働き方改革の推進
FY2019-Q1に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY20261on1目標達成と男性育休目標未達有価証券報告書
「2025年度目標であった「1on1ミーティング実施率100.0％」は、達成することができました。」「2025年度の目標であった「男性社員の育休取得率75.0％」は、16.7％の取得率となり、2024年度より減少する結果となりました。」
1on1ミーティング実施率100％を達成した一方、男性育休取得率は目標75％に対して16.7％となった。2026年度は周囲の社員へのインセンティブ制度等で取得促進を図るとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度の目標であった「1on1ミーティング実施率100.0％」は、達成することができました。」「2024年度の目標であった「男性社員の育休取得率50.0％」は、達成することができました。」
1on1実施率100％、男性育休取得率50％の年度目標を達成し、人的資本施策の実績を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「教育体制は、リスキリングを進めるこれまでの階層ごとの研修に加えて、意欲の高い人が志願する研修の制度設計やエグゼクティブ人財を育成する制度を創設しました。」
階層別研修に加え、志願型研修、エグゼクティブ人材育成、キャリアプラン、ジョブローテーション、タレントマネジメントを具体化した。1on1実施率100％等の2024年度目標も設定している。 - FY2022前進有価証券報告書
「重要な人事戦略であるダイバーシティ＆インクルージョンの実現と合わせ「働きがい・モチベーション」が高まり、人材定着に繋がるワークライフバランスの促進に取り組んでいきます。」
働き方改革の対象を、生産性向上だけでなく、ダイバーシティ＆インクルージョン、モチベーション、人材定着、ワークライフバランスへ具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「人材確保、人材育成の充実を図るとともに、ＤＸを活用した新しい「働き方」への進化を加速化させて、生産性の向上をはじめダイバーシティの実現やワークライフバランスを推進してまいります。」
従来の働き方改革に加え、DXを活用した新しい働き方への進化、ダイバーシティ、生産性向上を明示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「自社配送によるきめ細かな配送網を構築し、新規出店や拡張移転による創出利益と固定費のバランスを取りながら、顧客視点に立った在庫・物流システム強化を推進していますが、将来を見据えた人材確保と営業と配送の分離施策により人件費が増加しました。」
働き方改革・物流改革の具体策として、営業と配送の分離施策を実施していることを記載した。人材確保に伴う人件費増加も発生している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「物流改革、働き方改革（営業・配送・内部・在庫体制改善、残業改善、職場環境改善）、増収増益の達成、成長期待市場への展開、新たなビジネスチャンスの発掘等に」
物流改革、営業・配送・内部・在庫体制、残業、職場環境の改善を含む働き方改革を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「物流改革、働き方改革（営業・配送・内部・在庫体制改善、残業改善、職場環境改善）」
働き方改革について、営業・配送・内部・在庫体制、残業、職場環境の改善を具体的な対象として掲げ、既存施策を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「働きがいのある働きやすい職場を目指し「働き方改革」である生産性の向上、多様な人材での働き方の実現やワークライフバランスを推進してまいります。」
働き方改革の具体策として、生産性向上、多様な人材による働き方、ワークライフバランスを明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「働き方改革、物流改革、業務改善の推進」
働き方改革、物流改革、業務改善を具体的な施策として継続して推進している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「働き方改革、物流改革、業務改善の推進」
働きがいのある会社を目指す基本方針の具体策として、働き方改革、物流改革、業務改善を継続して推進している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「働き方改革、物流改革、業務改善の推進」
働きがいのある会社を目指す基本方針の具体的な施策として、働き方改革を推進することを初めて記載している。