徐々に回復の兆しが見受けられる状況となっております。」
受診控えや外来診療抑制による厳しい状況は続く一方、ワクチン接種の普及と新規感染者数の減少により、徐々に回復の兆しがあると記載した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「調剤薬局業界においては、新型コロナウイルスの感染拡大による患者さまの医療機関への受診控え及び医療機関の外来診療の抑制の影響を受ける等厳しい状況が続いております。」
受診控えや外来診療抑制による調剤薬局業界の厳しい状況が継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「保険薬局事業においては新型コロナウイルス感染症により、患者さまの医療機関への受診控え及び医療機関の外来診療の抑制、処方日数の長期化等により処方箋枚数が減少しております。」
新型コロナウイルス感染症による受診控え、外来診療抑制、処方日数長期化、処方箋枚数減少の影響が通期でも継続している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「調剤薬局業界においては、新型コロナウイルスの感染拡大による患者様の医療機関への受診控え及び医療機関の外来診療の抑制により受付回数減少の影響を受ける等厳しい状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による受診控え、外来診療抑制、受付回数減少の影響が続いている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「調剤薬局業界においては、新型コロナウイルスの感染拡大による患者様の医療機関への受診控え及び医療機関の外来診療の抑制により受付回数減少の影響を受ける等厳しい状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症により、受診控え・外来診療抑制・受付回数減少が継続して発生し、調剤薬局業界の厳しい状況が続いている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「調剤薬局業界においては、新型コロナウイルスの感染拡大による患者様の医療機関受診控え及び医療機関の外来診療抑制の影響により受付回数の減少等の厳しい状況にありますが、継続的な医療の提供を行うために、オンライン服薬指導の活用や生活様式の変化への対応が急速に推進されています。」
新型コロナウイルス感染症により、受診控え・外来診療抑制・受付回数減少が実際に発生している。併せて、オンライン服薬指導などへの対応が推進されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「保険薬局事業においては新型コロナウイルス感染症により、患者の医療機関受診抑制及び医療機関の外来診療の抑制、処方日数の長期化等により処方箋枚数が減少しております。今後さらに感染拡大や長期化が起きた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の疫病リスクが新型コロナウイルス感染症として顕在化し、受診抑制等による処方箋枚数の減少を記載した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業展開している地域において、予期せぬ火災、テロ、戦争、疫病、地震、異常気象等により、店舗の損壊、店舗への商品供給の停止及びその他店舗の営業継続に支障をきたす事態が発生した場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
災害・疫病等による店舗損壊、供給停止、営業継続困難のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「予期せぬ火災、テロ、戦争及び疫病等の人災や地震、異常気象等の天災により、店舗の損壊、店舗への商品供給の停止及びその他の店舗の営業継続に支障をきたす事態が発生した場合、当社グループの事業の遂行や業績及び財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗損壊、供給停止、営業継続困難を含む事業継続リスク。