Komori
神栄(3004)・施策新規事業開発を継続する一方、事業開発関連の赤字が拡大

ものづくり・事業融合による高付加価値製品と新規事業の開発

FY2017に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

16記載
10年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2020前進FY2022-Q32017: 320172018: 320182019: 020192020: 220202021: 020212022: 120222023: 020232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
ものづくり・事業融合による高付加価値化と新規事業開発1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026新規事業開発を継続する一方、事業開発関連の赤字が拡大有価証券報告書

    「社会課題の解決やサステナブルな社会の実現を目指した新規事業や新たなビジネスモデルの開発について、専任の部署が鋭意調査・研究を推進するとともに、将来性が見込まれる事業の発展に取組んでおります。」

    専任部署による新規事業・新ビジネスモデルの調査研究を継続した。事業開発関連は食品輸出の減少やアパレル通販の値下げ販売により、セグメント損失が5百万円から56百万円へ拡大した。
  2. FY2026-H1新規事業の調査継続も事業開発関連の赤字が拡大有価証券報告書

    「社会課題の解決やサステナブルな社会の実現を目指した新規事業や新たなビジネスモデルの開発について、専任の部署が鋭意調査・研究を推進するとともに、将来性が見込まれる事業の発展に取組んでおります。」

    専任部署による新規事業・新ビジネスモデルの調査研究を継続している。事業開発関連は食品輸出の減少やアパレル通販の値下げ販売により、セグメント損失が前年同期の24百万円から28百万円へ拡大した。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「社会課題の解決やサステナブルな社会の実現を目指した新規事業や新たなビジネスモデルの開発については、専任の部署が鋭意調査・研究を推進しております。」

    繊維関連から再編した事業開発関連で、専任部署による新規事業・新ビジネスモデルの調査・研究を進めている。アパレル通販では新規ブランドが好調となり、セグメント損失は65百万円から5百万円へ縮小した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間より、報告セグメントの変更を行い、繊維関連を再編し、新規事業の開発および新たなビジネスモデルの開発を行うとともに将来性が見込まれる事業の発展に取組むことを目的とした事業開発関連を報告セグメントに加えました。社会課題の解決やサステナブルな社会の実現を目指した新規事業や新たなビジネスモデルの開発については、専任の部署が鋭意調査・研究を継続しております。」

    前年度に示した繊維関連から事業開発関連への再編を、繊維事業本部の廃止、事業開発本部の新設、報告セグメントへの追加として実施した。専任部署による新規事業・新ビジネスモデルの調査・研究も継続している。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「また、従来の繊維関連を事業開発関連に再編し、社会課題の解決やサステナブルな社会の実現を目指した新規事業および新たなビジネスモデルの開発をこれまで以上に強力に進めるとともに、アパレル通販事業および日本産食品の海外輸出事業の事業基盤の確立・拡大を図ることで、競争力のある事業ポートフォリオの組成により安定した収益を確保してまいります。」

    従来の繊維関連を事業開発関連へ再編し、新規事業・新ビジネスモデル、アパレル通販、日本産食品の海外輸出を新たな事業ポートフォリオの要素として整理した。
  6. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループの有する医薬品・医療機器等の流通環境での品質管理に貢献できる製品・技術の強みとメディパルグループの高度な流通体制を両社が有効に活用することや、冷凍食品事業におけるコラボレーション等も検討していくことなどにより、各種のシナジーを発揮することが、両社の企業価値向上につながると考え、メディパルとの業務提携(以下「本業務提携」といいます。)を決定いたしました。」

    従来の事業融合・新規事業開発の方針が、医薬品・医療機器物流の品質管理製品とメディパルの流通体制の活用、冷凍食品事業での協業検討という具体的な提携に進んだ。
  7. FY2020再掲有価証券報告書

    「引き続き新しい価値創造のための企業風土改革に取組み、年代、性別、国籍などを超えた多様な人材が、グループの発展のために互いに協調し、より高い生産性をもって事業を拡大していく強固な組織を構築していきます。」

    企業風土改革、事業融合、新規事業・製品開発の方針を継続し、年齢・性別・国籍を超えた人材協調と生産性向上を組織づくりの要素として明示した。
  8. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2017年度よりスタートさせた中期経営計画WAVE“10” Season 2 の最終年度を迎え、当連結会計年度においては、すべての事業における収益基盤の確立を急ぐとともに、新しい価値創造のための企業風土改革に取組んでおります。」

    WAVE“10” Season 2の最終年度において、全事業の収益基盤確立と新しい価値創造に向けた企業風土改革を引き続き掲げている。
  9. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2017年度より中期経営計画WAVE“10” Season 2 をスタートさせており、既存事業において新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    ものづくり・事業融合による新規事業、新製品・新商品の開発方針を再掲している。開発完了や新規事業の開始は記載されていない。
  10. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2017年度より中期経営計画WAVE“10”Season 2 をスタートさせており、既存事業において新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    ものづくり・事業融合による新規事業、新製品・新商品の開発方針を再掲している。開発完了や新規事業の開始は記載されていない。
  11. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、平成29年度からの新中期経営計画WAVE“10”Season2を策定し、既存事業における新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    ものづくり・事業融合による新規事業、新製品・新商品の開発方針を再掲している。開発完了や新規事業の開始は記載されていない。
  12. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、平成29年度からの新中期経営計画WAVE“10”Season2を策定し、既存事業における新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    ものづくり・事業融合による新規事業、新製品・新商品の開発方針を再掲している。開発完了や新規事業の開始は記載されていない。
  13. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、平成29年度からの新中期経営計画WAVE“10”Season2を策定し、既存事業における新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    各事業を融合した新規事業・新製品・新商品の開発方針を再掲している。具体的な開発完了や新規事業の開始は記載されていない。
  14. FY2017初出有価証券報告書

    「既存事業における新規取引先や商材の開拓により厚みのある事業への転換を図るとともに、「ものづくり」をキーワードとして、高付加価値製品・商品の開発を推進するほか、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品を開発してまいります。」

    既存事業の厚みを増す取引先・商材開拓に加え、ものづくり、高付加価値化、事業融合による新規事業・製品開発を全社的な施策として初めてまとめて示した。
一緒に動いた変遷

「財務基盤の確立・自己資本比率改善・有利子負債圧縮」は、この変遷が動いた16回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1財務基盤の確立・自己資本比率改善・有利子負債圧縮4回
  3. 2業績・配当性向・成長投資・財務健全性を踏まえた利益還元4回
  4. 3高収益事業体への転換と収益力の強化3回
  5. 4電子事業の強みの強化と新製品開発3回
  6. 5ICT活用による生産性向上と健康な労働環境の構築3回
  7. 6食品事業の高付加価値化・市場多様化・グローバル化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
神栄の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ものづくり・事業融合による高付加価値製品と新規事業の開発|神栄(3004)の変遷 | Komori