新型コロナウイルス感染拡大による需要減少・店舗営業制約リスク
FY2020-Q3に初出。16回の記載のうち8回が「後退」で、最初の「後退」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2024。
アルペンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。90社中68社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに7社。
- FY2024後退有価証券報告書
「当連結会計年度における事業環境は、新型コロナウイルス感染症の収束による経済正常化や、インバウンド需要の拡大などを背景に国内経済は回復基調で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症の収束による経済正常化が進み、感染拡大による営業・需要制約の表現はさらに緩和された。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2023年７月１日～2024年３月31日）における事業環境は、新型コロナウイルス感染症の収束による経済正常化やインバウンド需要の拡大などを背景に国内経済は回復傾向にありました。」
新型コロナウイルス感染症の収束による経済正常化が進み、感染拡大による営業・需要制約の表現はさらに緩和された。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年７月１日～2023年12月31日）における事業環境は、コロナ禍の収束により正常化が進み、インバウンド需要の拡大などもあって国内景気は回復基調で推移しました。」
コロナ禍の収束により社会経済活動の正常化と国内景気の回復基調が進み、新型コロナウイルスによる営業・需要制約の表現がさらに緩和された。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年７月１日～2023年９月30日）における事業環境は、新型コロナウイルス感染症の収束に向けた動きが進み、国内景気は緩やかな回復基調となりました。」
新型コロナウイルス感染症の収束に向けた動きが進み、国内景気が緩やかな回復基調となったため、感染症による営業・需要制約の表現はさらに緩和された。 - FY2023後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2022年７月１日～2023年３月31日）における事業環境は、新型コロナウイルス感染症の収束に向けた行動制限や水際対策の緩和が進み、国内景気は緩やかな持ち直しの動きとなりました。」
行動制限・水際対策の緩和と社会経済活動の正常化が進み、新型コロナウイルスによる営業・需要制約の表現はさらに緩和されている。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2022年７月１日～2023年３月31日）における事業環境は、新型コロナウイルス感染症の収束に向けた行動制限や水際対策の緩和が進み、国内景気は緩やかな持ち直しの動きとなりました。」
行動制限や水際対策の緩和が進み、国内景気が緩やかに持ち直したため、新型コロナウイルスによる営業・需要制約の表現はさらに緩和された。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年７月１日～2022年12月31日）における事業環境は、行動制限や水際対策などの緩和が進み、国内景気は緩やかな持ち直しの動きとなりました。」
行動制限や水際対策の緩和が進み、国内景気が緩やかに持ち直したため、新型コロナウイルスによる営業・需要制約の表現はさらに緩和された。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年７月１日～2022年９月30日）における事業環境は、新型コロナウイルス感染症の再拡大があったものの、これまでのような大規模な行動制限は行われなかったことで、社会経済活動正常化の動きは継続いたしました。」
感染症の再拡大はあったものの大規模な行動制限は行われず、社会経済活動の正常化が継続したため、前年までの営業制約に関するリスク表現は一部緩和された。ただし感染第7波による部活動縮小の影響は残っている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後につきましては、さらなる需要回復への期待があるものの、足元では感染拡大の第７波として再びコロナ感染者数が高水準となっていることや、物品・サービスの値上がりが消費活動へ影響することなど、予断を許さない状況となっております。」
需要回復への期待が示される一方、第7波による感染者数の再上昇と物品・サービス価格の上昇が新たな懸念として記載され、感染症リスクの不確実性が続いている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年７月１日～2022年３月31日）における事業環境は、新型コロナウイルス感染症についてワクチン接種が進んだことで一時は持ち直しの動きが見られましたが、年明けから新たな変異株の感染者急増により再び日常の行動が制限されることとなり、回復の動きは後退する状況となりました。」
ワクチン接種後の一時的な持ち直しから、新たな変異株の感染者急増と行動制限により回復が後退し、感染拡大による事業影響が再び強まった。 - FY2022-Q2感染状況の一服と需要回復、変異株懸念が併存有価証券報告書
「スポーツ用品小売業界におきましては、緊急事態宣言下では縮小していた部活動が徐々に再開され、落ち込んでいたスポーツ需要に一定の回復が見られましたが、一方で気温の高い日が続いたことで秋冬物の動向が低調となるなど、対応の難しい環境となりました。」
緊急事態宣言下の部活動縮小による需要影響が残る一方、宣言解除後には部活動とスポーツ需要の回復が見られた。感染状況については新たな変異株の出現も記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2021年７月１日～2021年９月30日）における事業環境は、新型コロナウイルス感染症についてワクチン接種が徐々に進んだものの、変異株の感染拡大によって新規感染者数が過去最高を記録し、緊急事態宣言が各地域に発令されたことの影響が非常に大きく、厳しい状況が続きました。」
変異株の感染拡大と緊急事態宣言の発令が継続し、事業環境への影響が実際に発生している。日常行動の制限や部活動の縮小などを通じて需要低迷にもつながった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「スポーツ用品小売業界におきましては、学校での部活動や、各種スポーツイベントが中止・縮小を余儀なくされるなどの影響を受けましたが、その反面、健康意識の高まりや、生活様式の変化によってスポーツ・アウトドア関連の需要が拡大する場面も見られました。」
新型コロナウイルス感染拡大により、学校の部活動やスポーツイベントの中止・縮小が続く一方、健康意識・生活様式の変化を背景にスポーツ・アウトドア需要が拡大する場面も記載された。 - FY2021-Q2会計上の前提を見直し有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束は当分見込めず市場の停滞は続くものの、大規模な店舗の休業などは発生せず、春以降に新規感染は徐々に落ち着いていくという仮定のもと、固定資産の減損における将来キャッシュ・フローの回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期や市場停滞、大規模休業の発生可能性に関する仮定を見直し、固定資産の減損等の会計上の見積りに反映している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「スポーツ用品小売業界におきましては、学校行事や各種スポーツイベントが中止・縮小されるなどの影響を受けることになりましたが、その反面、健康意識の高まりや、生活様式の変化によってスポーツ・アウトドア関連の需要が拡大する場面も見られました。」
新型コロナウイルス感染拡大により学校行事・スポーツイベントの中止・縮小が実際に発生し、需要への影響が続いている。一方、健康意識や生活様式の変化によりスポーツ・アウトドア需要が拡大する場面も記載された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大の推移によっては、休校や外出自粛の措置によるスポーツ用品需要の減少、店舗の営業休止または営業時間短縮に起因した来店客数の減少が継続することが考えられます。この場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う休校、外出自粛、店舗営業休止・短縮による需要・来店客数減少が、追加すべき事業等のリスクとして初めて記載された。本文ではスポーツイベントの延期・中止や売上の厳しい状況も記載されている。