原材料価格の高騰と製品価格転嫁困難
FY2017に初出。13回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-05-14。
グンゼがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-14悪化業績予想の修正
「資源価格の高騰や円安などの影響による物価上昇により、実質賃金は改善傾向にあるものの、消費者の節約志向や購入単価抑制は継続しました。」
資源価格高騰・円安による物価上昇と、消費者の節約志向・購入単価抑制が継続していると記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「・事業構造改革に向けた在庫縮減にともなう生産数量減少による原価高や人件費などのコスト増加影響を受けました。」
従来の原材料高・為替影響に加え、在庫縮減に伴う生産数量減少による原価高と人件費増加がアパレル事業のコスト負荷として明示されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「アパレル事業が販売数量減少とコスト増加の影響を受け減益となったものの、機能ソリューション事業、メディカル事業の利益拡大、およびスポーツクラブの収益改善などにより、営業利益は1,144百万円の増益となりました。」
原材料・円安・人件費等のコスト上昇がアパレル事業の販売数量減少と減益として実際に現れている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「さらに、原材料価格に加え人件費や物流コストの高騰に伴う値上げなどにより、実質賃金は上昇傾向も、消費者の生活防衛意識は定着しつつあります。」
原材料価格高騰による原価負担に加え、人件費・物流コストの高騰と値上げが経営環境上の負荷として明示され、コスト上昇リスクの範囲が広がっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、地政学的問題を背景とした原材料価格の高騰に伴う物価上昇や、国内外の金融政策の違いに伴う円安影響および海外経済の減速懸念など、先行き不透明な状況が継続しております。」
地政学的問題や円安を背景とする原材料価格高騰・物価上昇が続き、コスト環境の不透明感を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「各事業の概況としては、機能ソリューション事業は、物価上昇によるフィルム需要の減速や、原燃料高の影響を受けました。」
物価上昇によるフィルム需要の減速と原燃料高の影響が、機能ソリューション事業にも及ぶ状況を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、国内外の金融政策の違いに伴う円安進行や、ウクライナ情勢の長期化を背景とした原材料・エネルギー価格の高騰に伴う物価上昇など、先行き不透明な状況が続いております。」
円安やウクライナ情勢を背景とする原材料・エネルギー価格高騰によるコスト環境の不透明感を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「アパレル事業全体では、行動規制緩和による市況回復や、EC、SPAルートが好調に推移し売上は拡大しましたが、原燃料高騰と為替変動の影響を受け、収益性が悪化しており価格改定を進めております。」
原燃料価格高騰と為替変動が収益性悪化として実際に現れている状況、および価格改定を進める対応を継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「アパレル事業全体では、緊急事態宣言等の行動制限解除による市況回復や、EC、SPAルートが好調に推移し売上は拡大しましたが、原料高騰と急速な円安影響を受け、収益性が悪化しており価格改定を進めております。」
販売回復と売上拡大がある一方、原料高騰と急速な円安により収益性悪化が実際に生じており、価格改定を進めている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「アパレル事業は、販売回復の傾向にある中で、急激な円安や原料価格高騰により、収益性が悪化しました。」
販売は回復傾向にあるものの、急激な円安と原料価格高騰がアパレル事業の収益性悪化として実際に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ロシアのウクライナへの侵攻による影響も加わり、原燃料価格の高騰、更には急激な円安進行など経営を取り巻く環境は不透明感と厳しさが増しております。」
原材料価格高騰リスクが、ウクライナ情勢、原燃料価格高騰、急激な円安によって実際の経営環境として深刻化している。適切な価格転嫁を進める方針も記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰は原価高に繋がり、製品価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰と製品価格への転嫁困難のリスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰は原価高に繋がり、製品価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
原糸・綿糸・プラスチック樹脂等の価格高騰と、製品価格への転嫁が困難となる場合の影響をリスクとしている。