消費者嗜好・需要の急変
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
グンゼがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。40社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「日中関係の悪化など地政学リスクの高まりによる輸出の伸び悩みや、資源価格の高騰や円安などの影響による物価上昇により、実質賃金は改善傾向にあるものの、消費者の節約志向や購入単価抑制は継続しました。」
消費者嗜好・需要変化のリスクが、消費者の節約志向に加え、購入単価抑制として継続して実際の事業環境に現れている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2025年４月１日～2025年９月30日）における日本経済は、賃上げによる所得環境に一定の改善がみられるものの、実質賃金はマイナスを継続しており、消費者の節約志向、買い控えにより個人消費は伸び悩んでおります。」
消費者の節約志向・需要変化が、実質賃金のマイナス継続と買い控えによる個人消費の伸び悩みとして実際の事業環境に現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「アパレル事業全体では、回復基調となっているものの休業や外出自粛等による店頭販売の不振が影響しました。」
休業・外出自粛による店頭販売の不振が、アパレル事業の業績に引き続き実際の影響を与えている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大による外出自粛、休業要請等に加えて、緊急事態宣言発令の影響により、個人消費や企業活動が著しく制限され」
消費者の嗜好・需要の変化や消費制約が、外出自粛・休業要請・緊急事態宣言による個人消費制限として実際の事業環境に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「アパレル事業全体では、消費増税後の消費マインドの低下や、大型台風等の自然災害、暖冬による影響を受け苦戦しましたが」
消費増税後の消費マインド低下がアパレル事業の業績に実際の影響を与えたと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「アパレル事業は、消費者の節約志向と天候影響を受ける中、インナーウエア差異化商品の拡販と成長販路への取り組みを強化しましたが、レッグウエアが苦戦しました。」
消費者の節約志向がアパレル事業の業績環境に影響するとの記載を継続している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「アパレル事業は、消費者の節約志向と天候影響を受ける中、インナーウエア差異化商品の拡販と成長販路への取り組みを強化しましたが、レッグウエアが苦戦しました。」
消費者の節約志向がアパレル事業の業績環境に実際の影響を与えたと記載している。 - FY2018消費者嗜好変化への対応策具体化有価証券報告書
「当社グループの衣料品事業は、消費者の嗜好及び需要の変化に的確に対応するために、ＳＣＭの構築・カテゴリーチェンジ（品種構成の革新）などに取り組んでおりますが」
消費者嗜好・需要変化のリスクに対し、SCMの構築とカテゴリー・チェンジを対応策として具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「消費者の嗜好及び需要は急激に変化することから、市場動向の判断を誤った場合は売上高の減少・在庫の増加などにより、当社グループの経営成績及び財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
消費者嗜好・需要の変化を読み誤ることによる売上減少や在庫増加をリスクとしている。