為替相場変動へのエクスポージャー
FY2017に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
グンゼがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「・人民元安による為替影響に加え、事業拡大に向けた設備投資や人員増などの固定費増加影響を受けました。」
為替変動の影響がアパレル事業だけでなく、メディカル事業の人民元安による影響としても明示されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「アパレル事業の売上高は60,782百万円（前期比1.1％増）となりましたが、営業利益は減産や円安による仕入コスト増などの影響を受け753百万円（前期比48.6％減）と大幅減益となりました。」
円安による仕入コスト増がアパレル事業の営業利益に実際に影響し、営業利益は前期比48.6％減となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「アパレル事業の売上高は29,869百万円（前年同期比1.7%増）となりましたが、営業利益は円安による仕入コスト増などの影響を受け417百万円（前年同期比46.1%減）となりました。」
円安による仕入コスト増がアパレル事業の営業利益に実際に影響し、営業利益は前年同期比46.1％減となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内外の金融政策の違いに伴う円安影響および海外経済の減速懸念など、先行き不透明な状況が継続しております。」
国内外の金融政策の違いに伴う円安影響と海外経済の減速懸念が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「国内外の金融政策の違いに伴う円安進行や、ウクライナ情勢の長期化を背景とした原材料・エネルギー価格の高騰に伴う物価上昇など、先行き不透明な状況が続いております。」
為替変動について、従来の不安定な為替変動から国内外の金融政策の違いに伴う円安進行として具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢の長期化に伴う原燃料価格高騰による物価上昇や不安定な為替変動等、先行き不透明な状況が続いております。」
急速な円安という前回までの表現から「不安定な為替変動」へ表現は変わっているが、為替変動が物価上昇や事業環境の不透明要因となる状況を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「急速な円安進行による物価上昇等、先行き不透明な状況が続いております。」
急速な円安が物価上昇を通じて経営環境の不透明要因となる状況を継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の深刻化に伴う原油価格の高騰や、急速な円安進行による物価上昇等、先行き不透明な状況が続いております。」
急速な円安が物価上昇を通じて経営環境の不透明要因となっており、アパレル事業の収益性悪化にも影響している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「為替レートの急激な円安進行による原燃料価格高騰等、先行き不透明な状況が続いております。」
為替予約等でヘッジする従来の為替変動リスクに加え、急激な円安が原燃料価格高騰を通じて経営環境を悪化させている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのため為替予約等により為替相場の変動リスクをヘッジしておりますが、そのリスクを全て排除することは不可能であり」
為替予約等によるヘッジを行っても為替変動リスクを完全には排除できないとの記載を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「為替予約等により為替相場の変動リスクをヘッジしておりますが、そのリスクを全て排除することは不可能であり、当社グループの経営成績及び財政状態に少なからず影響を与える可能性があります。」
為替予約等によるヘッジを行っているものの、為替変動リスクを完全には排除できないとしている。