残暑によるファッションテナントの低調
FY2017-Q2に初出。21回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
グンゼがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「・衣料品関連の量販店などの実販ルートは、天候不順、売り場縮小や、消費者の買い控え影響を受けましたが、ECルートは、アセドロンやレディスインナーの差異化商品を中心に拡販が進みました。」
従来の天候不順・残暑影響に加え、量販店の売り場縮小と消費者の買い控えが実販ルートの低迷要因として明示されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「行動制限の解除により、ショッピングセンター事業とスポーツクラブ分野は、ともに回復傾向にあります。」
行動制限解除に伴うショッピングセンター事業の回復傾向を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「不動産関連分野は、前年同期に売上計上した遊休地再開発の影響により減収となりましたが、行動制限の解除により、ショッピングセンター事業とスポーツクラブ分野は、ともに回復傾向にあります。」
行動制限解除によりショッピングセンター事業が回復傾向にあるとの記載を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「行動制限の解除により、ショッピングセンター事業とスポーツクラブ分野は、ともに回復傾向にあります。」
感染症や行動制限による施設運営への影響について、行動制限解除に伴う回復傾向を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「行動制限の解除により、ショッピングセンター事業とスポーツクラブ分野は、ともに回復傾向にあります。」
行動制限解除に伴うショッピングセンター事業の回復傾向を継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「行動制限の解除により、ショッピングセンター事業とスポーツクラブ分野は、ともに回復傾向にあります。」
感染症や行動制限による集客・施設運営への影響について、行動制限解除に伴うショッピングセンター事業の回復傾向を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「不動産関連分野は、賃貸事業は堅調に推移しましたが、ショッピングセンター事業で、緊急事態宣言等による時短営業やイベント中止が続き、集客に影響を受けました。」
賃貸事業の堅調さと、緊急事態宣言等によるショッピングセンターの時短営業・イベント中止・集客影響を通期でも記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「不動産関連分野は、賃貸事業は堅調に推移しましたが、ショッピングセンター事業では、緊急事態宣言による時短営業やイベント中止が続き、集客に影響を受けました。」
賃貸事業が堅調である一方、緊急事態宣言による時短営業・イベント中止がショッピングセンターの集客に影響する状況を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「不動産関連分野は、賃貸事業は堅調に推移しましたが、ショッピングセンター事業では、緊急事態宣言による時短営業やイベント中止が続き、集客に影響を受けました。」
緊急事態宣言による時短営業・イベント中止がショッピングセンターの集客に影響する状況を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「不動産関連分野は、賃貸事業は堅調に推移しましたが、ショッピングセンター事業では、緊急事態宣言再発令による休業や時短営業が続き、集客に影響を受けました。」
緊急事態宣言再発令によるショッピングセンターの休業・時短営業と集客への影響が続く一方、賃貸事業は堅調と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「不動産関連分野では、ショッピングセンター事業において、新型コロナウイルス感染症の再拡大の影響により、集客が伸び悩み苦戦しましたが、新規物件が賃貸事業に寄与しました。」
感染症の再拡大による集客の伸び悩みとショッピングセンター事業の苦戦を継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「ショッピングセンター事業において、新型コロナウイルス感染症の影響が続いたことにより、集客が落ち込み苦戦しました」
従来の商業施設の休業・営業時間短縮の影響に加え、感染症の影響継続による集客減少と苦戦を記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「不動産関連分野では、ショッピングセンター事業において、新型コロナウイルス感染症の拡大による商業施設の休業や営業時間短縮の影響を受けました。」
従来のファッションテナント低調や消費環境リスクに加え、商業施設の休業・営業時間短縮が明示された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「アパレル事業全体では、消費増税後の消費マインドの低下や、大型台風等の自然災害、暖冬による影響を受け苦戦しましたが」
従来の自然災害による店頭苦戦や消費環境の悪化に加え、消費増税後の消費マインド低下と暖冬の影響を受け、アパレル事業全体が苦戦したと記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当期のわが国経済は、企業業績や雇用環境の改善等を背景に全体としては緩やかな回復基調にあるものの、相次ぐ自然災害による消費者マインドの低下、食料品や生活必需品の物価上昇懸念に加えて、米中間の貿易摩擦、新興国等の海外経済の不確実性などにより、先行き不透明な経営環境が続きました。」
商業施設のファッションテナント低調という個別の記載から、自然災害による消費者マインド低下等を含む消費環境全体のリスクへ整理されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「アパレル事業は、地震、大型台風等による店頭苦戦の中、インナーウエア差異化商品の拡販と成長販路への取り組みを強化しましたが、レッグウエアが苦戦しました。」
従来の商業施設・ファッションテナントの低調に加え、地震・大型台風による店頭苦戦がアパレル事業の状況として明示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「不動産関連分野では、ショッピングセンター事業は地域に密着した運営により堅調に推移し」
ショッピングセンター事業が地域密着運営により堅調とする記載を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「不動産関連分野では、ショッピングセンター事業は引き続き地域に密着した運営により堅調に推移し」
ファッションテナントの低調ではなく、ショッピングセンター事業全体が地域密着運営により堅調とする記載を継続している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「不動産関連分野では、ショッピングセンター事業は引き続き地域に密着した運営により堅調に推移し」
従来記載されていたファッションテナントの低調は本四半期では明示されず、ショッピングセンター事業全体は地域密着運営により堅調と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「グンゼタウンセンターつかしん」等の商業施設はファッションテナントが低調であったものの」
商業施設におけるファッションテナントの低調を引き続き記載しているが、要因として残暑は明示されていない。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「「グンゼタウンセンターつかしん」などの商業施設は残暑によりファッションテナントが低調に推移したものの」
商業施設において、残暑を要因としてファッションテナントが低調に推移したと記載している。