差異化商品開発・拡販と生産革新による収益性向上
FY2018に初出。19回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q3。直近の記載は2026-10-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中8社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「生産・物流拠点の集約化や間接部門合理化等の事業構造改革は計画どおりに進捗しており、また、期末には集中特化戦略の中で非継続品となる在庫の評価損を計上しました。」
アパレルの構造改革について、生産・物流拠点集約、間接部門合理化を計画どおり進め、非継続品の在庫評価損を計上する段階に進んでいる。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「・事業構造改革に向けた在庫縮減にともなう生産数量減少による原価高や人件費などのコスト増加影響を受けました。」
アパレル事業の構造改革について、在庫縮減を実行していることが示される一方、生産数量減少による原価高や人件費増加が発生している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「アパレル事業においては、「国内市場縮小」「競争激化」「円安進行」に対して有効な施策が追い付かず、資本効率は低位で推移しています。そのため、現行の中期経営計画を中止し、2025年度から2026年度の2年間を構造改革期間と位置づけ、再生に向けた取り組みを行います。」
アパレル事業の収益性向上策は、従来の差異化商品・生産革新中心の表現から、現行計画を中止し、2025～2026年度を構造改革期間とする再生計画へ整理された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「アパレル事業の売上高は29,869百万円（前年同期比1.7%増）となりましたが、営業利益は円安による仕入コスト増などの影響を受け417百万円（前年同期比46.1%減）となりました。」
前年度通期に収益性改善を記載した後、当中間連結会計期間は円安による仕入コスト増等により営業利益が前年同期比46.1％減となり、収益性向上の進捗に悪化が示されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「アパレル事業は、商品の高付加価値化を含めた価格改定および事業構造改革が進み収益性が改善しました。」
高付加価値化を含む価格改定と事業構造改革が進み、収益性が改善したと記載している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「プラスチックフィルム分野では、コア技術である多層押出延伸技術をベースに高付加価値包装フィルム及び新規分野への展開を目指した取り組みを行っております。また、SDGｓ対応として環境対応プラスチックフィルムの開発および、プラスチックフィルム製造工場のゼロエミッション化を達成するための開発に取り組んでおります。」
差異化・高付加価値商品の開発と生産革新の対象を、環境対応フィルム、ゼロエミッション工場、デジタル生産技術へ拡張している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、機能ソリューションの各事業が持つ技術をベースに新たな環境対応のフィルムの開発を研究開発部門で積極的に推進しております。」
差異化・高付加価値商品の開発と生産技術革新に加え、環境対応フィルム、再生医療機器、デジタル製造技術等を研究開発対象として具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の研究開発部、QOL研究所、各事業傘下の開発部門では、これらを支える研究開発活動として、新規付加価値商品の開発及び生産技術革新等の事業部門サポート、並びに新規事業創出に向けた技術開発や基礎研究に取り組んでおります。」
差異化・高付加価値商品の開発、生産技術革新、新規事業創出に向けた研究開発を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「引き続き差異化商品開発の強化・拡販と生産革新による収益性向上に全社で取り組んでまいります。」
差異化商品開発の強化・拡販と、生産革新を組み合わせて全社の収益性を高める取り組みを独立した全社施策として示している。