バリュー・ザ・ホテルの顧客層・稼働率の拡大
FY2016に初出。26回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ポラリス・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026高稼働率・ADR上昇・RevPAR増加有価証券報告書
「当連結会計年度において客室稼働率は90.2％、ADRは12,954円、RevPARは11,682円となり、全体として高い稼働率を維持しながら客室単価の上昇を実現しました。また、インバウンド比率も51.7％となり、前年同期から4.0ポイント上昇いたしました。」
国内ホテル事業では高い客室稼働率と客室単価を維持し、RevPARが前期比11.3％増加した。インバウンド比率も51.7％へ上昇している。 - FY2024-Q3国内・訪日宿泊需要の感染症拡大前水準超過有価証券報告書
「2023年11月第２次速報は、国内全体の延べ宿泊者数は5,292万人泊（2019年同月比+6.6%、前年同月比+15.5%）、その内訳として日本人宿泊者が4,103万人泊（2019年同月比+1.1%、前年同月比△2.3%）、外国人宿泊者1,189万人泊（2019年同月比+31.1%、前年同月比+213.3%）となっております。」
2023年11月の国内全体・日本人・外国人の延べ宿泊者数が、外国人を中心に2019年同月の水準を上回った。 - FY2024-Q1国内・訪日宿泊需要の回復進展有価証券報告書
「2023年５月第２次速報は、国内全体の延べ宿泊者数は4,926万人泊（2019年同月比△4.2%、前年同月比+33.8%）、その内訳として日本人宿泊者が4,049万人泊（2019年同月比△2.8%、前年同月比+12.0%）、外国人宿泊者877万人泊（2019年同月比△9.9%、前年同月比+1,243.4%）となっております。」
国内全体、日本人、外国人の宿泊者数が前年同期比で増加し、2019年同月比でも国内全体4.2％減、外国人9.9％減まで回復した。国内・訪日需要の回復が前年度末からさらに進んでいる。 - FY2023国内・訪日宿泊需要の回復加速有価証券報告書
「2023年２月第２次速報は、国内全体の延べ宿泊者数は4,114万人泊（2019年同月比△5.5%、前年同月比+76.7%）、その内訳として日本人宿泊者が3,521万人泊（2019年同月比+2.8%、前年同月比+52.6%）、外国人宿泊者593万人泊（2019年同月比△36.1%、前年同月比+2,787.1%）となっており、2019年の水準に戻りつつあります。」
国内宿泊者数は2019年同月比で日本人がプラスとなり、外国人宿泊者数も前年同月比で大幅に増加した。訪日需要はなお2019年比マイナスだが、前四半期より回復が進んでいる。 - FY2023-Q3国内需要回復・訪日需要回復の進展有価証券報告書
「2022年11月第２次速報は、国内全体の延べ宿泊者数は4,609万人泊（2019年同月比△7.2%、前年同月比+24.8%）、その内訳として日本人宿泊者が4,227万人泊（2019年同月比+4.1%、前年同月比+15.5%）、外国人宿泊者382万人泊（2019年同月比△57.8%、前年同月比+1044.8%）となっております。」
国内全体および日本人宿泊者数は感染症拡大前の水準に近づき、外国人宿泊者数も前年同月比で大幅に回復した。ただし外国人宿泊者数は2019年同月比57.8％減で、完全回復には至っていない。 - FY2023-Q2国内需要改善・訪日需要回復傾向有価証券報告書
「国内の宿泊者数は大幅な改善が見られ、新型コロナウイルス感染症の感染拡大以前の水準に戻りつつあります。外国人宿泊者数は、依然として低い水準にはあるものの、段階的な水際対策の緩和などもあり、回復の傾向が見られます。」
国内宿泊需要は感染症拡大前の水準に戻りつつあり、外国人宿泊者数も低水準ながら回復傾向と記載された。2022年8月は国内全体が2019年同月比25.0％減、外国人宿泊者数が92.3％減であり、訪日需要はなお完全回復していない。 - FY2023-Q1国内需要回復・訪日需要低水準有価証券報告書
「2022年５月第２次速報は、国内全体の延べ宿泊者数は3,674万人泊（2019年同月比△28.5%、前年同月比+77.3%）、その内訳として日本人宿泊者が3,607万人泊（2019年同月比△13.5%、前年同月比+76.0%）、外国人宿泊者67万人泊（2019年同月比△93.1%、前年同月比+182.2%）となっております。」
