自然災害・感染症による事業活動の停滞
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
グンゼがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに36社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴う行動制限の緩和等により、社会経済活動の正常化が進み、景気は緩やかな持ち直しの動きが見られました。」
感染症による行動制限を背景とした事業活動停滞について、5類移行・行動制限緩和により社会経済活動が正常化へ進んだと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「行動制限の解除により、ショッピングセンター事業とスポーツクラブ分野は、ともに回復傾向にあります。」
感染症・行動制限による施設運営への影響について、行動制限解除に伴うショッピングセンターとスポーツクラブの回復傾向を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「感染症の流行により生産活動を中断せざるを得なくなった場合、別拠点からの商品供給のバックアップ対応を行うものの、一部商品については供給がストップするなどサプライチェーンに支障を来す可能性があり」
自然災害・感染症による生産、物流、店舗・施設活動の停滞リスクと、別拠点によるバックアップ対応を通期の主要リスクとして継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が残る中、機能ソリューション事業は、各分野において回復基調となりました。アパレル事業は、緊急事態宣言等の解除後も店舗販売の低迷影響を受けました。また、ライフクリエイト事業は、ショッピングセンターやスポーツクラブの臨時休業や時短営業の影響を受けました。」
感染症の影響が残る中、店舗販売の低迷や商業施設・スポーツクラブの休業・時短営業が続いている状況を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が残る中、機能ソリューション事業は、各分野において回復基調となりました。アパレル事業は、緊急事態宣言再発令などによる店舗販売の低迷をカバーできませんでした。また、ライフクリエイト事業は、ショッピングセンターやスポーツクラブの臨時休業や時短営業の影響を受けました。」
感染症の影響が残る中、店舗販売の低迷や商業施設・スポーツクラブの休業・時短営業が続いている状況を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染症の影響が残る中、機能ソリューション事業は、各分野において回復基調となりました。アパレル事業は、店舗販売の低迷が続く中で成長販路であるECチャネル等は順調に拡大しました。また、ライフクリエイト事業は、ショッピングセンターやスポーツクラブの臨時休業の影響を受けました。」
感染症の影響が残る中、店舗・施設の休業や販売低迷が続いている状況を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う政府・自治体の要請等を踏まえ、運営するスポーツクラブ施設や商業施設、販売店、生産工場を休業いたしました。」
政府・自治体の要請を踏まえたスポーツクラブ施設、商業施設、販売店、生産工場の休業を継続して開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う政府・自治体の要請等を踏まえ、運営するスポーツクラブ施設や商業施設、販売店、生産工場を休業いたしました。」
政府・自治体の要請を踏まえた施設、販売店、生産工場の休業と、その後の固定費・支援費用の発生を継続して開示している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う政府・自治体の要請を踏まえ、運営するスポーツクラブ施設や商業施設、販売店、生産工場を休業いたしました。」
従来想定していた感染症による事業活動停滞が、新型コロナウイルス感染症に伴う施設・販売店・生産工場の休業として実際に発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「消費増税の駆け込み需要の反動影響、相次ぐ自然災害に加えて」
相次ぐ自然災害が消費環境および事業活動に実際に影響したと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当期のわが国経済は、企業業績や雇用環境の改善等を背景に全体としては緩やかな回復基調にあるものの、相次ぐ自然災害による消費者マインドの低下」
自然災害が消費者マインドの低下を通じて事業環境に実際に影響したと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「アパレル事業は、地震、大型台風等による店頭苦戦の中」
自然災害が店頭苦戦やスポーツクラブの低調の要因となり、自然災害リスクが事業活動に実際に影響したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「大規模な地震や台風、洪水等の自然災害及び新型インフルエンザ等の感染症の発生により、生産活動や販売活動などに支障をきたした場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の生産工場等における自然災害・感染症による生産・販売活動の停滞をリスクとしている。