働き方改革・生産性向上と人材育成
FY2019に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「さらに、人的資本の拡充を図る取り組みなど、成長を支える基盤の強化にも注力し、中長期的な企業価値向上を実現してまいります。」
人的資本の拡充を成長基盤の強化策として引き続き掲げ、中長期的な企業価値向上を目指している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの取り組みに加え、2025年4月からは新たな人事制度を導入しております。」
企業理念に基づく目標設定、公正な評価・処遇、働きがい向上を目的とする新たな人事制度を2025年4月から導入した。 - 2026-03-03前進株主総会
「2025年から導入した新しい人事制度のもと、当社のミッションである「昨日よりもっと、なくてはならない存在へ。」に基づく行動指針を、個々人の目標設定や人事評価に反映してまいります。」
新しい人事制度を導入済みの施策として示し、ミッションに基づく目標設定・人事評価への反映を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「さらに、人的資本の拡充を図る取り組みなど、成長を支える基盤の強化にも注力し、中長期的な企業価値向上を実現してまいります。」
人的資本の拡充を成長基盤の強化策として引き続き掲げ、中長期的な企業価値向上を目指している。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの取り組みに加え、2025年4月からは新たな人事制度を導入します。」
人的資本施策について、2025年4月から企業理念に基づく目標設定・評価・処遇を反映した新人事制度を導入する計画を示している。女性採用割合の実績は55％、女性管理職比率は16.3％で、2030年までに30％以上を目指している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「新卒採用・中途採用を含む女性社員の採用割合は、現在53％(直近3年間の平均)です。採用において性別にとらわれない考え方を重視しておりますので、今後も継続して男女の採用割合50%を目安とすることを目標とします。」
人的資本施策について、女性採用割合50％以上の継続、男性育児休業取得率100％、育児休業後の復帰率100％、女性管理職比率を2030年までに30％以上とする指標・目標を初めて体系的に示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「さらに、人材の確保につきましては、新卒採用のほか経験者等の即戦力人材を積極的に採用しております。階層別研修を計画的に実施することで人材強化を図るとともに、テレワークやスライド勤務、時間単位有休制度の導入など働きやすい職場環境を整備し、従業員一人ひとりの活躍を後押しすることで持続的な成長を目指してまいります。」
新卒・経験者採用、階層別研修、テレワーク、スライド勤務、時間単位有休制度による人材確保・育成と働きやすい環境整備を継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「持続的成長を担う人材確保のために、社内外からの積極的人材登用や研修等を通じた計画的育成を行ってまいります。また、連続休暇や時差出勤制度に加え、在宅勤務・サテライトオフィス活用によるリモートワークを一層推進し」
従来の業務効率化・人材育成に加え、社内外からの人材登用、計画的育成、在宅勤務・リモートワークの推進へ施策の範囲を広げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「生産性の低い会議の廃止や各種資料の削減による業務の効率化を図るとともに、連続休暇制度やスライド勤務制度の導入、サテライトオフィスの活用等により生産性の向上を実現してまいりましたが、今後は人材育成の更なる強化に取り組んでまいります。」
会議・資料削減、連続休暇制度、スライド勤務制度、サテライトオフィス活用による生産性向上を実施済みとし、今後の人材育成強化を新たな課題として示している。