国内全体および日本人宿泊者数は前年同月比で大幅に改善し、感染症拡大前の水準に戻りつつある一方、外国人宿泊者数は2019年同月比93.1％減と依然低水準である。 - FY2022-Q3国内需要に改善も訪日需要低迷継続有価証券報告書
「2021年11月第２次速報は、国内全体の延べ宿泊者数は3,636万人泊（2019年同月比26.8％減、前年同月比2.1％減）、その内訳として日本人宿泊者が3,602万人泊（2019年同月比11.3％減、前年同月比1.8％減）、外国人宿泊者34万人泊（2019年同月比96.2％減、前年同月比27.7％減）となっております。」
緊急事態宣言解除後に国内利用客数には若干の改善がみられた一方、2021年11月の国内延べ宿泊者数は2019年同月比26.8％減、外国人宿泊者数は96.2％減であり、顧客層拡大の需要環境は回復途上にある。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループのメイン事業が属するホテル業界におきましては、2021年４月25日より全国主要都市を対象として発令されました緊急事態宣言の発令により国内における経済活動が制限されたことや新型コロナウイルス感染症に関わる水際対策強化の影響により国内への入国の制限が行われていることなどにより、国内利用客数及び訪日外国人旅行客数は、引き続き低水準で推移いたしました。」
国内利用客・訪日外国人旅行客が引き続き低水準で推移しており、顧客層拡大を進めてきたホテル需要の厳しい状況が継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「国内利用客数及び訪日外国人旅行客数は、引き続き低水準で推移いたしました。」
顧客層の拡大を進めてきたホテル事業について、緊急事態宣言や水際対策強化により国内利用客・訪日外国人旅行客が引き続き低水準となり、需要環境の厳しさが続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間においては、国内の緊急事態宣言の発令解除に伴う経済活動の段階的な再開やGoToトラベルキャンペーンなどの実施により稼働率の改善傾向が見られましたが、稼働率及び客室単価の十分な改善には至っておらず減収となりました。」
需要回復策により稼働率には改善傾向が見られたものの、客室単価を含む十分な改善には至らず、ホテルの顧客需要・稼働率拡大の状況はなお厳しい。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因は、運営ホテル数の増減、運営ホテルの稼働率及び客室単価の増減等であり、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響による運営ホテルの稼働率及び客室単価の低下の影響を大きく受けました。」
顧客層の拡大を進めてきたバリュー・ザ・ホテルを含むホテル事業で、稼働率と客室単価が大幅に低下し、一部ホテルを休館した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』につきましても、各種イベントの自粛要請や経済活動の停滞等の影響により、運営ホテルの稼働率が低下しました。」
一般企業等・訪日外国人等への顧客層拡大を進めていたバリュー・ザ・ホテルで、イベント自粛や経済活動停滞により稼働率が低下した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまでの震災復興関連宿泊需要のみならず、一般企業等の大型宿泊需要や訪日外国人の宿泊需要など顧客層の拡大に取り組むとともに、支払家賃などの固定費の削減に取り組んでおります。」
震災復興関連需要に加え、一般企業等の大型宿泊需要・訪日外国人需要へ顧客層を広げ、固定費削減にも取り組む方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまでの震災復興関連宿泊需要のみならず、一般企業等の大型宿泊需要や訪日外国人の宿泊需要など顧客層の拡大に取り組むとともに、支払家賃などの固定費の削減に取り組んでおります。」
震災復興関連需要に加え、一般企業等の大型宿泊需要・訪日外国人需要へ顧客層を広げ、固定費削減にも取り組む方針を再掲している。 - FY2020-Q1引き上げ有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまでの震災復興関連宿泊需要のみならず、一般企業等の大型宿泊需要や訪日外国人の宿泊需要など顧客層の拡大に取り組むとともに、支払家賃などの固定費の削減に取り組んでおります。」
