店舗資産の収益性低下と減損リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
アルペンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに28社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産等について収益性の低下により店舗資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（857百万円）として特別損失に計上しました。」
店舗資産等の減損損失は継続したが、前年度の2,469百万円から857百万円へ減少した。 - 2026-05-12対処決算
「減損損失 226 62」
減損損失は前年同期の226百万円から62百万円に減少したが、減損自体は継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 189 59」
当中間連結会計期間の減損損失は59百万円となり、前年同期の189百万円から減少した。店舗資産等の減損は継続しているが、損失額は縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 728 189」
当中間連結会計期間の減損損失は189百万円となり、前年同期の728百万円から減少した。店舗資産の減損は継続しているが、損失額は縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産等について収益性の低下により店舗資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（2,344百万円）として特別損失に計上しました。」
店舗資産等の減損損失は発生したが、前年度の2,840百万円から2,344百万円に減少した。リスクは継続しているものの、損失額は縮小した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 112 918」
第３四半期連結累計期間の減損損失は918百万円となり、前年同期の112百万円から増加した。店舗資産等の収益性低下に伴う減損リスクが、より大きな損失として発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 728」
当第２四半期連結累計期間に減損損失728百万円を計上し、店舗資産等の収益性低下に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 35」
当第１四半期連結累計期間に減損損失35百万円を計上し、店舗資産等の収益性低下に伴う減損が引き続き発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産等について収益性の低下により店舗資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（2,840百万円）として特別損失に計上しました。」
店舗資産等の収益性低下により、通期で2,840百万円の減損損失を計上した。前年度の821百万円から金額が増加している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 162」
当第3四半期連結累計期間に減損損失112百万円を計上し、店舗資産等の収益性低下に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 91」
当第2四半期連結累計期間に減損損失91百万円を計上し、店舗資産等の収益性低下に伴う減損が引き続き発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 15」
当第1四半期連結累計期間に減損損失15百万円を計上し、店舗資産等の収益性低下に伴う減損が引き続き発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産等について収益性の低下により店舗資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（821百万円）として特別損失に計上しました。」
店舗資産の収益性低下に伴う減損損失821百万円を通期で計上し、固定資産の減損リスクが引き続き実際の損失として発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 26」
店舗資産等の収益性低下に伴う減損損失26百万円を計上し、固定資産の減損が引き続き発生している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（重要な会計上の見積り）に記載した、新型コロナウイルス感染症の収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等を含む仮定について、前事業年度から重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束は当分見込めず市場の停滞は続くものの、大規模な店舗の休業などは発生せず、時間の経過に伴い新規感染は徐々に落ち着いていくという仮定のもと、固定資産の減損における将来キャッシュ・フローの回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
固定資産の減損における将来キャッシュ・フローの回収可能性について、新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた会計上の見積りを継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 24」
当第２四半期連結累計期間のキャッシュ・フロー計算書に減損損失24百万円が記載され、店舗資産等の収益性低下に伴う減損が発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 19」
四半期連結キャッシュ・フロー計算書に減損損失19百万円が記載され、店舗資産等の収益性低下に伴う減損が当四半期にも発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産等について収益性の低下又は土地の著しい下落等により店舗資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,991百万円）として特別損失に計上しました。」
店舗資産の収益性低下等により1,991百万円の減損損失を計上し、固定資産の収益性低下・減損リスクが実際の損失として発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、業態上、総資産に占める有形固定資産の比率が相対的に高いことに加えて、今後におきましても積極的に出店を行うことにより、当該資産の構成比率は高まるものと考えております。」
当期は店舗資産等について3,962百万円の減損損失を計上しており、固定資産の収益性低下が損失として発生している。