出店投資と退店費用による収益性低下リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
アルペンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。32社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました差入保証金等を含めた設備投資の総額は11,412百万円（スポーツ業態７店舗、ゴルフ業態３店舗、その他１店舗の合計11店舗）であります。」
11店舗の出店などにより設備投資総額11,412百万円を計上した。新規出店・既存店改装に伴う費用負担は続いているが、営業利益は前年を上回った。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「コスト面では、人件費を中心に各種経費が上昇していることに加え、累計８店舗の新規出店、および既存店改装に関する経費負担により、売上高販管費率が前年より上昇いたしました。」
人件費等の上昇に加え、累計8店舗の新規出店と既存店改装による経費負担が発生し、売上高販管費率が前年より上昇した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、店舗数の増加や人件費・物流費などの上昇によって金額としては増加傾向にあるものの、販売動向に応じたコスト管理を徹底し、売上高販管費率は改善いたしました。」
店舗数の増加、人件費・物流費などの上昇により販売費及び一般管理費は増加傾向となり、出店・店舗運営に伴う費用負担が実際に発生している。一方、売上高販管費率は改善した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費につきましては、旗艦店を含む15店舗の新規出店や、新倉庫の立ち上げ、店舗システム更新などの投資があったことに加え、昨今の人件費上昇などの影響もあり、前年よりも大きく増加いたしました。」
15店舗の新規出店、新倉庫、店舗システム更新、人件費上昇による費用負担が実際に発生し、販売費及び一般管理費が増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、人件費等の上昇に加え、旗艦店を含む13店舗の出店や新倉庫の立ち上げ、店舗システムの更新などの活動により前年よりも増加いたしました。」
13店舗の出店、新倉庫の立ち上げ、店舗システム更新、人件費等の上昇により、出店投資・物流整備・システム投資に伴う費用負担が前年より増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、人件費等の上昇に加え旗艦店を含む７店舗の出店や、物流網の整備・店舗システムの更新などにより前年を上回りました。」
７店舗の出店、物流網の整備、店舗システムの更新、人件費等の上昇により、店舗投資・運営に伴う費用負担が前年より増加した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、旗艦店を含む５店舗の出店のほか、物流施設の整備や店舗システムの更新を進めていることに加え、人件費等の上昇を受けて前年よりも増加いたしました。」
５店舗の出店や物流施設整備、店舗システム更新に加え、人件費等の上昇により、店舗投資・運営に伴う費用負担が前年より増加した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「この見積りの変更による増加額3,060百万円を変更前の資産除去債務残高に加算するとともに、同時に計上した有形固定資産について990百万円減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗退去時の原状回復費用に関する見積り変更により、資産除去債務が3,060百万円増加し、関連する有形固定資産について990百万円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また販売費及び一般管理費は、前期に出店した店舗分の経費が増加しているほか、光熱費を中心とした各種経費の値上がりの影響で前年を上回りました。」
前期出店店舗の経費増加と光熱費等の値上がりにより、出店に伴う費用負担と店舗運営費の増加が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また販売費及び一般管理費は、前期に出店した店舗分の経費が増加しているほか、光熱費を中心に各種経費の値上がりが進んでいることも影響し前年を上回りました。」
前期出店店舗の経費増加と光熱費等の値上がりにより、出店に伴う費用負担と店舗運営費の増加が続いている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また販売費及び一般管理費においては、前期に出店した店舗分の経費が増加しているほか、光熱費を中心に各種経費の値上がりが進んだことにより、前年を上回りました。」
前期に出店した店舗分の経費増加と光熱費等の値上がりにより、出店投資に伴う費用負担が実際に増加した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 23」
店舗網の再編に伴い、当第３四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失23百万円を計上し、出退店に伴う費用負担が発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 11」
店舗網の再編に伴い、当第２四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失11百万円を計上し、出退店に伴う費用負担が引き続き発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 222」
店舗網の再編に伴い、当第３四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失222百万円を計上し、出退店に伴う費用負担が実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 199」
店舗網の再編に伴い、当第１四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失199百万円を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 170」
店舗網の再編に伴い、当第３四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失170百万円を計上した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 65」
店舗網の再編に伴い、当第１四半期に店舗閉鎖損失65百万円を計上し、出退店に伴う費用負担が実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのため、出店にともなうオープン前の人件費、広告宣伝費および設備投資による減価償却費等の負担増により、当社グループが想定した売上高を確保できない場合には、収益性が低下する可能性があります。」
出店に伴う先行費用と売上未達による収益性低下のリスク、および退店時の除却損・解約損の可能性が引き続き記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「出店にともなうオープン前の人件費、広告宣伝費および設備投資による減価償却費等の負担増により、当社グループが想定した売上高を確保できない場合には、収益性が低下する可能性があります。」
小型店舗の閉鎖、収益性の高い店舗への入れ替え、退店跡地の転貸によって対応するとしている。