社外役員を含む取締役会・監査役による監督体制
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ハブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。105社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに70社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「取締役会は常勤取締役４名と非常勤取締役３名の計７名で構成されており、非常勤取締役３名は、いずれも客観的な立場での経営判断を得るため選任された社外取締役であります。」
取締役7名・社外取締役3名、監査役3名・社外監査役2名による監督体制を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「取締役会は常勤取締役４名と非常勤取締役３名の計７名で構成されており、取締役会の議長は代表取締役社長太田剛であります。非常勤取締役３名は、いずれも客観的な立場での経営判断を得るため選任された社外取締役であります。さらに、当社の監査役３名、社内監査役（常勤）１名及び社外監査役２名も取締役会に出席し、監査役の立場から自由に意見を述べるとともに、取締役の業務執行状況をチェックしております。」
取締役7名・社外取締役3名、監査役3名・社外監査役2名の体制を維持しつつ、社外取締役1名および社外監査役1名の交代・就任が開示された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「取締役会は常勤取締役４名（太田剛、井上泉佐、高見幸夫、土屋雅嗣）と非常勤取締役３名（今野誠一、西野敏隆、西尾修平）の計７名で構成されており、取締役会の議長は代表取締役社長太田剛であります。非常勤取締役３名は、いずれも客観的な立場での経営判断を得るため選任された社外取締役であります。」
取締役会は前回の8名・社外取締役4名から、7名・社外取締役3名の構成として記載されている。監査役は社内1名・社外2名の体制である。 - FY2022再掲有価証券報告書
「取締役会は常勤取締役４名と非常勤取締役４名の計８名で構成されており、取締役会の議長は代表取締役社長太田剛であります。非常勤取締役４名は、いずれも客観的な立場での経営判断を得るため選任された社外取締役であります。」
8名の取締役のうち4名を社外取締役とする体制、および3名の監査役のうち2名を社外監査役とする監督体制を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「取締役会は常勤取締役４名（太田剛、井上泉佐、高見幸夫、土屋雅嗣）と非常勤取締役４名（大澤弘之、今野誠一、西野敏隆、西尾修平）の計８名で構成されており、取締役会の議長は代表取締役社長太田剛であります。非常勤取締役４名は、いずれも客観的な立場での経営判断を得るため選任された社外取締役であります。」
前回の7名・社外取締役3名から、取締役会は8名・社外取締役4名へ構成が変化した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「取締役会は常勤取締役４名（太田剛、井上泉佐、高見幸夫、土屋雅嗣）と非常勤取締役３名（黒須康宏、今野誠一、西野敏隆）の計７名で構成されており、取締役会の議長は代表取締役社長太田剛であります。非常勤取締役３名は、いずれも客観的な立場での経営判断を得るため選任された社外取締役であります。さらに、当社の監査役３名、社内監査役（常勤）１名（石塚義一）及び社外監査役２名（木村公篤、網谷充弘）も取締役会に出席し、監査役の立場から自由に意見を述べるとともに、取締役の業務執行状況をチェックしております。」
取締役会は従来の5名・社外取締役2名から、7名・社外取締役3名へ構成が変化した。監査役は3名で、社外監査役2名による監督体制を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「提出日現在、当社の取締役会は常勤取締役３名と非常勤取締役２名の計５名で構成されており、非常勤取締役２名は、いずれも客観的な立場での経営判断を得るため選任された社外取締役であります。」
5名の取締役のうち2名を社外取締役とし、3名の監査役のうち2名を社外監査役とする監督体制を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「提出日現在、当社の取締役会は常勤取締役３名と非常勤取締役２名の計５名で構成されており、非常勤取締役２名は、いずれも客観的な立場での経営判断を得るため選任された社外取締役であります。」
5名の取締役のうち2名を社外取締役とし、3名の監査役のうち2名を社外監査役とする監督体制を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「提出日現在、当社の取締役会は常勤取締役３名と非常勤取締役２名の計５名で構成されており、非常勤取締役２名は、いずれも客観的な立場での経営判断を得るため選任された社外取締役であります。さらに、当社の監査役３名は、社内監査役１名（常勤監査役）及び社外監査役２名から構成されており、取締役会に出席し、監査役の立場から自由に意見を述べるとともに、取締役の業務執行状況をチェックしております。」
５名の取締役会に２名の社外取締役、３名の監査役に２名の社外監査役を置き、客観的な経営判断と業務執行の監督を行う体制を示している。