新型感染症収束後の事業構造変革
FY2020に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
アルピコホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の『アルピコグループ中期経営計画(Change & Challenge 2023)』の最終年度に当たって、3つの基本方針である「大胆な構造改革による生産性向上」「新たな事業価値の創造と実践」「企業文化の変革」に取り組むことで所期の成果を得ました。」
感染症収束後の構造改革という従来の枠組みは、Change & Challenge 2023の最終年度で成果を得たものとして区切られ、新中期計画へ移行した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは、『アルピコグループ中期経営計画(Change & Challenge 2023)』に取り組んでおり、「大胆な構造改革による生産性向上」「新たな事業価値の創造と実践」「企業文化の変革」を3つの基本方針としております。主要事業別では、流通事業においては、「店舗、本部業務の効率化」「店舗外販売チャネルの拡大」等に、運輸事業においては、「車両、人員配置の適正化」、「タクシー配車アプリの導入」等に、観光事業においては、「ホテル内業務の集約・統合」「新たな観光・旅行資源の開発」等に取り組んでおります。」
Change & Challenge 2023の3基本方針と、流通・運輸・観光の主要施策を引き続き経営の枠組みとしている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「このような諸施策の実行に加えて、当社グループは以下の事業戦略を確実に実施してまいります。・外部環境に左右されない強靭な経営基盤への変革・SDGsに取り組み、社会課題解決に資すること・グループ内の経営資源の活用による事業シナジーの創出・新たな事業価値の創造と実践に向けた新規事業開発」
感染症収束後の事業構造改革を、強靭な経営基盤、SDGs、グループシナジー、新規事業開発を含む事業戦略全体の変革として再整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、『アルピコグループ中期経営計画(Change & Challenge 2023)』をスタートさせ、「大胆な構造改革による生産性向上」「新たな事業価値の創造と実践」「企業文化の変革」を3つの基本方針として掲げました。」
感染症収束後を見据えた事業構造変革を、Change & Challenge 2023の基本方針に基づく取り組みとして継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは、『アルピコグループ新中期経営計画(Change & Challenge 2023)』をスタートさせており、「大胆な構造改革による生産性向上」「新たな事業価値の創造と実践」「企業文化の変革」を3つの基本方針として掲げております。」
感染症流行下での事業構造変革を、Change & Challenge 2023の3基本方針に基づく取り組みとして継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは、『アルピコグループ新中期経営計画(Change & Challenge 2023)』をスタートさせました。新中期経営計画では「大胆な構造改革による生産性向上」「新たな事業価値の創造と実践」「企業文化の変革」を3つの基本方針としております。」
新型感染症収束後を見据えた構造変革から、感染症再拡大下でも生産性・事業価値・企業文化を同時に変える新中期経営計画へと枠組みを組み替えた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社グループはお客様と従業員の安全・安心を最優先に、新型感染症の感染拡大防止への様々な取組を継続して行うととともに、抜本的な固定費、経費の抑制を図り、交通事業、旅行事業を中心に運行や営業体制の機動的な見直しを進めております。同時に環境の変化に即応する企業体質へ変革すべく事業構造改革を通じて生産性の向上と収益力の回復に取り組んでおります。」
感染症下での安全対策、固定費・経費の抑制、交通・旅行事業の運行・営業体制見直し、事業構造改革を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「加えて現下の新型感染症の影響は甚大であることから、環境の変化に即応する企業体質へ変革するべく事業構造改革を通じて生産性、収益力の向上に取り組んでおります。」
新型感染症下での環境変化に対応するため、事業構造改革を通じて生産性・収益力を高める方針を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「さらにこれらの施策に加え、新型感染症収束後の環境変化を想定し、各事業の構造変革を大胆に進めてまいります。具体的には高速バス路線の拡大と貸切バス事業の縮小、タクシー事業における配車アプリなどIT化の推進、ホテル・旅館施設間の連携強化、アウトバウンド向け旅行商品の高付加価値化とインバウンド向け着地型商品の開発、また各社に分散している後方事務の集中化、営業力強化など、新型感染症収束後の早期の業績回復を確実なものとするべくこれらの施策を着実に進めてまいります。」
新型感染症収束後を見据え、高速バス拡大、貸切バス縮小、タクシーIT化、施設間連携、旅行商品の高付加価値化、後方事務集中化、営業力強化を一体の構造変革として掲げている。