従来の震災復興関連需要や一般企業等の大型宿泊需要に加え、訪日外国人の宿泊需要を顧客層拡大の対象として明示しており、需要獲得の範囲を広げている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、震災復興関連宿泊需要が大きく低迷しているため、これまでの震災復興関連宿泊需要のみならず、１泊２食付きのメリットを活かし、一般企業等の大型宿泊需要など顧客層の拡大に取り組むとともに、運営する宿泊施設の取得を行い、支払家賃などの固定費の削減に取り組んでおります。」
震災復興関連宿泊需要が「大きく低迷」と、従来より厳しい状況を明示している。一方で、一般企業等の大型需要への顧客層拡大、宿泊施設取得、固定費削減を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』は、震災復興関連宿泊需要にとどまらず、１泊２食付きで大型の宿泊需要にも応えることができるメリットを生かし一般企業等からの宿泊需要にも応えて参ります。」
震災復興関連需要以外の一般企業等の大型宿泊需要への顧客層拡大を継続している。一方、震災復興関連需要は停滞状態として認識されている。 - FY2018-Q3震災復興関連宿泊需要の減少有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』の主要な宿泊者である震災復興関連事業従事者の宿泊需要が『働き方改革』などにより週末の宿泊数が減少したことなどによって不調となったことなどにより減収となりました。」
顧客層の拡大に取り組む一方、主要な需要源である震災復興関連事業従事者の週末宿泊数が減少し、宿泊需要が不調となったことを開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまでの震災復興関連宿泊需要のみならず、１泊２食付きのメリットを活かし一般企業等の大型宿泊需要など顧客層の拡大に取り組んでおります。」
震災復興関連需要に加え、1泊2食付きのメリットを活かして一般企業等の大型宿泊需要へ顧客層を広げる取り組みを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまでの震災復興関連宿泊需要のみならず、１泊２食付きのメリットを活かし一般企業等の大型宿泊需要など顧客層の拡大により稼働率が向上してきております。」
震災復興関連需要に加え、一般企業等の大型宿泊需要へ顧客層を広げ、稼働率が向上しているとの説明を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまでの震災復興関連宿泊需要のみならず、１泊２食付きのメリットを活かし一般企業等の大型宿泊需要など顧客層の拡大により稼働率が向上してきております。」
震災復興関連需要に加え、一般企業等の大型宿泊需要へ顧客層を広げ、稼働率が向上しているとの説明を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまで遅れ気味であった震災復興事業の復調とともに１泊２食付きのメリットを活かした顧客層の拡大により稼働率が向上してきております。」
震災復興事業の復調と、1泊2食付きのメリットを活かした顧客層拡大・稼働率向上を従来どおり記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまで遅れ気味であった震災復興事業の復調とともに１泊２食付きのメリットを活かした顧客層の拡大により稼働率が向上してきております。」
震災復興事業の復調と1泊2食付きの特性を活かした顧客層拡大、稼働率向上を従来どおり記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまで遅れ気味であった震災復興事業の復調とともに１泊２食付きのメリットを活かした顧客層の拡大により稼働率が向上してきております。」
1泊2食付きの特性を活かした顧客層拡大と稼働率向上を従来どおり記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「『バリュー・ザ・ホテル』については、これまで遅れ気味であった震災復興事業の復調とともに１泊２食付きのメリットを活かした顧客層の拡大により稼働率が向上してきております。」
震災復興事業者向け需要に加え、1泊2食付きの特性を活用して顧客層を広げ、稼働率向上を図っている。